Prophecy Inthemaking: 2025年からの手紙～2025年予言まとめ
A letter from 2025.
PROPHECY IN THE MAKING.
http://prophecyinthemaking.blogspot.com/2010/04/letter-from-2025.html
2010年4月16日（金曜日）
私たちは彼らが世界中で作り始めているサインに気づく必要があった。 毎月壊滅的な地震がおきた。 一度休火山になった山が１世紀もたたないうちに噴火した。火山が夜の空を明るくした。不気味で静かで長い日食がおきた。それは災害が近づいている不吉な予兆だった。空のいままでなかった場所に小惑星があらわれた。
過去に出たすべての予兆は過去の文明の警告からきていた。
世界のほとんどの人は闇が突然災害がおこしても備えをしていないのでその災害に呑み込まれてしまった。災害は自然の法に反して起こり続け大衆は怯えた。戦争はいままでにない形の戦争だった。戦争のせいで自然はほとんど壊滅的にこわれた。人類も植物も動物も壊滅的な被害をうけた。その戦争は武器も軍隊の行進も使わない戦争だった。無慈悲な火により人の魂をあやつることで戦争はおこなわれた。
知恵は愚かな無知に置き換えられた。魂の生への道は魂の死への道におきかえられた。人は自らのことを神だと考えていたがすることは神というよりもむしろ悪魔だった。
人類のほとんどはウソを信じ込んでいた。真実は彼らの目や耳には不快な迷惑としか映らなかった。真実は隠れ根拠の無い事実とされた。
当時地球に住んでいた数少ない賢明な者はいろいろな方法で何度も間近に迫った危機を訴えたをがそれはウソだという社会のノイズがそれをかきけしてしまった。
自然までが邪悪な人類が生んだテクノロジーの影響を受けた。世界中で自然がこれらのテクノロジーによる障害を露呈するようになった。 どの季節でも季節通りにはならなかった。冬,夏,秋,春,あらゆる季節が異常な気候を示した。しかしまだ誰もそのことを考える者はいなかった。
キリスト教徒,ムスリム教徒,ユダヤ教徒は,自分たちの宗教の教義を信じるよう叫んだ。しかしどの教義ももはや魂のぬけおちた教義でしかなかった。世界は真理を知るべきだったが例によって例のごとく罪深い人間がその真理をかき消してしまった。
今日人は少ない食料と水でただ生き残るために生きている。昔は世界は豊かだった。今日人は神の名を唱えて生きている。それが生き残るための唯一の道なのだ。
すべては消えた。善き神が新しい世界をはじめ給うた。新しき人のための新しきこころだ。新しき魂のための新しき精神だ。新しき生き殘りのための新しい世界だ。
local pc
煩悩くん: 2025年位置の「転換」開始
オコツトが示すタイムスケジュールでは,,,
２０１３年・・・位置の「変換」開始
２０２５年・・・位置の「転換」開始
２０３７年・・・入神
オイラはこのスケジュールだけは鉄板だと思っている。数あるスピ情報のなかでもダントツの信頼性だろう。2013年の伊勢・出雲の同時式年遷宮もこの2013年の「変換」にリンク（シンクロ）したイベント。ちなみに「入神」とはアセンションのこと。ですから,一般人のアセンションはまだまだ先の未来。
2013年から新たな変換人の時代（第８太陽系次元）の顕現化が始まり,それまでの人間次元（第７太陽系次元）は壊滅していくというが,これが「変換」が意味する内容。現在,2013年も中盤に差し掛かかろうとしていますが,「変換」が明確に認知される程ではありませんが,実際には世界は,放射性物質の海洋汚染及び海洋生物言うの生体濃縮,地震,津波,洪水,酷暑,ハリケーン,地殻陥没,土砂崩れ...等が以前に比べ多く起きており,少し前にデトロイト市が破綻しましたが破綻一歩手前の国や自治体がゴロゴロとある。今,世の中は壊滅前夜祭的な状態。これらはベロ-ンと世界が裏返りが起き始め「変換人世界」が顕現し始めているからだと睨む。太陽がチョー暑いのもそういうことだすな。うんうん。
で,その変換開始の時期は,前記事で日月神示で「旧９月８日」として示される「怒涛のイベントが【待ち行列】で並んでいる切替の為の一定期間」＝新暦9月8日-旧暦9月8日（10月12日）の期間＝「Ｑ（急）」の時だと,オイラのマン毛狂写輪眼からは洞察している。この時は悪神のＱ（九）尾妖狐や八岐大蛇が大きく世に解き放たれる時でもあり,「旧9月8日」は「九尾（9）八岐（8）始動のキュー（始動合図）の時」でもある。
※「白面金毛九尾の狐」は野狐の悪狐の中でも人に危害を与える妖狐として知られる。
これで変換開始の大規模なキューが下される。
※TV局で使う「キュー」は出来事の始まりや取るべき行動を喚起する合図,信号。英語で「手がかり」「合図」を意味するCueは,元はラテン語のquando（何時?）から派生した言葉。ここでも「Ｑ」の一致がある。
ちなみに,オイラの洞察がズバリ当たった試しはないが,,,（爆）
しかし,不気味なことに9.6前後に近畿でM8級の大地震の兆候があると天文学者で地震観測家のクッシーこと串田嘉男氏がレポートで発表している。9月に地震が起きず収束してしまうと,次は10月頃に移行するだろうと予測している。
2013-09-03
煩悩くんフルスロットル
http://aioi.blog6.fc2.com/blog-entry-2588.html
長期前兆
http://www.jishin-yohou.com/1778_zokuhouz_041.pdf
魔術師ダッチ: 天王星配置でよむ2050年までの日本社会
2050年までの未来を科学的考察を含めて占う
July 21, 2018 17:10
時代は,複業だとかテレワークだとか色々と言われていますが,大多数の人にとっては,今一つ実感が湧かない現状にあります。ただ,いずれはそちらの方向にシフトしていくことはまあ間違いはないでしょう。問題なのは,いつ時代が変遷していくかということです。
何事も大事なのはタイミング。儲かると言われる株だって,売るタイミングを間違えると損することは充分にありえます。青信号で安全な筈の横断歩道も,しばらくそこに立っていればやがて赤信号になり,車が往来し始め,歩行者にとって地獄の環境となるでしょう。世界のダイナミズムにタイミングを合わせないと,先走って変人扱いされたまま終わったり,遅すぎて先行者利益を取られてしまったりします。
そういう訳で,大まかな世の中の流れを西洋占星術（特に天王星の動き）及び,その他,科学的統計などをミックスして,2050年までの日本の流れを追っていこうと思います。なお,★マークは占星術を基にした予測,☆マークはオカルト一切抜きにした資料に基づいた予測です。
■2018年～2026年（牡牛座天王星）
★更なる豊かさを求め,インフラを整備する時代
牡牛座は資産や安定性を司る星座。星の動きからすると,2010年代半ばぐらいまでの独立・起業・副業を煽るような動きは落ち着きます。ある意味では企業文化の最盛期ということもありますので,企業とか組織にくっついていた方が,ソロ活動をするよりも何かとお金を稼ぎやすい時代かと思われます。また,この時代では資産を守る意識が強く働き,堅牢性も追及されることでしょう。
☆おそらく日本における企業社会の最盛期となるのがこの時代です。東京オリンピックに向けたインフラ整備が急ピッチで進み,以後も余波で企業の経済活動は活性化していることでしょう。また,ここで最盛期と書いたのは,既に日本の人口が毎年減ってきているのであり,それに伴って経済が衰退することを意図しています。東京の人口のピークも2025年です。それ以降は東京ですら,衰退の道を歩み始め,インフラの整備が困難になっていきます。
インフラは何も,物理的なものに関わらず情報に関わるものも含みます。例えば,オリンピック観光客用にとwifi環境の整備が進むことでしょう。一方でサイバーセキュリティの強化も伴い,ガチガチの監視管理によって,逆にユーザーに不便を強いることもあるでしょう。特に企業活動について,セキュリティは非常に大事なものですので,ガチガチの防御システムに守られることとなります。それによって在宅勤務を推奨する潮流が一時的に弱まるかもしれません。
■2026年～2033年（双子座天王星）
★多様性と流動性の時代
双子座は移動・流通・通信を司る星座です。また,双子座はその名のとおり,双子であり,多数の顔を有している星座でもあります。そういったところから多様性という言葉もキーワードにしても良さそうです。その辺りに革命的な何かが起きると占星術では予測できます。
☆デパートも銀行も老人ホームも地方からなくなります。2030年ごろには人口不足により,38道府県で生産力が低下するためです。職を求めて労働者はさらに都会に進出し,地方に老いた親をそのままにしてはおけないと引退した老人をも地方から引っ張り出されるケースが増えるでしょう。つまり,引っ越しなどの民族大移動が日本列島各地で見られることとなります。すると物流業者は大忙し。昨今,ヤマト運輸は人手不足に伴い,サービスの質を下げましたが,今のペースでは流通サービスの質はますます落ちていくため,流通改革を求められる機運が高まることでしょう。
また,引っ越しをするということは,働き方や働く場所そのものを変えるということになります。様々な事情を持った人たちがマジョリティ化することで,職場はそれらに対応していかなければなりません。ここでようやく企業社会も規制が緩やかになり,ダイバーシティ対応や複業など多様な働き方が,実感を持てるほどに一般化されることでしょう。
■2033年～2039年（蟹座天王星）
★家・共同体・国の概念が変わる時代
蟹座は保守的な性格を帯び,自分のホームを守ることを主眼とした星座です。我々にとってホームとは何かということですが,それは文字通り物理的な家屋であったり,家族や共同体などのコミュニティだったり,人によっては国や地域を指すこともあるでしょう。双子座天王星の時代を経て,多様な価値観が普及し,これまでの伝統的なホームは失われつつあります。蟹座天王星は,容赦なくホームに改革のメスを入れることでしょう。
☆多様な価値観普及の功罪として,若者は結婚しないもしくは,マッチングの難易度が上がり結婚したくてもできない時代に突入し,既に少子高齢化問題が盛んに叫ばれています。ただ,この時代になると様子が変わってきます。かつての若者が高齢化し,かつての高齢者（団塊の世代）はぼちぼちお迎えが来る年頃です。2039年前後は年間160万人ぐらいずつ日本人が死んでいくと考えられます。2017年の出生数が91万人ですから,この死亡数がいかに多いかは納得できるでしょう。
検死するための医者不足,僧侶不足,火葬場不足,墓不足などの問題が一時的に湧きあがります。そういった多死社会への対処をするために,儀式の効率化,墓の機能性重視の風潮は強まると予測されます。今では親族に対して,盆暮正月,冠婚葬祭ぐらいでしか顔を合わせない人も多いでしょうが,死に対する扱いの変化は,親族の在り方にも一石を投じることになるかもしれません。
また,家屋そのものに関しても,変化はあるかもしれません。双子座天王星の時代の引っ越し前の地方の家,今では誰が住んでいるのでしょうか？大抵の場合は,空き家ですね。空き家を放置すると犯罪者の温床になったり,害獣（スズメバチなど）が住み着いているのに駆除できなかったり,不法投棄による環境汚染問題が発生したりで問題です。また,都市部でも,タワーマンションの老朽化に伴い,管理組合内での意見の対立して補修が進まないといった問題に見舞われるリスクはあります。それ故に,居住環境の大幅な改革が求めらることでしょう。
また,インフラも老朽化が甚だしくなっているにも関わらず,地方は人口減による税収不足で,インフラ再整備ができず,住む場所を規制する公的な動きも強化される可能性はあります。というよりも,この頃には青森市（2018年時点で28万人都市）レベルでも存続が危ぶまれる状態となっています。自然災害やハザードマップとかにかこつけて,コンパクトシティ化が求められるでしょう。
■2039年～2046年（獅子座天王星）
★遊びの社会が到来する時代
獅子座は子どものように無邪気な遊び心を持った星座です。近年,一部のオピニオンリーダーは「好きなことだけで生きていけば？」と周囲を煽りますが,一般人レベルがそれを実感できるのは,この時代あたりからだと思われます。
お気楽な一般市民としては,遊びそのものが産業化して,主婦が趣味でやっている小物づくりをバザーに出店がするがごとく,利益度外したビジネスごっこが流行るかもしれません。もしくは,2010年代半ばに流行ったサロンビジネスブームの再来もありえるでしょう。ただ,利益を度外視して,遊んでいるだけでも生きていける時代って,何が起こっているのでしょうか？
☆2040年代前半は,人口のボリュームゾーンのひとつである団塊ジュニア世代（1971～1974年生まれ）が70歳に到達し,定年が引き上げられていなければ,というか定年や年金の概念が残っていれば,引退して余生を送る時期です。しかし,一説によれば楽観的試算で2043年には国民年金（厚生年金は2037年）の積立金が枯渇しています。年金以外の何らかの方法が生み出されていることを祈るばかりです。
・・・ということもありますが,架空の楽園の実態は,人工知能や３Dプリンタなど技術の発展に伴う失業でしょう。業務の高度化,資本所有の格差によって,多くの人が働きたくても働けない社会が到来します。そうなると,古代ローマのように,市民はパンとサーカス（食料と娯楽）が提供されて,遊び惚ける時代になるかもしれません。何故,提供されるかといえば,貧困とそれに伴う暇は,犯罪に繋がりやすいからです。税収もないのに,支出に悩まされる行政としては地獄のような時期であるため,海洋資源の採掘などで資金源を獲得しなければ非常にまずい状態です。
■2046年～（乙女座天王星）
★シンギュラリティの時代
乙女座は,細かい物事や緻密作業全般に影響する星座です。つまりプログラミング,コンピュータ言語,人工知能に関する革命が起きる時期と解釈できるでしょう。人工知能が人間の知能を超え,生活が大きく変化するという概念を「技術的特異点（シンギュラリティ）」と言います。一般的に流布されているレイ・カーツワイル博士の説によれば2045年が可能性が高いとのことです。
とはいえ,社会の変化は,大抵の場合,助走期間がありますので,翌日から急に違った生活を強いられるというのは考えづらいです。2044年～2046年の間に木星と冥王星の合とか,天王星と冥王星の衝など占星術的にインパクトのあるイベントが目白押しであり,その3年間において世界がじわじわと激変していくものかと考えられます。
☆人工知能が人類を凌駕するということで,実務的なことは人工知能がやってくれるとした場合,人類は何をするのでしょうか？おそらくは,技術に関する法整備,倫理・哲学の整備,管理責任などそういったことが求められるのでしょう。機械が起こした事故は誰が責任を取るのか,機械が生産した機械の所有者は誰か。人に似せた機械を作成・廃棄するときに制約を作るべきなのか・・・そういった細かいことが沢山決められ,守ることが義務となります。
ところでテクノロジーは,加速度的に進歩しており,世界の保存情報は,2年ごとに倍になるとすら言われています。とはいえ,いくらデータや知恵があったとしても,それを物理的に影響を与えるいわば手足が無ければ,バーチャルの存在に留まっているだけだということです。
例えば,2050年頃には世界で深刻な水不足が懸念されています。そういった,試算は機械の得意分野です。ところで水不足の件ですが,日本は水資源は一見豊かそうに見えますし,水道を捻れば水はいくらでも出てきそうなもので,何が問題なのでしょうか。実は問題は農作物の輸入にあります。農作物の育成には多大な水を使うのです。そして,現在大量の農作物を輸入しているということは,大量の水を輸入しているのと同義なのです。ついでに言えば,インフラの老朽化から日本国内の水道水の利用料金は高くなると言われています。人工知能様がこういった社会問題を解決してくれればいいのですが,いくら優秀な頭脳があったとしても,地球規模で何らかの解決策を実行してくれる手足が無ければ,理想通りの世界には中々ならないでしょう。
・・・そんな感じで,未来の状況を天王星の動きに即した時系列にまとめてみました。既に記述したとおり,その時期になったら,いきなり切り替わるのではなく,グラデーションのように少しずつ変化していきます。周囲の人たちの携帯電話がガラケーからじわじわスマートフォンに切り替わったかのような感じです。グラデーションの最先端の部分を見極めつつ,少しだけ先行して,少しずつ慣らしていくのが,多分,効率の良い生き方なのだと思われます。
魔術師ダッチの人生放浪日記
http://cagliostro-a-dutch.blog.jp/archives/76970791.html
http://cagliostro-a-dutch.blog.jp/archives/81108313.html?ref=popular_article&id=6092288-800959
http://cagliostro-a-dutch.blog.jp/archives/77758493.html
Solar_cycle_24_sunspot_number_progression_and_prediction-1.gif
In Deep: 次の新しい太陽活動「サイクル25」から考える2026年までの社会の動向
Solar History, Chapter 22: Presence and Future of Human Behavior in relation to solar cycles
abruptearthchanges.com 219/05/10
太陽の歴史 第22章 ： 太陽周期に関連した人間の行動,そして私たちの未来
このシリーズ「太陽の歴史」では,第3章から第6章において,過去 1千年のあいだの大部分の戦争と大量虐殺が太陽活動最大期に起きていたという経験的証拠を提示したことがある。
その後,太陽サイクルから見た歴史的事象について考察をしたが,今回は,太陽サイクルから見た今後の社会的動向を考えてみたい。
太陽活動のサイクルは,11年の周期で最大期と極小期を行き来しており,これは,1843年にドイツの天文学者ハインリッヒ・ シュワーベが発見した。
その後,ロシア人科学者のアレクサンドル・チジェフスキーは,
「太陽活動と地球での社会的動向には密接な関係がある」
ことを 20世紀初頭に発表した。チジェフスキーは,1964年に亡くなったために, 20世紀後半の世界がどのように太陽活動とリンクしたのかを知らないまま,この世を去った。
科学者アダム・ミカレック（ Adam Michalec）は,西暦 1700年以降の人間社会の興奮性の事例を詳細に挙げ,その中で, 11年間の太陽活動サイクルの中での活動最大期に収束した政治的および社会的出来事との関係性を示した（下）。
太陽活動サイクルの最大期に入ろうとしていた 2011年には「アラブの春」が始まり,2015年9月にはヨーロッパの難民危機が始まった。
太陽活動が次に最も低くなるのは 2020年と予測されているが,太陽活動は,それ以前から低いままで,2018年から最低の水準の活動が続いている。
その次に太陽活動が黒点増加期に入るのは,2024年から 2025年頃と予測されている。
ただし,次の太陽活動は非常に弱いものになると予測されているために,活動最大期になっても,太陽活動は弱いものになる可能性が高い。
このことが,社会的な興奮性や,暴動,および暴力,戦争などについて,これまでの太陽活動最大期とは違った影響をもたらす可能性はある。
アメリカでオバマ大統領が誕生した 2008年は,太陽活動が最も低いときだった。
2018年から2021年の大衆のテーマは「無関心」
太陽活動と社会の関係について,チジェフスキーによって明らかにされたことから,これからの社会を考える上で重要となるのは,これからの太陽活動が,かなり低いものとなる可能性が高いことだ。
現在のサイクル 24も予想以上に低い活動だったが,これは,社会的な雰囲気が無関心に向かうなどとの強い類似を示す。
チジェフスキーによれば,太陽活動が低い時の社会の大衆には,以下のような特徴がある。
「大衆は,政治指導者などからコントロールされやすい。特に,表現の自由,自己責任,言論の自由などについて操作をされやすくなる。合理性よりも,感情や利他主義に訴えられると,動かされやすい」
これが今の状態であり,そして,2021年頃まで続くと思われる。
そして,このような太陽活動が低い状態では,人々は「他者への不満」に動機付けされやすい。具体的には,社会の格差や自分の不利益に敏感となり,外国人や移民たちへの不満が高まり,あるいはヘイトスピーチなどに共感を持つ人さえ出てきやすい。
そして,人々は基本的に政治のために活動的になりにくい。
たとえば,データから見れば,アメリカ人の 30％,ヨーロッパ人では 80％が,トランプ大統領は実質的な独裁者であると確信している。しかし,そのように思っているほとんどの人たちは,それに対して政治的に活動的になる動機を持つことがないようだ。
チジェフスキーは,太陽活動が最も低い極小期の大衆の特徴として,以下のように述べている。
太陽活動極小期（第１期）の特徴
この時期の特徴：
・大衆の統合性の欠如
・大衆は政治的,軍事的な問題に関心を示さない
・穏やかで平和的な大衆
・寛容で忍耐強い大衆
こうした特徴のもたらす結果 ： 正しい思想を守るために戦うことへの情熱の欠如。人々は闘争を放棄し,簡単に断念してしまう。
この時期に現れる社会的な現象 ： 平和条約の締結,降伏,占領,問題解決の場としての議会の活発化,独裁や専制の強化,少数エリートによる統治の強化。
また,チジェフスキーは以下のように記している。
この活動極小期のサイクルでは,人々の軍事あるいは政治活動の緊張は最小になり,創造的活動に道を譲り,軍事的または政治的な熱意の全体的な減少を伴う。国家機関,国際関係,そして,科学および芸術の分野では平和的で創造的な仕事が行われる。
この期間を例証する過去の歴史的事象は,平和条約,降伏,協定,占領,懲罰の減少,独裁性が強まる,および少数派による支配,などである。
このような現在の状態が,2021年頃までは続くと見られるのだ。
ここにある「平和であること」は,前向きな傾向には違いないが,しかし,独裁色が強まる中で,法の支配が欠如していくと,長期的には,より多くの紛争と破壊的事象につながっていくはずだ。
おそらく,太陽活動サイクルに社会的な雰囲気を支配されている地球の生物種は,人間だけではないかと思われる。
そして人間は,この太陽サイクルの中で,最も利他的な社会性を持つグループが繁栄し,文明と法による支配を形成することを可能にしたと考えられる。
しかしまた,そのような自由で自由な社会は,後に崩壊する。なぜなら,文明を守るためには最低限の防御的攻撃性が必要だからだ。
ローマ帝国の衰退と崩壊
イギリスの歴史家ヒュー・トレヴァー＝ローパーは,ローマ帝国の崩壊は,紀元前 200年ころにすでに始まっていたと述べている。
彼はこのように書いている。
ローマ帝国のすべての素晴らしい建造物たち,水路,円形闘技場,そして城壁,などは 3世紀の初めまでに作られた。
ところが,その後は,ローマ帝国では,何も作られなかったのだ。
より多くの歴史家が,当時のローマ帝国での「根本的な構造変化」を認識し始めた。
歴史家のオットー・ゼーク教授は,1920年,ローマ帝国後期の「生物学的秩序の問題」を指摘し,このように記した。
ローマ帝国後期の皇帝たちは残虐で,疑いやすかった。
皇帝たちは,自分より能力や精神的な資質や活力が高い者たちを次々と殺害した。
皇帝たちは,独立性と独創性において「逆優性」の立場を取り,子孫を作ることに熱心ではなかった。そのため,社会の中で子どもを作るのは,当時の奴隷の人たちが中心となっていった。
そして,ローマ帝国の総人口は,西暦 100年ころから急激に減少し始める。最終的にローマ帝国が崩壊に向かう時には,出生率の低下を伴った。特に,上流階級の間で出生率が低下した。
また,乱交や中絶,あるいは間引きが乱発した。
人口が減少する中で,ローマの兵士にローマ人以外が据えられ,皇帝にさえもローマ人ではない人物があらわれた。
また,皇帝たちは性的な倒錯にとりつかれた。
これはまるで,現在の西側諸国と同じようにもうつる。
2016年に,英国議員のジョナサン・サックスは,以下のように警告した。
「もはやヨーロッパは,これまでにないレベルの移民によってしか人口を維持できなくなっている。これが原因でヨーロッパは死滅していくだろう」
古代ギリシャと古代ローマを研究する現代の歴史家たちは,これらの文明の衰退の始まりには,出生率の低下を伴っていたことを述べる。多くのギリシャ人やローマ人が,子どもを産み育てるということを望まなくなっていた。
現在のヨーロッパは,インフラの観点からも,ローマ帝国と似ている。今日の時点で,ヨーロッパのインフラのほとんどは 1800年代後半から 1960年の間に築かれたものだ。
ドイツでは,住宅の平均的な築年数は 築36年だ。つまり,私たちは,自分たちの祖父母の世代が建てた場所に住んでいるのだ。重要な発明と発明者の数もまた,1850年代以来減少し続けている。
太陽活動に話を戻そう。
現在,急速に減少している太陽活動は,以下のような状況をもたらすだろう。あるいは,すでにもたらしている。
・気象の不規則性
・極端な天候
・大衆は受動的になる
仮に現在の太陽活動の最大期が,非常に活動が激しかった 1850年代や,1917年,あるいは 1940年代のような太陽活動のピークだったなら,社会的興奮性の影響を受けて,大陸間の内戦や紛争がずっと続いていただろう。
しかし,今日,人々は戦争にも政治にも比較的無関心のままだ。
また,ほぼ全世界のエリート,ほぼすべての政治家たち,メディアリーダーたちが現在のアメリカの大統領に悪意を持ち,言動に反対しているが,このようなことはアメリカの歴史上初めてのことだ。
しかし,このような状況の中で,平和的な政治的関与への動機が高まっている面もあり,言論の自由や人権,個人の権利を擁護し,自由社会の価値観や個人のために働く若者たちも,少数派ではあるが,増えている。
近い未来はどうなるか
現在の太陽活動極小期が過ぎた後,次の太陽活動周期であるサイクル25が始まる。
太陽活動は,極小期の後に,チジェフスキーが「黒点増加期」とした時期に入るが,これは現在の予測では,2021年から 2023年に訪れる。
この黒点増加期をチジェフスキーは,第２期として,次のような特徴があると記している。
黒点増加期（第２期）の特徴
この時期の特徴：
・新しい指導者等が出現して大衆は次第に団結する
・政治的,軍事的な扇動が行われる
・新しい方針や計画が試される
・報道機関の影響力の拡大
・政治的,軍事的な問題が持ち上がり,大衆はそれに強い関心をもつようになる
・大衆は神経質でいらいらしているため,この時期の後期になると社会は次第に荒れてくる
このような期間がどのくらい続くかは太陽活動の状況,黒点の活動,あるいは社会的な要因に依存して変動する。
また,この時期に多く見られる政治的,軍事的な現象として,共通の敵に対処するためにいくつかの国々が新しい安全保障条約を締結したり,また,異なった政治団体が共通の敵に対処するために団結して一つになるような現象がある。
この時期には以下の三つの特徴が顕著になる。
１. 大衆を引きつける新しい思想や考え方の出現
２. そのような思想による新たなグループ分け
３. 思想的な傾向の異なるさまざまな集団が結集することができる統一した思想の登場
その次に,チジェフスキーが「黒点最大期」としている第３期がやってくる。
この時期は,社会の興奮性が増加するが,次にその黒点最大期が訪れるのは,予測では,2023年から 2026年の間だと思われる。
この黒点最大期をチジェフスキーは,第３期として,次のような特徴があると記している。
黒点最大期（第３期）の特徴
この時期は,戦争などの国家の狂気が実行されやすいと同時に,偉大な事業が達成される時期でもある。
歴史を決定的に転換した大戦争や大革命などは大抵この時期に起こっている。この時期の特徴は以下に集約される。
１. 政治的,思想的な指導者たちが出現し,大衆に大きな影響を与える
２. 大衆に大きな影響を与える思想が出現する
３. 思想の中心場が出現し,大衆を鼓舞・扇動するようになる
４. 大衆運動の拠点が多数出現する
５. 大衆は,団結し,自己主張を始める
第２期までは政治的に関心を示さなかった大衆が,政治的指導者の言動に敏感になる。
そして,この時期には,歴史に残る政治指導者や精神的な指導者が多数出現する。
大衆は,とても気が短くなり,自分たちの目標の実現の障害となるものはすべて破壊し突っ走るようになる。暴動,革命,衝突,紛争など流血を伴う惨事が相次ぐ。
このような特徴の結果として,黒点最大期には,革命,暴動,大殺戮,戦争,新しい指導者の出現,反乱,社会変革,専制政治への反発,移民,処刑などの激しい現象が発生する。
太陽黒点最大期は,このように,最も社会が激動する時期となる。
基本的には,この時期は,
「社会は暴力的になる」
ということになり,太陽活動が予想通りに進行すれば,2023年から 2026年の頃にそのような状態がやってくる。
ただ,何度か述べたように,現在の太陽活動は予想以上に低く,そして,次の太陽活動もかなり低いものとなる可能性がある。太陽の影響も,それに準じるものとなるかもしれない。それでも,太陽活動最大期は,他の時期よりは黒点活動が活発になるはずで,それに伴い社会的な状態の変化はあるだろう。
しかし,その前の問題として,現在の太陽活動の極小期がもたらす悪影響に私たちは対処していかなければならない状況にある。具体的には,極端な気象,農作の不振,それによる食糧の問題,気象災害等による多数の難民の発生,そして,それらから発生する可能性のある地政学的問題。
それを乗り越えて行かなければならない。
しかしまた,別の見方をすれば,この太陽活動の極小期は,歴史的に暴力が減少する。そのような環境を提供してくれる極小期は,人間社会の合理性と人間の本質の理解に基づいて,私たちが,環境と調和した新しい社会を作り出せる機会でもある。
極小期は,将来の世代が,平和で持続可能な繁栄の歴史を歩むことのできるようになる計画を立てられる時でもあるのだ。
In Deep
https://indeep.jp/what-is-going-now-and-future-in-new-solar-cycle-25/
solar-cycle-24-.jpg
sun-influence-human01c-2.jpg
sun-influence-human01c-1.jpg
1929-solar-daw2.jpg
souseisan-taiyo-1930b.jpg
戦争は？ 革命は？ … 次の新しい太陽活動「サイクル25」から考える2026年までの社会の動向
投稿日：2019年5月20日
2019年5月20日 コロナホールによりボコボコになっているように見える太陽
太陽はとても不安定ですが
海外のブログで,「太陽活動と社会の関係。そして,これからの状況」について記されていた記事がありました。
ちょっと読みますと,ロシアのチジェフスキー博士の名前なども出ていまして,おもしろそうなものでしたので,ちょっと長いものですけれど,ご紹介したいと思いました。この,
「太陽活動と社会の関係」
については,In Deepでは,何度も取りあげてきたものですが,
「太陽活動から考える今後の社会の予測」
というものは,特にしたことがありませんでした。太陽活動と社会にどういう関係があるのかといいますと,たとえば,グラフを見ていただきたいと思います。黒点数の増減のグラフに,歴史上の著名な「革命」を書き入れたものです。
1750年-1990年までの大きな革命（下は太陽黒点数の推移）
ほぼ全部が,
「太陽黒点数が最も多い時期に起きている」
ことがおわかりでしょうか。
ここでは,革命ですが,大きな戦争も,そのほぼすべて（近代史での例外は,第一次世界大戦だけ）も,このような太陽活動の最大期に起きています。
これが「太陽活動と社会の関係」です。
もっとストレートにいえば,
太陽活動は,「人間の興奮性」と「暴力性」を支配している
といえるのです。グラフは,以下の過去記事にあります。
あと,太陽活動は,「景気」ともかなり密接に関係していまして,たとえば,以下のふたつのグラフだけでも,それがおわかりかと思います。
完全な連動性を見せる米国の「生産指数」と「黒点数」の推移
・Solar and Economic Relationships
世界恐慌の始まった1929年の株価と太陽放射の推移
・Solar and Economic Relationships
太陽放射は,太陽の黒点数と完全にリンクしますが,現在,その通りに,太陽がどんどん暗くなっていることをこちらの記事でご紹介しています。
上のグラフは,以下の記事でご紹介したものです。こういうように,太陽活動は,人間と人間社会のさまざまなものに影響を与えます。
それでも,「太陽活動による今後の社会の予測」というようなことをしなかったのは,以下の２点の理由があります。
・次の太陽活動サイクルは,全体を通して「異常に弱い可能性」があり,今まで通りの考え方には沿わないかもしれない。
・太陽サイクルの移行の時期的な年月がズレてきており,現在の予測通りの時期に,黒点増加期と黒点最大期がやってくるのかどうかわからない。
ということがあり,予測はしていません。
私は,今後の太陽活動が,ある程度,不規則になりそうな予感を持っていますので,「社会も今までとは違う状況」となっていくと,やや感じています。
極端な話としては,マウンダー極小期のように,「いつまで経っても黒点が出現してこない」というような状態が出現した場合は,実質的に黒点最大期というような時期がやってこないことになるわけで,そういうようなことも絶対にないとは言えないほど,最近の太陽活動は不安定だと思います。
しかし,今後の太陽活動が,ある程度予測通りにやって来た場合,社会がどんなようになっていくかは,今回ご紹介する記事に書かれてある通りだと思います。
そのようなわけで,ご紹介させていただこうと思いました。
なお,翻訳した分だけでも結構長いのですが,オリジナルはさらに長く,しかし,作者の方はどうもドイツの方のようで,ドイツとヨーロッパの政治のことが延々と書かれている部分があり,そこは割愛しています。
繰り返しになりますが,これはあくまでも,
「現在の予測通りに太陽活動が推移していった場合」
です。なお,この記事からわかるのは,太陽活動のことと共に,
「今の地球の主要国は,ローマ帝国が滅亡した時と,とてもよく似ている」
ことでした。
In Deep
https://indeep.jp/what-is-going-now-and-future-in-new-solar-cycle-25/
pp6519000000390.jpg
世界の経済的重心の進化
マッキンゼー: 2025年,世界経済の重心は中国・インドに還る
『マッキンゼーが予測する未来』（リチャード・ドップス）
2017/3/25 2018/1/16
世界経済の「重心」は,移動し続けてきた
歴史を振り返ると,世界経済の重心,すなわち,地域別経済規模を比例配分した重心の位置は,移動し続けています。
この「重心」は,西暦1年から1500年まで,中国とインドの間の国境にありました。
その後,イギリスで始まった産業革命の影響により,西へ,そして北へと,移動します。
北西に向かっていた「重心」の移動トレンドが,方向転換したのは,第2次大戦後。
日本や韓国の高度経済成長により,徐々に,東に向かって戻り始めます。
東への経済の振り子の戻りを決定的にしたのが,世界の人口規模最大の2国,中国とインドの経済改革です。
中国は,経済の自由化を1978年に始め,以来,素晴らしい成長を30年間享受してきた。インドはグローバル市場への進出・統合を始め,とくに急速に成長するＩＴ産業分野にけん引されて,90年代には成長ペースをいっそう速めた。
90年代の終わりまでは,世界の工業分野では先進国がまだ優位を保っていた。アメリカは世界最大の工業生産を誇っており,アメリカと日本および西欧諸国が,製造工業企業の世界ランキングで上位を占めていた。2000年までに,世界人口のわずか4%のアメリカが世界経済の3分の1を占め,世界中の株式時価総額の50%を占めていた。
だが,こうした数値は,内なる力をためつつあった巨大な変化の方向を見誤らせてしまうものであった。
1990年から2010年の間に起きた世界経済の重心位置の移動は,歴史上過去のどの時期と比較しても例のない速さで進んだ。それは,08年のリーマンショックとその結果起こったグローバルな経済停滞の時期も含めて,新興経済地域へ向かう経済活動の移動の勢いが止まらなかったからである。
ヨーロッパが不況にもがき,日本が失われた10年から抜け出そうと苦闘し,アメリカが低成長に足を取られている間に,新興国が世界経済のリーダー役が身につけるマントを拾い,確実に自分のものにしていたのである。2013年の世界経済活動の規模,1兆8千億ドルの中で,中国だけで1兆ドル,すなわち60％を占めていた。今や中国こそが,世界最大の製造工業国なのである。
中国ばかりではない。
インド,インドネシア,ロシア,それにブラジルといった新興諸国が,今や世界の主要製造工業国となっている。
世界の製造業による付加価値額は,1990年から今日までに,実質価値で5兆ドルから10兆ドルへと2倍になり,巨大新興諸国による付加価値の占める比率は,過去10年間に21％から39％へと,ほぼ2倍近くになった。世界の海外直接投資のうち,新興国から,新興国への移行途上にある諸国への直接投資の比率は,07年に34％だったものが10年には50％,そして13年には60％を超えている。
だが,こうした国々の経済成長はまだ,これから起きる変化の前触れでしかない。
現在から2025年までのあいだに,こうした地域を総合すると先進工業国よりも成長率は75％高く,新興国の年間消費額は30兆ドルに達し,世界経済合計消費のほぼ半分を占めるまでに増加する。
そして25年までに世界経済の重心は中央アジアに戻り,西暦1年に存在していた重心の位置の,ちょうど真北の位置になると予測されている。
この変化に加わる力のスピード規模は,まさに驚嘆に値する。
イギリスが人口1人当たりの生産量を2倍にするのには154年かかったのだが,それは人口900万人（開始当時）の規模だった時代のことである。
アメリカが同じ偉業を達成するには53年かかり,人口1千万人（開始当時）の時代であった。
ところが,それと同じことを中国とインドは,それぞれ12年と16年で達成し,しかもそれぞれの国がおよそ100倍の人口を抱えて達成したのである。
言い換えれば,両国の経済規模の拡大は,イギリスの産業革命がきっかけとなった経済発展のスピードよりも10倍に加速され,しかもその規模は300倍で,経済発展の力は実に3000倍ということになる。
『マッキンゼーが予測する未来』 第1章 より リチャード・ドッブス,ジェームズ・マニーカ,ジョナサン・ウーツェル：著 吉良直人：訳 ダイヤモンド社：刊
これまで,人類が2000年かけて進めてきた,「経済の重心」。
それをわずか25年で揺り戻そうというのですから,中国とインドなどの新興国の潜在力の高さは,私たちの想像を絶します。
消費者余剰の一部を,消費者に負担させる
インターネットの普及や,情報の処理速度の向上によって進む「デジタル化」。
デジタル化の流れは,製品やサービスへのアクセス,発見,流通のプロセスにかかるコストを著しく削減します。
最も大きな恩恵を得ているのは,私たち消費者です。
インターネット上にある多くのサービスを無料,もしくは,驚くほどの低価格で利用することができるようになりました。
一方,サービスを提供する企業側は,利用者からお金を支払ってもらう仕組みを構築する必要があります。
インターネット上で提供されるサービスにより創造された総価値,すなわち消費者が支払ってもよいと考える金額から,財に対して実際に支払われた価格を差し引いた部分は,経済学で消費者余剰と呼ばれ,それまでに支払っていた価格からの低下分,より良い製品となった価値の上昇分,生活の質の改善による便益といったものの合計に相当する。そして,この消費者余剰,つまり消費者にとり「お得」となった部分は,インターネットにより新たに創造された総価値の実に3分の2にも及ぶのである。そこで,企業にとっての課題は,消費者が享受するビデオ,コンテンツ,ゲーム,コンテンツを保持しておくストレージ,メールサービス,利便性といった,提供される素晴らしいものの対価をどうやって消費者に負担してもらい,支払ってもらうのか,つまりサービスの有料化という点にある。
これまでのところ,利便性の対価を企業に移動する手法,つまり企業の現金収入化の方法として効果的と証明されたものは,ごくわずかしかない。
その一つが広告収入であり,フェイスブックやグーグルといったハイテク巨大企業の高利益率,高成長を支えたやり方である。
広告収入モデルはこれからも有効だと考えられるが,広告ターゲットの絞り込み,広告の効果測定,効果的な分析能力に関して,ユーザーの期待は今後も継続して高まっていくに違いない。
直接支払いと継続購読料金という課金方式は,オンライン・コンテンツ自体が持つ課金能力を反映し,主流となっていくだろう。
このモデルでは,「フリーミアム」価格設定戦略が,ますます一般的になるだろう。
つまり,基本サービスは無料で提供し,その上のクラスでは,広告を除外する,ゲームのアイテムを提供する,価値ある高度なサービスや特典の獲得が可能となる,といった各種の特典を与えて差別化する方法である。
この方式を採用している企業には,ゲームサイトであるジンガやスポティファイ,さらにはリンクトインやアップルにいたるまで,幅広い実例が存在する。たとえば,リンクトインに加入するのは無料である。
ところが,プレミアム会員へと資格を上げビジネスプラス会員になるには,月額59ドル99セントがかかる。
ビジネスプラス会員になると,誰が自分の履歴書を閲覧したのかという情報を閲覧でき,関心のある数多くの求人企業にメッセージを送るなど,基本サービスでは得られない高度な検索も可能となる。
企業にとって三つ目のサービス現金化モデルは,自身の保有するビッグデータから収入を得る方法である。
たとえばB to Bと呼ばれる企業対企業取引の革新的なサービス提供（たとえばクラウド調達情報や,データ科学分析サービスのアウトソーシングなど）が考えられ,またデータを活用し,消費者が喜んで出費してくれそうな製品,サービス,コンテンツを開発してサイト上で販売することもできるだろう。
たとえばリンクトインの収入源の
20％はプレミアム会員からの月次加入料金,
30％がマーケティング,
残りの50％が人材リクルーターに対する人材探索サービス
である。
その具体的な内容は,人材リクルーター企業に求人要件に合致する人材情報を絞り込み,候補者情報の提供や候補者との連絡ツールを販売することだ。
『マッキンゼーが予測する未来』 第2章 より リチャード・ドッブス,ジェームズ・マニーカ,ジョナサン・ウーツェル：著 吉良直人：訳 ダイヤモンド社：刊
本一冊丸かじり！ おいしい書評ブログ
http://maemuki-blog.com/?p=11286
書評『マッキンゼーが予測する未来』（リチャード・ドップス）
2017/3/25 2018/1/16
お薦めの本の紹介です。
リチャード・ドッブスさんとジェームズ・マニーカさんとジョナサン・ウーツェルさんの
『マッキンゼーが予測する未来―――近未来のビジネスは,4つの力に支配されている』
です。
マッキンゼーが予測する未来―――近未来のビジネスは,4つの力に支配されている
リチャード・ドッブス,ジェームズ・マニーカ,ジョナサン・ウーツェル ダイヤモンド社
2017-01-27 posted with ヨメレバ AmazonKindle楽天ブックス
リチャード・ドップス（Richard Dobbs）さん,
ジェームズ・マニーカ（James Manyika）さん,
ジョナサン・ウーツェル（Jonathan Woetzel）さん
は,いずれも世界的戦略コンサルティング・ファーム,マッキンゼー・アンド・カンパニーの経営および世界経済研究部門である,ＭＧＩ（マッキンゼー・グローバル・インスティテュート）のメンバーとしてご活躍されています。
■我々は,「直観力」をリセットしなければならない
著者は,世界は今,破壊的な力を持つ四つの根本的なトレンドによりもたらされた,劇的な変化のほぼ中途にあると述べています。
四つの破壊的な力とは,以下のとおりです。
経済の重心の移動
テクノロジー・インパクト
地球規模の老化
「流れ（フロー）」の高まり
今やこの四つの力は,事実上のどの国の市場,そして世界経済のどの分野でも,長い間確立されてきたパターンを破壊しています。
この四つのトレンドが同時に起こっていることは,私たちの生きている世界,すなわち私たちが生まれ育ち,安定を享受し,私たちの意思決定に最重要な直観を形成してきた世界が,劇的な変化を遂げることを意味します。
新たな機会が多く存在するとはいえ,私たちが直面するこの新時代は,大きな動揺も与える。
だからこそ,やるべきことはたくさんある。
まずは私たち全員が持っている直観をリセットし,高成長する新市場に,新たにどのようにアプローチするかを考え,過去のトレンドが断絶してしまう状況に素早く対応できるようにしなくてはならない。
（中略）
私たちは読者に,差し迫った危機の警鐘を鳴らしたり,眼前に広がる素晴らしい機会の数々を逃すなと,ただ単に提唱しているのではない。
読者自身の持つナビゲーション・システムのリセットの仕方を提供しようとしているだ。
リセットを始めるのは,即座に行っても早すぎることはない。
本書で取り上げた世界経済のあらゆる分野,側面で新しい現実の数々に対応し,調整しなければならない緊急課題が存在する。
ところが,人類の持つ工夫力,発明力,想像力のすべてをもってしても,変化への対応が遅くなる傾向が私たちにはある。
行動経済学者は「リーセンシー・バイアス」（最近の事象を重視する傾向）や「アンカリング」（自身の経験に引きずられる）といった用語で説明し,物理学者は「慣性」の強力な力を原因に指摘する。皮肉屋の分析化であれば,「仮に病気と呼ぼう」と形容するかもしれない。それと言うのも,過去3年間についてある見方が固まれば,次の5年間も似たものに見えてくるからである。どのような名前や説明をつけるにせよ,人間には「未来は,最近の過去とほとんど変わらないものであってほしい」と考えてしまう強い傾向がある。
こうした考えに基づいて意思決定をしたために,巨大企業という船が浅瀬で座礁し,幾度となく沈没してきた。
たとえ私たちの住む世界について抱いている仮説を再検討したとしても,何の対処もしなければ,ひとたび事が起こると大きな被害を受ける脆弱な状況に置かれてしまう。変わりゆく地形,環境にどのように対応していくのかに関して,曇りのない視力を獲得することこそが,私たちを成功へと導いてくれるのだ。
『マッキンゼーが予測する未来』 イントロダクション より
リチャード・ドッブス,ジェームズ・マニーカ,ジョナサン・ウーツェル：著 吉良直人：訳 ダイヤモンド社：刊
本書は,
「四つの破壊的な力」
がもたらす影響について解説し,
「近い未来,世界に何が起こるのか」
を具体的な事実（ファクト）にもとづいて予測し,まとめた一冊です。
その中からいくつかピックアップしてご紹介します。
本一冊丸かじり！ おいしい書評ブログ
http://maemuki-blog.com/?p=11286
劉基のコロナ予言(1370)
2020.07
劉基（りゅうき）の予言
「劉基（りゅうき）の予言」というのが話題になっているそうです。
※「中国の“ノストラダムス”劉基が650年前にコロナ蔓延予言していた」
https://news.yahoo.co.jp/articles/67c9978f30e256b83fe8c81150fefb84cb2fd7fb
新型コロナを予言していたのではとマニアの間で騒がれているのが、劉基（１３７５年没）だ。日本での知名度こそ低いが、中国では超有名。「三国志」に登場する諸葛孔明の生まれ変わりとも言われている。
（中略）
「天有眼、地有眼、人人都有一雙眼（天に眼あり、地に眼あり。そして人はふたつの眼を持つ）」の一節から始まる“予言詩”は、
「天也翻、地也翻（天地がひっくり返る）」「貧者一萬留一千、富者一萬留二三（貧乏人は１万人のうち１０００人、金持ちは１万人のうち２～３人が生き残る）」
「平地無有五穀種、謹防四野絶人煙（野に種まく人なく、人家の煙も絶えた）」と、大災害の暗示が続く。
そして注目が「若問瘟疫何時現、但看九冬十月間（その疫病は九冬から１０月に現れる）」という箇所。「九冬」とは中国の暦で冬至から８１日間のことで、１２月２２日から３月１２日あたりを指す。１０月は、予言詩が書かれた時代の旧暦だと１１月ごろ。
さらに「難過豬鼠年（猪年と鼠年を無事に過ごすのは難しい）」とあり、まさしく昨年の干支がイノシシで今年がネズミだ。つまり、その冬に疫病が蔓延すると解釈できる。しかも「湖廣遭大難（湖廣が大きな災難に遭う）」という予言に記された当時の省「湖廣」は、今で言う湖北省や湖南省辺りで、その省都がなんと“コロナ震源地”武漢。
「有飯無人食（食事はあれど食べる人なし）」「天下亂紛紛、東西餓死人（天下が乱れ、争いが起き死者が出る）」という一節もある。
この予言だと、混乱は「天番龍蛇年（龍年と蛇年）」つまり辰年と巳年の２０２４年と２０２５年まで続くとされる。』
（一部改変）
辰年が良い年になるというのは「日月神示」にもあります。
「新しき御代の始めの辰の年、あれ出でましぬ隠れいし神」
「辰の年は よき年となりているのざぞ、早う洗濯してくれよ」
ただ、この「辰年」、2024年ではなく2036年ではないかと思っています。
つまり「１５年の区切り（2021年～2035年）」説から、2020年代に第三次大戦が始まり2035年に終結するとも考えられます。
オカルト通信
http://clairvaux939.blog.fc2.com/blog-entry-1661.html
李真実: 武漢市火葬場の実情, 夾西太白山の予言
李真実
最近中国のメディア・大紀元のオンライン記事に 中国政府の調査員が武漢市内の火葬場の責任者に質問した内容が掲載された。その録音した火葬場の責任者のコメントの内容から,ある程度状況が確認できたのでその情報を中心に 話したいと思います。
録音データの中で,火葬場の責任者は中国国内での肺炎による死者の数は国家機密なのでそれは公開できないとしているが,オンラインで得た情報から私個人が計算した死者数も皆さんとシェアしたいと思います。
もう一つ,現在武漢市で発生している肺炎に関して,中国には預言があり,それもお伝えしたいと思います。その予言には中国内で発生したパンデミックでどれだけの人が死亡するのかということに関して,その数字が予言されているのでそのことも伝えたい。
■武漢市火葬場の実情
政府調査員が火葬場の責任者に状況を聞いた時に火葬場の職員はまずこのように職員に訊いた。
「あなたは真実の話を聞きたいのか？それとも嘘を聞きたいのか ？」
調査員がそれに対して
「私はもちろん真実の話を聞きたい」
と答えると、責任者は
「私は爆発寸前の状態だ。ストレスのピーク状態にある」
と答えた。火葬場に運ばれてくる死体の数は,通常の4～5倍,火葬場のスタッフは110人いるが,二交代制で2～3時間の睡眠で働いている。霊柩車は9台あり,1回あたり運搬できるのは2人分。 それでも足りないので、自分の演奏用のバンの改造車を使って毎回7～8人の遺体を運搬している。
遺体の焼却炉は全部で18台あるが,実際に焼却に使えるのは1台のみ。他の17台は政府の入札をパスするために作ったニセの焼却炉なので実際に使うことはできない。
■推計2021人が1日に死亡
遺体一体を焼却するのに必要な時間は 50分。
遺体が運ばれてくるのは病院からが38%で自宅からが61%。
武漢市内全体では火葬場は7つある。そして他の火葬場の状況もほぼ同じ状況。
火葬場に運ばれてくる遺体数が増加し始めたのは今年の1月10日頃から。そして1月22日頃に急に増えた。そして昨日の2月19日は 過去最大になった。
私が中国メディアのオンライン記事を読んだのは1月16日だった。だから政府の調査員が武漢市内の責任者に電話で取材したのはおそらく1月15日であっただろうと推測する。
火葬場に遺体が堆積することはないが,病院に遺体は堆積する。
調査員の電話インタビューの中で,調査員が責任者に「政府に要求するものがあるか」という質問に対して,責任者は
「火葬場のスタッフがあと40～50人必要で,運搬用の車がさらに2台から3台必要だ」
と答えた。このこれらの情報から武漢市内の死者数を私なりに計算してみる。
その前に武漢市内の火葬場の状況について,実際に私が調べたところ,武漢市内にある火葬場の数は7軒であった。
そのうちの一つU火葬場がどれだけの遺体を焼却できるかについて調べてみたところ,この火葬場の年間焼却数は約7000。 この火葬場と同規模の火葬場が市内に他に2件ある。
13000人クラスの火葬場が市内に1軒。7000人クラスの火葬場が3軒。6000人クラスの火葬場が1軒。3800人クラスの火葬場が1軒。市内全体で平均すると年間焼却遺体数は約7000人ということになる。
この政府調査委員が電話調査した火葬場の1日の平均焼却数は19体で市内全体では1日平均135人の焼却が行われている。
この数値を基に計算してみる。武漢市内の火葬場は毎日24時間稼働している。遺体一体を焼却するのに必要な時間が50分と考えると24時で焼却できる遺体数は28体。焼却炉が11台ある。そう考えるとこの火葬場で1日に償却できる遺体数は308。武漢市内でこの日一日で焼却した遺体数は2150体という事になる。
武漢市の普段の焼却遺体数は1日135体。2月15日の遺体数を2156体とすると,この数から普段の遺体数135体を差し引いた2021体が肺炎による死者数ということになる 。
また火葬場の責任者は質問に対して仕事の量が普段の4倍から5倍に増えたと答えていた。
武漢市では葬式を行うのは午前中。つまり一日に運ばれてくる遺体はその日の12時正午前に亡くなった遺体であるということになる。
武漢市の火葬場では通常1日に焼却する遺体数が19体。火葬場では朝6時から正午までの午前中に火葬を行う。その後の午後には火葬はしない。この火葬場では普段は1日19体の火葬が行われる。
午前中に9台の霊柩車が2回往復すると18体。現在も普段通り午前中のみ霊柩車が2回往復するとするならば,9台の霊柩車と自家用の改造バンが2回往復すると一回で25体。 午前中に2回往復するならば50体運ぶことができ,10回往復するならば250体運搬できる。この計算値は先ほどの市内の統計から計算した計算値とほぼ近い数字になる。
■累計死者数は約36000人
では武漢市内では1月10日～2月15日の間にどれだけの遺体が焼却されたのだろうか？
先ほどの火葬場の責任者の話によれば,1月10日から運び込まれる遺体の数が増え始め,1月22日に急増したと言っていた。どれだけのペースで増えたのかということについては調べることができないので大雑把に直線的に増加したと近似する。そうするとグラフの三角形の面積が 1月10日～2月15日に償却された遺体の数ということになる。1月10日～2月15日の36日間に2月15日の焼却数2021人掛けて2で割った数がこの期間内で焼却されていたということになり,
36x2021÷2=36378体
36378体が焼却されたという計算になる。
この数字はあくまで火葬場で焼却した遺体の数から計算した数値であるが,実際は病院に遺体がかなり残っているという話があるので実際の数値はさらに大きな数であると推定できる。また新たに火葬場が増設されたので,実際はさらにこの数よりも大きい数であろう。
中国政府は新型肺炎による死者数をどのように報道しているのだろうか？中国メディア新華社通信の報道を見てみる。国家衛生健康委員会ウェブサイトのデータによれば,武漢市市内の死亡者数は110人,中国国内の死亡者数は1213人と報道されていた。私の計算がまったく正しいとは言えないが私の推定値2021人をいくらか差し引いても政府の発表した値よりも10倍以上の死者数にのぼっているのではないだろうか？
■夾西太白山の予言
それではこれから武漢市内でどれだけの人が死亡するのだろうか？
新型肺炎についての予言に「夾西太白山の予言」がある。
予言の中でパンデミックによる死亡者数が語られている。それによれば
貧者一万留一千
(貧しい者は10000人中1000人生き残り)
富者一万留二三
(富める者は10000人中2～3人生き残った)
という。
夢日記
http://datasea.seesaa.net/pages/user/search/?keyword=%83R%83%8D%83i+%97%5C%8C%BE
あれっ,想定以上に世界経済の重心が移動？
2017年 05月 22日
「マッキンゼーが予測する未来 近未来のビジネスは,４つの力に支配されている」（リチャード・ドッブス他著,ダイヤモンド社）
以下は掲題書からの一部抜粋。
第Ⅰ部 ４つの破壊的な力
第一章 上海を超えてーー
──異次元の都市化のパワー
世界経済には重心があり,移動し続けてきた
それまで北西に向かっていた世界経済の重心の移動トレンドが,方向転換する基盤が築かれたのは,第２次大戦の数十年である。
20世紀の後半50年の間に,経済の振り子は徐々に東に向かって戻り始めた。
1950年代にヨーロッパが復興し,日本が工業を立て直して素晴らしい復興を始めた。
そして日本は成長を続け,1980年代の後半までには世界第２の経済規模となった。
この日本の成長のすぐ後に続いたのが韓国である。
東への振り子の揺り戻しを加速したのは,アジアの眠れる巨人が目を覚ましかけたときである。
その後,世界の人口規模最大の２国,中国とインドがついに経済改革を果たし,トレンドの方向転換が確実なものとなった。
1990年から2010年の間に起きた世界経済の重心位置の移動は,歴史上過去のどの時期と比較しても例のない速さで進んだ。
それは,08年のリーマンショックとその結果起こったグローバルな経済停滞の時期も含めて,新興経済地域へ向かう経済活動の移動の勢いが止まらなかったからである。ヨーロッパが不況にもがき,日本が失われた10年から抜け出そうと苦闘し,アメリカが低成長に足を取られている間に,新興国が世界のリーダー役が身につけるマントを拾い,確実に自分のものにしていたのである。2013年の世界経済活動の規模,1兆8千億ドルの中で,中国だけで1兆ドル,すなわち60%を占めていた。今や中国こそが,世界最大の製造工業国なのである。
中国ばかりではない。
インド,インドネシア,ロシアそれにブラジルといった新興諸国が,今や世界の主要な製造工業国となっている。
世界の製造業による付加価値は,1990年から今日までに,実質価値で5兆ドルから10兆ドルへと２倍になり,巨大新興諸国による付加価値の占める比率は,過去10年間に21％から39％へと,ほぼ２近くになった。世界の海外直接投資のうち,新興国から,新興国への移行途上にある諸国への直接投資の比率は,07年に34％だったものが10年には50%,そして13年には60％を超えている。
だが,こうした国々の経済成長はまだ,これから起きる変化の前触れでしかない。現在から2025年までの間に,こうした地域を総合すると先進工業国よりも成長率は75％高く,新興国の年間消費額は30兆ドルに達し,世界経済合計消費額のほぼ半分を占めるまでに増加する。そして25年までに世界経済の重心は中央アジアに戻り,西暦１年に存在していた重心の位置の,ちょうど真北位置になると予測されている。
この変化に加わる力のスピードと規模は,まさに驚嘆に値する。
イギリスが人口１人当たりの生産量を２倍にするのには154年かかったのだが,それは人口900万人（開始当時）の規模だった時代のことである。
アメリカが同じ偉業を達成するには53年かかり,人口１千万人（開始当時）の時代であった。
ところが,それと同じことを中国とインドは,それぞれ12年と16年で達成し,しかもそれぞれの国がおよそ100倍の人口を抱えて達成したのである。
言い換えれば,両国の経済規模の拡大は,
イギリスの産業革命がきっかけとなった経済発展のスピードよりも10倍,
その規模は300倍で,
経済発展の力は実に3000倍
ということになる。
私たちの入手した画像を,意味合いを含む文章に変換してくれる神経中枢が,入ってくるデータを知的に処理できるように,
私たちの身にしみついた直観力をリセットする必要があるのだ。
私たちが撮る都市の映像は,表面上の姿だけでなく,その下に潜むダイナミズムを把握し,さまざまな機会の持つ輝きをハイライトし,
一方で存在するリスクの持つきらめきをトーンダウンしなければならない。
いちばん大事なことは,そうした私たちの撮る画像が,現実世界の前向きの動きを投影できていなくてはならないことだ。
＜感想＞
中国のような新興市場や都市への,経済活動とダイナミズムの重心となる場所の移動が,想定以上のスピードで進行していることをしっかり把握することから始めなければなるまい。
元証券マンが「あれっ」と思ったこと
https://tsuru1024.exblog.jp/25790525/
http://tsuru1.blog.fc2.com/
DXレポート「2025年の崖」問題,AI失業時代
レガシーシステムを捨てない企業は滅びる…
「2025年の崖」問題,年12兆円の経済損失
Business Journal/ 2018年11月8日 8時0分
9月,経済産業省が「DXレポート」と題する60ページ弱の報告書を発表した。サブタイトルは「ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開」。
IoT（Internet of Things：モノのインターネット）,AI（Artificial Intelligence：人工知能）,RPA（Robotic Process Automation：事務処理自動化システム）,ビッグデータ・アナライズといった21世紀型の技術でデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現することによって,生産性を飛躍的に高め,働き方を大きく変えていこう,という内容だ。
ただ,その前に,Windows7/Windows Server 2008やPSTN（固定電話網）,SAP ERPなどベンダーのサポートが終了し,基幹系システムの担い手が引退していく。
東京オリンピックのあとの不況もあるだろう。
副題にある「2025年」は,いくつかの主要なITプロダクトやITサービスのサポートが終了するざっくりした年次であって,コンピュータの西暦2000年（Y2K）問題のような時限を示すものではない。
そうしたサポートが順次終了するうちに,IoTやAIの適用が広がり,自動運転やドローン,5G通信などが実用化される。
既存の基幹系システムとつながらないと効果は限定的になる。
「ところがその多くはレガシーシステムで,新しい価値を生み出さないのに金食い虫だ。それを解決しないとDXに突き進めない」
と報告書はいう。
IT予算とIT人材の多くが既存システムの維持管理に使われ,ビジネスの価値を高める「攻めのIT」が後手に回っている。
レガシーシステムがDXの阻害要因というわけだ。これを放置すると2025年以降,日本の産業界は毎年12兆円を損失し,反対にうまく乗り越えることができれば,2030年の実質GDPが130兆円押し上げられると予測されている。
●DXの阻害要因
「DXレポート」の主張は理解できるが,これらの金額はこけおどしにすぎない。
「2025年の崖」により12兆円の損失が発生するとしても,別の方法で同額以上を稼げばいい。そのような選択肢もアリではないか。
また,DXの阻害要因をレガシーシステムと特定していることには疑問符がつく。
レガシーシステムを「老朽化したシステム」,つまり20世紀の集中処理型手続処理システム（ないしそれを単純にクラウド化したシステム）としているのだが,好意的に解釈すれば,あえて定義
czxczxc pc
片山ゆう: 少子高齢化が進展する中国
■介護保険制度の全国導入
昨年2019年4月,中国政府が発表した文書が話題となった。政府は2020年に介護保険制度の全国導入を目指すとしているが,文書では「2022年までに誰もが基本的な養老サービスを受けられるようにする」と先延ばしとも受け取れる内容だったからである。
介護保険制度の全国導入は習近平政権が2016年6月に指示して,まず中国15都市のモデル地域で先行的に導入した。現時点では多くの都市でこのモデル地域を参考に導入やその検討が進められている。中国の介護保険制度は 各地の市が運営して,財源は各市の公的医療保険の積立金を転用しているのが現状である。実際の運営業務は民間の保険会社に委託するケースが多い。しかし先行導入している都市ではすでに財源不足に直面。認知症の患者が想定以上に多く,医療保険基金からの転用だけでは到底賄えない都市も出ている。雇用主が個人に新たな保険料徴収をしていかざるを得ない状況である。
中国の場合,雇用保険への加入は公的医療保険への加入を前提としている。加入者は公的医療保険12.16人（2018年時点)であるが,介護保険は2019年6月時点でわずかに854万人。現状では年内の全国導入は厳しいと見られる。
■少子高齢化が進展
中国では1970年代後半から実施した「一人っ子政策」によって少子高齢化が急速に進展して,2025年には高齢化率は14%に及ぶと予測されている。
中国は,これまで人口増加が豊富な労働力を供給して経済成長を支える「人口ボーナス」を享受してきた。しかしすでに生産年齢人口は減少に転じており,医療や年金といった社会保障の負担が増加する「人口オーナス」の時代を迎えている。2016年に「一人っ子政策」は廃止されたが,ライフスタイルの変化,教育費の高騰から出生率は下がる 一方で過去最低を更新し続けている。
■国防費の4倍の保障費
一方社会保険費は習近平政権が発足した2013年からの5年間で4.3兆元(約70兆円)に倍増した。国の歳出の19.3%を占め,国防費1.1兆元の約4倍に及ぶ。留意すべきはここに公的介護保険の経費が含まれていない点である。しかも国の財政収入の伸びは低下傾向になって,財政赤字は習近平政権発足以降拡大し続けている。加えて昨年2019年は米中貿易戦争の影響から大幅な減税策を導入。今年は新型ウィルスによる企業活動への影響もあって税収はさらに減少するだろう。今後財政の支出と収入の開きが拡大して,財政赤字がさらに膨らむ可能性がある。
経済成長が鈍化,国の財政赤字が拡大する中で社会保障費が膨らんでさらに介護保険と言われる新たなプレッシャーを迎える中国。少子高齢化の加速でその財政圧力が強まっており,今後の成長戦略にも影響を及ぼしかねない状況にある。
ー雑誌エコノミスト,3/13号, 片山ゆう,ニッセイ基礎研究所主任研究員,2月22日
yuygyy5trt pc
ダンディハリマオ: コロナ禍>>ロシア危機>>核戦争>>
オミクロン攻撃とロシアによるD.Cへの最初の核攻撃
経済崩壊
2021/12/1215:36?-?-
2021/12/1714:09?-?-
2021/12/2413:48?-?-
2021/12/3110:30?-?-
以下は、さくさくスムーズに読めるウェブマガジンの最新記事(12月24日配信)「オミクロン・ヒステリーによる世界経済の崩壊と、ロシアによるワシントンへの最初の核攻撃ーその3」の導入（プロローグ）であり、メルマガ本文ではありません。本文はウェブマガジンでお読みください。
■「なぜ感染者数は急減したのか？ 再拡大防止に不可欠だが…専門家が挙げる5つの仮説でも解明しきれず」・・・
日本の感染症専門家とは、2年も経つのに、新型コロナウイルスの正体どころか、その挙動さえ把握できず、mRNAワクチンのリスクを知りながら、一定数の死亡者が出ることを承知で「ワクチン打て打て」と祭りを楽しんでいる犯罪性向の強い人間失格者たちである。原因も分からないのに「ワクチン打て打て一点張り」の専門家、医師たちは、未必の故意によって裁かれなければならない
日本総研主席研究員の藻谷浩介氏が、久しぶりにチャレンジングな記事を出した。なぜ感染症の専門家を自認するお偉いさん方が、揃いも揃って「感染者数が急に減った理由が分からない」などと平然とのたまわっているのか、その無責任ぶりと厚顔無恥ぶりが理解できないと苦言を呈しているのだ。「藻谷浩介」の名前に記憶がある人であれば、究極の売国奴にして、歴代首相の中でもっとも薄汚れている安倍晋三が、「モタニ？アイツだけは許さない。あの馬鹿っ！俺に喧嘩売っているのか」と、グラス片手に乱暴な口調で吐き捨てた男であることを思い出すだろう。藻谷氏は、安倍晋三の徹底した売国政策を批判し続けていたのだが、安倍のバックに付いている暴力団に消されないでよかった。厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード」の釜萢敏・日本医師会常任理事は、「いくつか推測はあるが、はっきり確信は持てない。なぜか解析したいが、分からないことだらけだ」とメディアに述べている。また、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂や、西浦博・京都大学教授も同じように「分からない」と首を傾げたままだ。藻谷浩介氏からすれば、感染者数が急に減少した理由について「分からない」と言っている専門家がいること自体が「訳が分からない」ということになる。つまり、「彼らは、果たして、本当に専門家と呼ぶに値する人間なのか」ということなのである。まったく、そのとおり。これらの自称・専門家たちは、長い間、権威主義にひれ伏してきたお陰で、とうとう白痴になってしまったのだ！
もう２年にもなるのに、感染源をつきとめようともしないし、いまだにウイルスが人工的に生成されたものなのかさえ「分からない」ととぼけている。馬鹿も休み休み言え！だ。一度は、医学に身を投じると決心した人間であれば、決してこんな態度など、とれるはずがない。
だから、日本の感染症専門家というのは、国民の命を守るために働いているのではなく、ワクチン大量虐殺ムラのあるスイス・ジュネーヴからの指令を待って動いているだけなのだ。この間も、モデルナ製ワクチンを打った若者が次々と、命にかかわる心筋炎を引き起こすという致命的な副反応を引き起こしている。さらに、優れた身体能力を持つアスリートたちの突然死も報道され始めた。ノルディックスキー・ジャンプの小林陵侑選手は、「完璧にワクチンを打った」のに新型コロナウイルスに感染した。
日本ではタブー視されているのか決して報道されないが、米国の「完璧にワクチンを打った」アスリートの死は枚挙にいとまがない。どう考えてもワクチン接種が原因で死亡したとしか思えないケースについても、国は「評価不能（ガンマ）」との結論を下して見て見ぬふりを続けている。ワクチンと死亡との因果関係について、専門家が設けた評価基準は以下の3つに分かれている。
・α（ワクチンと死亡との因果関係が否定できないもの）
・β（ワクチンと死亡との因果関係が認められないもの）
・γ（情報不足等によりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの）
「評価不能（ガンマ）」とは、「情報不足等によりワクチンと死亡との因果関係が評価できないもの」に加えられている。情報不足の原因は、前述したように、感染症専門家の怠慢と、「分析能力が皆無」の厚生労働省、国立感染症研究所の専門家の低レベル化にあることは明らかだ。「ワクチンに関して情報不足」を自覚しているこれらの組織、専門家が「アメとムチを使ってでも打たせろ」と言っているのだ。こうした人間のクズどもは、未必の故意によって裁かれなければならない。「クズども」とは、いかにも酷い呼び方だ？いえいえ、1年も経たないうちに、彼らが大量殺人者であることが分かるようになる。そのとき、みなさんが、感染症専門家たちに対して罵倒するときに使う言葉が「クズども」になる。なぜなら、彼らは、打てば健常者でも一定の割合で死亡することを最初から知っているからだ。日本のクズ医師たちにとって、もっとも困ることは、スイス・ジュネーヴからのお達しが途切れてしまうことだ。だから、日本において、新規感染者が急減すると、もともと自分の言葉を持っていない日本の感染症専門家たちは、「解明できない」と白旗を上げるより他に成す術がなくなってしまうのだ。公式データ（それが捏造されたデータでなければ）をきちんと読み込んで分析できる能力があれば、誰でも、いったんは「急減」という現象が起こることは予測できるはずなのだ。
私も、そう予想してきた。
北海道の現役医師「シカ先生」は、9月下旬の段階で、「デルタの弱毒化が進み、日本が先行して（いったん）終息に向かう」と予想していた。この段階でも、テレビのタレント化した弁護士や経済学者たちは「打て打てキャンペーン」に駆り出されて、「私は3回目も打ちますよ、打ちますとも」と視聴者を必死になって煽っていた。シカ先生は、この2分と少しの動画の最後で、このように言っている。
「私には、もう（デルタに関しては）大丈夫だと読めるが、これが読めない人は、どうなんでしょう」と。感染者数が激減して「打て打てキャンペーンが効かなくなってきた」ことを悟ったテレビ、新聞は、今度は感染者数ではなく「重篤化する人の数が増えている」と強調し出した。報道機関の捏造キャンペーンに、今度は視聴者たちが相乗りするという、我が国特有の異常事態が起こった。そんなに「平穏」が嫌いなのか日本人は。まったく不思議の国の人々だ。
「これで恐怖ネタも尽きたか」と意気消沈していたメディアだったが、いやいや諦めるのは早い。「新型コロナでもインフルエンザでもない症状を訴える人が英国で増加中」と、正体不明のウイルスが登場。これをスーパーコールドと名付けた。しかし、すぐに「ただの風邪」と正体が判明してしまったことから、再び、次の新ネタを探すこととなった。そこで、とうとうメディアは、当面の間、食うに困らないほどの新ネタを掴んだ。オミクロン変異種だ。つまり、金儲けのために国民をせっせと殺そうとしている日本のワクチン村に属する輩たち・・・犯罪的な感染症研究者たち、他人の痛みを感じない脳性マヒ状態の悪徳医師たち、あくまでも出世しか考えない病的な官僚たち、あまりにも無知で滑稽な政治家たち、そして、虚と実の区別がつかなくなってしまった精神錯乱状態のマスコミ人たち・・・そして、そして、you tubeにBANされてしまうぅぅ～と言いながら、訳の分からない暗号を使って、彼らなりの「真実」をばら撒き、日々、小銭を稼いでいるユーチューバーたち・・・ひとりとして真剣に訴えている人間はいない。
来年の末期的状況は、この期に及んでも「自分だけは災厄から免れて」サバイバルできると思い込んでいる連中が淘汰される第一段階になる。彼らは、米国の主流メディアでさえ、大きく風向きを変えて、事実を報じ始めていることにすら気が付かないロクデナシたちである。
12月5日、ついに「北海道有志医師の会」が、即刻、クチチン接種を取りやめるよう立ち上がった。「北海道有志医師の会」の趣旨に賛同した医師が、不適切なワクチン接種を行っている疑いがあると、北海道の病院名と担当医の実名をSNS上で公表するなど、多少オーバーなアクションを起こしているが、これは、来年から世界中で始まるワクチンマフィアに属する犯罪医師たちを断罪する訴訟の嵐の前触れである。来年は、多くの悪徳医師たちが、医師免許を剥奪されるだろう。私は「テレビ局の社員はリストラの憂き目に遭う」と言ってきたが、これは、いわゆる「専門家の権威の失墜」とセットで起こる。因果応報は、科学を超えた真理なのだ。
■コロナ禍>>ロシア危機>>核戦争>>
オミクロンは資本主義を破壊し、新しい通貨システムの導入を早めるため黒服の正体不明の外国人によってばらまかれており、Facebookのメタ（＝死）の社名変更は、GAFAの選手交代を暗示している。そう、間もなくGAFAは終わるのだ。
要するに、突然、降って湧いたように現れた「オミクロン変異種ストーリー」は、南アフリカと英国とイスラエルのロスチャイルド陰謀三国同盟が描いたチンケな三文芝居ということだ。
問題は、南ア・英国・イスラエル合作の「オミクロン物語」のエンディングだ。
①サプライチェーンは復旧しないし、インフレを加速させて金融市場を崩壊させる。
②確定した「長引くステイホーム経済」は、グローバルデジタル通貨なしには成り立たない。
③世界が合意した「ひとりたりとも、おいてけぼりにしないSDGs」を進めるために、「完全に接種した人が登録される」ワクチン・データベース（AI統治）の構築が急がれる。
登録されない人は「666－黙示録経済」からはじかれてしまう。
こんなところが、グローバル・エリートの当面のゴールだろう。やがて、もっとも凄まじい感染力を持つオミクロン株を制圧するワクチンが鳴り物入りで登場するかもしれないが、だからといって、世界中の人々の体内に人工知能（AI）に接続されたナノチップを一気にインプラントするだけのショックドクトリンにはなりえない。世界中の人々の心をゆさぶる（絶望的にした後で、希望を持たせる）には、もっと衝撃的な詐欺イベントを仕掛ける必要がある。それは、なんだろう？
一つは、ウクライナを挟んで、米国とロシアが軍事大国の利害を剥き出しにして「核戦争」を始める、というシナリオだ。この小規模核戦争の舞台は、ウクライナかイラン、シリアになる可能性がある。ただし、ウクライナになった場合は、NATOの団結を促して、ディープステート連合軍がいっせいにロシアに対峙するようになるので、おそらく第三次世界大戦の口火を切ることにつながるだろう。クローン・バイデンは、政権発足時からウクライナ国境紛争を煽り続けており、プーチンを刺激している。バイデンの目的は、「ロシアに引金を引かせる」ことにある。バイデン政権下の国防総省は、ウクライナ紛争を拡大して第三次世界大戦を引き起こそうとしている。すでに、米軍はロシアを標的にした核攻撃の準備をととのえている。この報道は裏取りをしたが、事実ようだ。だから、プーチンは、米軍の挑発に乗るまいと、ウクライナ国境に慎重にロシア軍の増派を行っている。
この場合、イランとシリアは「ひとつ」と考えると交通整理がしやすい。なんといっても、イランとイスラエルの「ハルマゲドン」は、注目の的だ。実際に核兵器が使用されなくても、主流メディアが、CGを多用して「核戦争勃発！」と煽れば、世界の大半の人たちは恐れ慄いて、茫然自失状態に陥ってしまうだろう。9.11よりずっと精度を高めたCGは、あたかも核戦争が実際に起こったと錯覚させるに十分だ。
もう一つは、なんといっても、巨大天変地異（グローバル・エリートは、これを地球温暖化のせいにしようとしているが）が世界中で起こり、世界のどこにも逃げ場がない、と思わせることだ。そうそう、大深度地下に建設されたサバイバル・コンドミニアムを購入した大富豪以外には・・・こうなると、火星移住に夢を馳せるのもいいかもしれない。
ディープステートの重要な駒である南アフリカ出身のイーロン・マスクはご満悦だ。巨大天変地異が本当に恐ろしいのは、建物やインフラの破壊そのものではなく、その後の復興への意欲が喪失してしまうことによって、国全体に無気力と虚無が広がっていくことだ。数年後の米国に、その意欲が残っているかどうかは怪しいものだ。みんなワクチンで、ヘロヘロになっているだろうから。12月10日から11日にかけて米国本土を襲った30もの巨大竜巻は、おそらく気象兵器の実験であり、世界的な飢饉の前触れとなる。洪水と干ばつが繰り返されるごとに、米国は国力を削がれ、世界一の農業大国の座を降りることになるだろう。農地は荒れ放題。底値になった米国の農業用地をビル・ゲイツが買いあさり、モンサントのロボット農場につくり変えるだろう。おそらく、三峡ダムの決壊がトリガーを引くであろう、米中合作の食料危機物語の中で、日本は悲劇のヒロインを演じさせられるだろう。
オミクロン株騒動の果てにあるのは、ハルマゲドンの恐怖と人工的かつ計画的に引き起こされる食料危機であることは、ほぼ間違いない。この数年、同じことを繰り返し書いてきたので、大分、嫌気がさしており、そろそろ次の段階に進みたいのだが、人々が、この事実にまったくついてこれない。
これでは、5年後、10年後、30年後の未来を的確に予想しても意味がない。ここは、労力を省くために、政治学者のジョエル・スコーセン(Joel M. Skousen)に代弁してもらおう。
彼は、自身が発行している「This Week in the World Affairs Brief」やテレビ番組で「米国の終焉は2025年までにやってくる」と警告し続けている。特に、2010年12月29日に出演した「coast-to-Coast-AM」の番組では、「米国が核攻撃を受けることは避けられない」と言い切った！
彼は、2010年の時点で「それは10年以内に起こるであろうことは90％の確信を持っている」と断言した。2020年にそれは起こらなかったが、前述したように、ディープステートはロシアにワシントンD.C.を核攻撃させようと、いろいろと画策してきた。スコーセンは、11年前のcoast-to-Coast-AMで新世界秩序(NWO)へ至るための戦争のシナリオについても議論した。内容は省くが、それは現実そのものだ。彼は2020年から2025年の間のいつか、インフレが起こって米国の国債利回りが制御不能なまで上昇し、金融の終局を迎えるだろうと確信している。「その中で、米国はロシアと中国を相手に世界大戦を戦う」とスコーセンは続ける。スコーセンは、サンディエゴ、シアトル、ジャクソンビル、ノーフォーク、コロラドスプリングズおよびワシントンD.C.のような軍事施設を備えた15のアメリカの都市めがけて、ロシアが正確な核攻撃を仕掛けるだろうと言っている。私は11年前に、ロシアの核弾頭ミサイルの標的は、フェニックス、デトロイト、ワシントンD.C.になるかもしれないと書いた。ソースは別だが、スコーセンと一致している。
さて、南アフリカ（Rothschild＆Co）と英国とイスラエルのロスチャイルド陰謀三国同盟による「オミクロン変異種ストーリー」について、もう少し説明しておこう。まず、私がみなさんに問いかけたいのは、「オミクロンが本当に南アフリカ発だと信じているのか」ということである。誰が最初に言いだしたのか知っているのか、と問いかけたい。ソースは、そこそこ出ているので自分で調べてほしいのだが、WHOは「オミクロン亜種の発生源が南アフリカである」などと一言も言っていない。ロスチャイルドの資金で動いている欧米主流メディアが、勝手に南アフリカだと決めつけて報道しているので、日本の新聞・テレビも、いっせいに右ならえして同じように報じているだけだ。あなたのお気に入りのニュースキャスター、女子アナ、タレント学者、経済評論家・・・彼らの正体は、みーんな詐欺師なのだ。一番最初にオミクロン変異株の存在を報告したのは、南アフリカと国境を接しているボツワナだった。正確に言うと、「ボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」からオミクロン変異株が見つかったのである。しかし、不思議なことに南アフリカは、ボツワナ起源説の打ち消しに躍起となっているのだ。「ボツワナなんかじゃないぞ。オミクロン株が最初に発見されたのは、偉大なるアパルトヘイトの国にして、ロスチャイルドの私物同然になっている、我が南アフリカだ！」と・・・南アフリカは、ある意味において、「不思議の国・ニッポン」以上に不思議の国なのだ。
話は、いったん英国に移る。英国ロスチャイルドの牙城、イングランドで何が起こった？WHOのテドロスがパンデミック宣言を出した数日後、英国王室のチャールズが新型コロナに感染したというニュースが全世界を駆け巡った。しかし、彼の強靭な生命力は、1週間もしないうちにコロナを撃退し、全快した姿をメディアに晒した。こいつは、スーパーマンに違いない！後になって、チャールズが感染した頃、バカ息子のウィリアムズも感染していたと、やはり英国王室のプロパガンダ機関であるBBCが報じている。チャールズが世界に向かって呼び掛けたことは「ワクチンでコロナを打ち負かそう」だ。よくも、こんな恥ずかしい芝居ができるものだ。成り上がりの王室ならではだ。
爆裂頭がトレードマークで、オックスフォード大学キャンパス内にある秘密結社出身のボリス・ジョンソンはどうだろう。やはり感染して緊急入院したと報じられた。第一報では「重篤化した」と報じられていたが、ボリス・ジョンソンの臭そうな鼻の穴に差し込まれていたのは、単なる酸素吸入器のビニール管だった。これが「重篤化だって？」・・・こんな安値の演技で世界中の人々を騙そうとする、その杜撰さのほうが恐ろしい。で、その後のボリス・ジョンソンは何をほざいた。「ロックダウンなど止めて、マスクも必要ない。英国民は今まで通りの生活に戻って、自然免疫の獲得に専念すべし」だ。その結果、英国は、世界一のオミクロン感染大国になった。
何度も言うが、致死率が重要なのではなく、感染率が重要なのである。致死率が高いウイルスなら、国民を恐怖させることはできるが、すぐに終息してしまうからだ。国が映画「バイオハザード」のように、疑わしき国民まで連行して強制収容所に隔離し、そのまま葬ってしまうので感染は広がらない。
グローバル・エリートが欲しいのは、「感染予防効果がある」と国民を騙しなから、実は感染予防効果は40％もなく、その上ブースターショットを可能にしてくれる殺人ワクチンだ。まさに、「一粒で何度でもおいしいワクチン」がファイザー／ビオンテックの殺人ワクチンなのだ。これは、パンデミック宣言が下される前から開発が行われていたナノテク・ワクチンだ。
イスラエルではどうだろう。前のイスラエル首相ネタニヤフは、徹底したロックダウンを実行し、ファイザーのワクチン接種を推進した。
お陰で、感染者がゼロを記録する日が続き、一度はイスラエルは、世界で最初にコロナの撲滅に成功した国だと賞賛された。しかし、ネタニヤフが選挙に負けて、ナフタリ・ベネットが新しいイスラエル首相の座に就くと、ネタニヤフの対コロナ政策とは正反対のことをやった。生徒にマスクを外せと言い、スポーツ観戦、劇場観戦、集会の自由を認めて、さらに大きな感染爆発を招いてしまった。
今、イスラエルでは、4回目のブースターショットを実行しようとしている。まったく狂った国だ。
この方針変更は、何がきっかけとなったのだろう。イスラエル政府が、国民の自由をどんどん縛り上げている最中の4月19日に、英国内閣府のマイケル・ゴーヴ（Michael Gove）が、「ワクチン・パスポート交渉（vaccine passport talk）」のために、突然イスラエルを訪問した。2016年の英国のブレグジット選挙で立候補した野心家だ。このときの会談の中身は非公開とされているが、再度、イスラエルを感染爆発させて、ワクチン・パスポート制度を整備せよ、と指令があったと推察できる。
そもそも、イスラエルはロスチャイルドのポケットマネーで創られた国だ。大スポンサー様の言うことを聞かなければならないという悲劇を背負っている。すべてが、一幅の絵巻物のように、人間牧場データベースの構築に向かって綴られている。南アフリカ・イスラエル・英国のロスチャイルド陰謀トライアングルが炙り出されてきた
では、南アフリカとは、どんな国だろう。世界一危険な都市、ヨハネスブルグで有名だ。その国の大統領、シリル・ラマポーザが数日前に新型コロナに感染したと報道されている。イスラエル、英国、南アフリカの王室や政治リーダーの感染を真っ先に報じてきたのは、BBCだ。BBCだからといって、事実を報道しているということにはならないので、シリル・ラマポーザ感染の報道もボリス・ジョンソンのときと同じく、眉に唾を付けて見なければならない。NHKと同様に、BBCも化けの皮がはがれてきたのだ。南アフリカは、ひと言で言うと、ロスチャイルドの私物国家である。実質的に南アフリカ政界を牛耳っているのは、ロスチャイルド & カンパニー（英語: Rothschild ＆ Co、旧社名: ParisOrleans）の南アフリカ支部である。ロスチャイルド & カンパニーの南アフリカ支部なしには、南アフリカ経済は運営できない。
ロスチャイルド & カンパニーは、パリ・ロスチャイルドとロンドン・ロスチャイルドが共同所有する金融持ち株会社で、南アフリカを含む世界40ヵ国で、さまざまな産業セクターを支配している。 本拠地をシティー・オブ・ロンドンに構えており、英国ロンドンの「N・M・ロスチャイルド&サンズ（ロスチャイルド銀行グループの中核企業）」、フランスの投資銀行「Rothschild & Cie Banque」などをその傘下に収めている。フランス大統領のエマニュエル・マクロンは、パリ・ロスチャイルドが番頭格のジャック・アタリを使って無理やり大統領に押し上げた無能な坊やだ。
■悪魔崇拝のルーツ
ロスチャイルド & カンパニーの今の総帥は、パリ・ロスチャイルドのダヴィド・ド・ロチルドである。ロスチャイルド & カンパニーの創始者であるネイサン・メイアー・ロスチャイルドは、初代ロスチャイルドのマイアー・アムシェル・ロートシルトの三男であり、ロンドン・ロスチャイルド家の祖にあたる。
ご存じのように、マイアー・アムシェル・ロートシルトがとりまとめた「世界革命行動計画」は、ディープステートの基本的な計画として生き続けている。マイアー・アムシェル・ロートシルトの5人の息子のうち、長男のアムシェルはドイツに、次男のソロモンはオーストリアに、三男のネイサンは英国に、四男のカールはイタリアに、五男のジェームズはフランスに送り込まれて、それぞれの国を金融で支配することになった。このうち、三男のネイサン（ネイサン・メイヤー・ロスチャイルド）は、ワーテルローの戦いで英国債の空売りと買い戻しの2往復で莫大な富を築き上げたことで有名になった。このときネイサンが「兵器」として使ったのが新聞で、ナポレオン勝利の誤報を流して英国債を一足先に空売りして、国債市場を逆方向に誘導した。この方法は、最初にフランス革命で実験的に行われたが、大成功を収めたため、21世紀の現代でも使われている。つまり、「これ以上ない犯罪」が、現代の市場で、堂々とまかり通っているのだ。1809年に拠点をロンドンに移したネイサン・メイヤー・ロスチャイルドは、シティー・オブ・ロンドンに「N・M・ロスチャイルド&サンズ」を起こして金融業に本格的に進出、欧米の市場を牛耳るまでになった。つまり、人々は、メディアの情報操作によって、いとも簡単に騙される・・・人々は、この点、何一つ進歩していない。
マイアー・アムシェル・ロートシルトは、ロスチャイルドのファミリー・ネームを何度か改名しており、最初の名前は「バウワー(Bauer)」というドイツ名だった。素性は、チンピラ、ゴロツキ、冷酷無慈悲で底なしの貪欲さと誰にも見破ることができない姦計の数々によって財を成した。マイアー・アムシェル・ロートシルトの、その「誰にも見破ることができない姦計」とは、どこから来たのか・・・オカルト好きなマイアー・アムシェル・ロートシルトは、ドイツのインゴルシュタット大学の教授を務めていたアダム・ヴァイスハウプト他4人を伴って、インゴルシュタットの洞窟にこもった。そこで彼らが行ったのは、別次元から「悪魔」を招来するための儀式だった。このとき、アダム・ヴァイスハウプトは「確かに我々の下に悪魔が降りてきた」と述べている。この儀式をきっかけに、彼らは魔界からのインスピレーションを授かることとなり、世界制覇を誓い合った。いわゆる元祖イルミナティーと言われるバーバリアン（ババリア）・イルミナティーが結成されたその日のことだった。こうしたソースは英語圏では、すでに消去されてしまったので、ドイツ語で検索すると、いろいろと出てくる。
つまり、マイアー・アムシェル・ロートシルトとは、5人の息子たちに、イルミナティーの「悪魔招来法」を伝授して、人間業では決して思いつかない「悪魔の計略」によって世界を支配させているのだ。マイアー・アムシェル・ロートシルト（ロスチャイルド）の妻であり、国際銀行業でヨーロッパを支配した５人のロスチャイルド兄弟の母であるグートレ・シュナッパーが言ったことを思い出してほしい。「私の息子たちが望まなければ、戦争が起きることはありません」
私たちが肝に銘じなければならないことーーそれは、「戦争を美化する者たちは、戦争から利益を得ようとしている人々であり、国益など最初から眼中にない」ということである。パリ・ロスチャイルドとロンドン・ロスチャイルドとは仲が悪いと言われている。ことアフリカに関しては、北アフリカをパリ・ロスチャイルドが支配している。フランスは、核大国として、ニジェールなどのウラニウム鉱山をアレバとのJVによって開発してきた。さらに、フランスが実質、支配しているマリ北部で、大規模な油田が発見された。ここで言う「フランス政府」とは、パリ・ロスチャイルドのことである。かくして、北アフリカのウラン事業をパリ・ロスチャイルドが一手に握ることとなった。南アフリカに関しては、デビアス(DEBEERS) のダイヤモンド鉱山事業、ワイナリー事業、金鉱事業などを支配することによって、一定のすみわけができているようだ。
ここまで書けば、オミクロン発祥の地、南アフリカの政府が、ロスチャイルドの私物になっていることを理解できるだろう。だから、「ボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」からオミクロン変異株が最初に発見されたというニュースも、彼らのエージェントが世界中に散って、同時にオミクロン株をばら撒いている状況証拠として看過することはできないのだ。これで、少しでも分かっただろうか。いやいや、どんな事実を伝えようとも、人々は目覚めないことを私は知っている。彼らが崇拝する悪魔に勝つことできるのは「神道」だけである。
そして、日本人がコロナや放射能に強い理由は、ファクターＸにある。ファクターＸについては、いち早く山中伸弥教授が自身のブログで指摘したことだか、2日前にも、英紙デーリー・テレグラフは「遺伝性“Ｘファクター”が日本のコロナ対策成功を解き明かす」との見出しで、理化学研究所が先週発表した研究結果を特集した。 ソースはここだが、登録したくない人は、東スポのこの記事で我慢してほしい。これで、なぜ西洋文明が、よってたかって、日本人の遺伝子を破壊し、皇室を崩壊させようとしているのかが分かりそうなものだが、どうにも如何わしい醜悪なジャーナリストが攪乱しているため、日本人には、ますます理解できなくなってしまった。自分の遺伝子を守るために汚染されていない食べ物を食べ、歓楽などという世界から距離を置いてストイックに生きることに価値を見出すことになったのは、日本の美しい国土を守り、日本人の霊性を保ち続けることができれは、世界が崩壊した後、我が国から世界再興の人々が立ち上がる、という古神道の神示に基づいているからだ。もとはといえば、これは、肉体の命を奪われようと、魂が清廉で強くありさえすれば良い、という私の死生観に基づいていることでもある。
■
感染を防ぐことはできないが「重篤化することを防ぐ目的」で開発されたファイザー・ワクチンを、「重篤化する心配がない」オミクロンでも適用させようとしているのは、在庫一掃セールのため。まったく意味なし。
炸裂する論理矛盾に気が付かない「専門家」たちと、線香花火「オミクロン」に火勢をつけようと躍起となっているお笑い医師たち
世界の感染症専門家を自認する連中の理性は、すでに崩壊している。日本の「ワクチン打て打て医師たち」も、単なるワクチン村の奴隷であり、その知性の低さを露呈した。彼らの心中を察するに、「今は何も考えない、誰かが最後に責任を取ってくれる」だ。下手なシナリオライターが書いた「オミクロン物語」の脚本には、スイス・ジュネーヴを根城にするワクチン村の人々が多数登場する。
WHOのテドロスを筆頭に、GAVIワクチン同盟のビル・ゲイツ、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）所長アンソニー・ファウチ、アメリカ国立衛生研究所（NIH） 所長のフランシス・コリンズ(12月19日付けで退任)、そしてファイザーCEOのアルバート・ブーラなどなど・・・彼らは基軸通貨「ドル」の時代を終わらせるべく駆り出された国際金融資本の奴隷たちである。彼らは、ロスチャイルド金融帝国のメディア・キャンペーンを使ってCovid禍をできるだけ引き延し、Covidキラーワクチンの増産に次ぐ増産によって大儲け(一瞬で富豪になった)したワクチン・マフィアたちである。
私は、このワクチン村に新たに加えたい人々がいる。なりふり構わず、だぶついたワクチンの在庫一掃セールに血道を上げている連中と、何一つ証拠がないにも関わらず、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張している医師たちだ。前者は、似非感染症専門家の吹き溜まりである国立感染症研究所と、これを管轄する無責任極まりない利権屋集団である厚生労働省であり、両者ともWHO、GAVI本部のあるスイス・ジュネーヴの言うままになっている。これにぶら下がっているのは、前のワクチン担当大臣だった河野太郎のように、「CSISの言いなりになっていれば時期総理大臣の目も残されている」と、完全な売国奴に成り下がった精神異常者であり、「ワクチン分捕り合戦に日本は勝ったが、俺は絶対にワクチンなんか打たんぞ」とぬけぬけと側近に言っている元厚生労働大臣だった加藤勝信のような反国民的な輩である。
翌年のパンデミック宣言を確信していたかのように、2019年の時点でビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団に急接近していった公明党の山口那津男などのカルトも同類である。公明党は、コロナの前から、まったく意味のない子宮頸がんワクチン利権に熱心だ。国民のほとんどは、自分たちがソンビ化改造計画に協力させられていることを、すっかり忘れている。
2019年の暮れから2020年1月あたりまで、メディアは連日、武漢の悲惨な状況を報道していた。このとき、大分市、兵庫県、東京都は、医療従事者になくてはならないマスクやタイベックを大量に武漢に寄付してしまった。東京都知事の小池百合子は、次期総理大臣の椅子を狙って、ハニトラ、マネトラの罠に嵌められて習近平のエージェントになっていた二階俊博(当時:自民党幹事長)の要望をそのまま受け入れて、10万着以上のタイベックを武漢に送ってしまった。自ら東京都民を危険に晒しておきながら、WHOがいよいよパンデミック宣言に踏み切るという情報を掴むと、今度は一転して「緑のおばさん」よろしく、小池のトレードマークである緑色のフリップボードを使って「オーバーシュート！、オーバーシュート！」と連呼し、「ロックダウン！ロックダウン！」と国民を脅し始めた。彼女が、どれほど有害で犯罪的な政治屋あるか、正常な判断力を持っている国民であれば誰でも分かるだろうに。そもそも、ユースカルチャーの旗手、ホリエモンやら、大阪から革命(日本叩き売りを)！と掛け声だけ勇ましい橋下徹ら愉快犯たちは「ただの風邪だよ、家で寝てりゃいいんだよ」と言っていた。しかし、いざ自分たちが「ひょっとして、俺もコロナかも？」ということになると、一転してワクチン打て打てキャンペーンの旗振り役を買って出るようになった。橋下徹などは、「ワクチン接種を義務化すべきだ」と力説している。彼は、朝令暮改よろしく、夕方になると朝言ったことと正反対のことを言いだすので、今ではエンタの神様もびっくりのエンタティナーになっている。この男は、国のワクチン政策が失敗して以来、「義務化」が厚生労働省にとってのトラウマになっていることを知らないらしい。厚生労働省と日本の製薬企業は、副反応に次ぐ副反応によって、国民の多くから訴訟を起こされ、とうとう1994年の「予防接種法改正」によって「ワクチン接種義務化の道を自ら完全に封印した」苦い過去を持っている。こうしたデタラメ詭弁師の話は突飛で空想的なので、特に若者受けする。彼らもまた、お馬鹿な若者を騙し唆すことを目的としているので平気で嘘を言う。自力でネタを探す能力のないスポーツ新聞の記者君たちは、それでも「おおっ、ありがてぇ～」とばかり、デタラメ詭弁師のガセに飛びついて、なんとかその日の埋め草記事に使っている。お陰で人気取りの彼らの言説を信じて居酒屋で集会を開いていた若者たちが感染した。
サイバーエージェントのAmebaニュース(このニュース配信サイトはダメです)は、さっそく2チャンネル掲示板の創設者「ひろゆき」を出してきて、「ワクチンを打たない自由みたい(なことを主張している人)は、現場の医師から見てどうなのか。『ワクチンを打たないのは自由だ』と言っていた人が、新型コロナにかかって重症化した場合、どんな気持ちになるのか」と、デタラメな主張を投げかけさせている。彼は日本国民が死ぬのを見ることが好きなようだ。あまりにも悪質で邪悪。反吐が出尽くして内臓まで飛び出しそうだ。この馬鹿は、自分が間もなくもっとも洗脳されている犠牲者になることを知らないらしい。そもそも、厚生労働省は、ファイザーやモデルナのCovidワクチンを国として認可していないし、推奨もしていない。自民党、公明党、WHO、GAVIの圧力によって「リスクを承知の上で打ってください」と言っているだけだ。厚生労働省は、政権からはっぱをかけられており、今まで禁止していた交差接種を完全に解禁した。
「どうやっても一定割合の人は死ぬんだから、お好きにどうぞ」ということだ。
多くの若者には、接種後に心筋炎を発症するケースが報告されているが、厚生労働省は、触れたくないようだ。心筋炎は、突然死につながるため、「ワクチン接種と死亡との因果関係を認めざるを得なくなってしまう」からである。そこで厚生労働省は、「10代、20代の男性も引き続き、ワクチンの接種をご検討ください」と、これ以上ないほど表現を後退させている。つまり、この意味は「あなたが自分で、ご検討された上接種するのだから、死んでも我々は知らんよ」と言っているのです。また同報告では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と明記されている。この意味が通じない日本語を書いた厚生官僚からは、「心筋炎の副反応は絶対に認めない」という強い意志が感じられる。しかし、心筋炎を引き起こすことだけは、やっと認めたようだ。昨日(12月24日)、第74回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で公表された『心筋炎関連症例一覧（医療機関からの報告） 報告日 2021年2月17日～2021年12月5日』は、ファイザー、モデルナのmRNAワクチンを接種した人のうち、心筋炎、心膜炎など心臓疾患を発症した報告例を集計したものである。「男女別、「年齢別」、「ファイザー、モデルナのどちらを接種したか」、「転帰(症状の経過)」を上から下へと見ていくと、心筋炎での死亡例は70歳以上の高齢者が多いものの、それに負けず劣らず20歳以上、36歳までの男性、女性の死亡例が圧倒的に多くなっていることが分かる。
テレビ・新聞が取り上げる事例は、接種後、すぐに心筋炎を発症して亡くなった特殊な例であり、心筋炎を発症して死亡した人は、もっとずっと多く、100人に届くかと思えるほどだ。このデータとて、接種後、どこまでの期間を取っているのか怪しい。
正確に言えば「当てにならないデータ」であるということができる。最近の“ちゃんとした循環器系の医師たち”が、「隠れ心筋梗塞」の発見に神経をとがらせているように、心筋炎は、殺人ワクチンを打った直後というより、大分経ってから発症するケースが多い。岸田文雄とワクチン大臣の堀内詔子の呆けた顔を見てみなさい。「なーんも分かりませーん。でもファイザーの言うとおりにしまーす」だ。彼らは白痴です。政権の命を受けて、寝ても覚めても「在庫一掃」しか頭にない厚生官僚は、もはや大量殺人鬼と化して国民をターゲットにしている。厚労省3回目のブースーターを強引に進めれば、さらに多くの心筋炎発症者が出てきて200人、300人と死亡者が増えていくだろう。
繰り返すが、これは「ワクチン接種によって心筋炎を発症した人のみ」の数である。厚生労働省の「新型コロナワクチン接種後の心筋炎・心膜炎について」では、「10代、20代の男性では、武田／モデルナ社のワクチンより、ファイザー社のワクチンのほうが心筋炎・心膜炎が疑われた報告の頻度が低い傾向がみられました」と書かれているが、明らかにファイザー製ワクチンを打った人に心筋炎を発症するケースが多く見られる。このファイルも、同じデータを使って書かれているはずだから、事実と異なっていることになりはしないのか。彼らの頭の中は「在庫一掃」一色になっているのだろうか。理由は、あと数ヵ月すると、ファイザーからバージョンアップした「新型のワクチン」が出てくるからである。在庫調整がスムーズに行けば、ファイザー社は、日本に優先して数億回分のワクチンを供給するだろう。
小泉進次郎以上に救いようのない馬鹿で精神異常者、河野太郎は、「ブースター接種を急げ！」と厚労省をせっついている。これが、ロスチャイルドのブルームバーグによって大きく取り上げられているのが興味深い。河野太郎は、CSISにおべっかを使っていれば次の総裁選で勝てると本気で思っているのだろう。なにしろ、医学的知識の欠片もないのに、5歳の子どもにも危険なワクチンを打たせようとしていた狂人だからね。残念だが、お前の目はもうないよ。
ファイザーは、米国において、5歳以上から11歳までの子どもにワクチンを接種させることに成功したが、驚いたことに、すでに2歳以上、5歳未満の幼児にもワクチン接種の実験をやっていたのである。この実験の結果、2歳以上、5歳未満の幼児にも「期待された免疫の効果」が見られた場合、そして、河野太郎がワクチン担当であれば、即刻、日本の赤ちゃんにも、ファイザーの殺人ワクチンを打たせるよう厚生労働省に圧力をかけるだろう。この男、3.11以降、自身のブログ「ごまめの歯ぎしり」で放射能に関する記事を書いていたが、ほとんどが間違いだらけで読むに堪えなかった。河野太郎は、菅政権に入閣が決まると同時に、姑息にも自身のブログを削除してしまった。卑怯極まりない冷血漢で、そもそも人(ヒト)としての体を成していない。この憑依体は、あまりにも危険すぎて、政界から永遠に追放しなければならない。
おっと、オミクロン株の起源が南アフリカであると主張しているイカサマ医師について書きそびれるところだった。これについては、ビジネスインサイダーの記事を読んでほしい。「オミクロン株は見つかったけれど・・・アフリカ南部は変異種の温床ではない」という記事。新たな変異株(B.1.1.529系統＝オミクロン株のこと)は、11月11日、ボツワナに入国した海外の外交官4人で初めて確認された。その後、11月14日に南アフリカの科学者チームによって再び確認され、同チームが国際社会に報告した。WHOは11月26日にこの変異株を｢懸念される変異株（VOC）｣に指定し、｢オミクロン｣と名付けた。注意すべきは、「この4人が本当に外交官であったのか」ということと、「WHOが、オミクロンを南アフリカ起源である」と断定したのではなく、ロスチャイルド金融財閥の傘下にある欧米の主流メディアが、「南アフリカの科学者チームが、そのように言っている」と広めたことによって、いつの間にか、オミクロンが南アフリカ発になってしまったということである。ここには、何一つ客観的な根拠はない。
「専門家」を自称する人々に共通している「ある種の習性」は、自分の得意なフィールドに話を持っていこうとして、肝心の事実には目をつぶってしまうことである。この英国在住の日本人医師も、その罠に嵌められており、デマを広めているのである。ボイス・オブ・アメリカは、「オミクロンの起源を明らかにしていいものかどうか、ボツワナはジレンマに陥っている」という記事を出しているが、ビジネスインサイダーより正確な現状報告となっている。すでに書いたように、オミクロン株を発見して、最初に報告したのは、南アフリカと国境を接しているボツワナだった。「南アフリカからボツワナに入国した正体不明の謎の外国人集団」が、オミクロンに感染していたか、逆にオミクロンを国境付近でばら撒いたかのどちらかなのであるが、ビジネスインサイダーは、「正体不明の外国人集団」のことを外交官と書いている。
奇妙なことは、南アフリカの科学者チームが、「ボツワナではなく、我が南アフリカこそが、オミクロンの起源である」と言い張っていることである。なぜ「南アフリカでなければならないのか」・・・こうしたブースター接種を煽りまくる記事を書く輩が出てくると、この背後にあるものが浮かび上がってくる。
つまり「武漢発の変異種は、終わった」ということである。新しい「変異種は、アフリカから」で、ワクチン接種が進まない暗黒医療のアフリカ大陸に、先進国はもっとコミットすべきだ、という国際世論を焚きつけて、手薄になっていた発展途上国の人々にも、「ワクチン接種を受けさせよう！という気運が高まっていくだろう。そのため、米ノババックスのコロナワクチンが、緊急時使用リストに登録され、コロナワクチンの公平分配の国際的枠組み、「COVAX（コバックス）」に出荷する道が開かれる。ここが、強引にも「南アフリカ起源説」を規制事実化しようとしている陰謀勢力の着地点である。
?この「COVAX」と名付けられた世界的なワクチン・プロジェクトは、世界経済フォーラム（WEF）、ウェルカムトラスト（Wellcome Trust）、DARPA（国防総省・国防高等研究計画局）、およびファイザーやモデルナによって支配されているビッグファーマと連携して、WHO、GAVI、CEPI、ビル＆メリンダゲイツ財団によってコーディネートされており、組織化されている。これらの組織の中核(心臓部に当たる)を占めているマッド・サイエンティストの巣窟とも言うべき「GSKパートナーシップ」は、Covid-19危機が発生する4ヵ月前の2020年1月初旬に設立された。これ以上のグッドタイミングがあるか？
ここまで書いているのだから、そろそろ理解しないことには、本当に「ヤバい」ことになるだろう。つまり、西側諸国でウイルスをばら撒いて感染拡大させ、膨大なワクチン市場を開拓した後、次は南アフリカなどの発展途上国のマーケットを狙う、ということなのである。幼稚な日本政府は、ここでも、このCOVAXに我々の税金を勝手に投入して、感染拡大を助けているのだ。こうしたことは、2021年9月頃から、すでにメルマガで配信し続けているので読み返してほしい。常に数ヵ月先、数年先に起こることを書いてきたが、今なら、理解できるようになったはずだ。
今の「ワクチン」と称するものは、ワクチンではない。イスラエル保健省が、大規模なファイザーワクチンの有効性調査を行ったところ、感染防止効果は、わずか39％。発症防止効果が90％であることが科学的に証明された。テドロスも、これについては正直に「感染防止効果は40％しかない」と警告している。神奈川県横浜市の専門医からなる共同研究グループが、ファイザー社の新型コロナウイルスのワクチンを接種した医療従事者98名の血液を採取し、ワクチン接種6ヵ月後の抗体価と細胞性免疫を調べたところ、「接種後6ヵ月の時点で、抗体は98名全員から検出されたものの、ほとんどのワクチン接種者において、ピーク時(接種1?3週後)と比べ、抗体価は顕著に(約90％)減少し、ウイルスの感染阻害能を示す中和抗体価も約80％減少し、その陽性率は85.7％であった」ことが分かっている。イスラエル保健省の検査結果、テドロスの警告が日本でも裏付けられたことになり、「ファイザーのワクチンは、感染を広げるためのワクチンである」ことが判明した。しかし、重篤化を防ぐ効果は、ワクチン接種直後であれば90％あるが、これが半年後には90％も減少してしまうので、半年ごとにブースター接種を受けなければならなくなる。
ファイザーのワクチンを大量に仕入れてしまった日本のような国の場合、とにかく脅威を煽ってでも、ワクチン在庫を消化しなければならず、広告代理店を通じて、「米ファイザーーーオミクロン株にワクチン追加接種が有効」とのガセネタ・ニュースを流しまくっている。しかし、欧米主流メディアの中でも、比較的、言いづらいこともあけっぴろげにしてしまうブルームバーグは、「オミクロン株への有効性は約23％しかない」という南アフリカの研究チームがアフリカ健康研究所（AHRI）で行った実験結果を報告している。どちらを信じるかは「あなた次第」という問題ではない。重篤化しないオミクロンに、なぜ心筋症で死亡するリスクを背負いこみながらブースター接種を受ける必要があるのか、じっくり考えてほしい。つまり、すべてがペテンで嘘なのである。おっとっと、だからといって、マスクを外して人ごみの中に入り、居酒屋の狭い店内で口角泡を飛ばしながら会話するお調子者は、もうゾンビになりなさい。これは単なる常識の問題であり、他人への配慮を欠かさない良識の問題であり、新型コロナの問題以前の正常なメンタルの問題なのだから。
したがって、私がもっとも心配していることは、いまだに「何を信じていいのか分からない」と嘆き続けている自我を喪失した人々のメンタルヘルスだ。我那覇真子氏が、シカゴでワクチンの義務化に反対するシカゴ警察組合会長にインタビューした。彼は、こう答えた。
「(ワクチンを)接種しなくても検査は受けるんだ。
感染拡大を防ぐためなら、毎日、仕事に行く前に検査を受けないといけないんじゃないか。ワクチン接種、ワクチン未接種は関係ない。接種しても人にうつす可能性はある。(接種しても)罹る可能性があるし、死ぬ可能性もある。他人に感染させる可能性もある。感染させる可能性があるかどうかが大事だ。同僚が感染している可能性があるか仕事場に行く前に知りたいとは思わないか。簡単なことだ。(シカゴ)市長は、簡単な解決策に興味がない」・・・
シカゴ警察の上層部は、このワクチンの正体について知っているようだ。つまり、シカゴの公務員たちは、ワクチンの接種に反対しているわけではなく、ワクチンの強制接種が行われることによって、自分たちの自由が奪われることに反対しているのである。ニューヨーク市では、公務員へのワクチン強制接種が始まっている。ワクチンを接種しない公務員には給料が支払われないか、解雇すると脅迫しているのだ。これに抵抗する多くの公務員が職を離れてしまったため、逆に治安の悪化が深刻化してしまった。しかし、日本では、そうならない。普天間移設に反対する沖縄住民に対して、機動隊員が「土人」と平然と呼んでいるからだ。日本の警察、自衛隊は、世の中が荒れてくると国民の敵となるだろう。それが日本の公務員の本性である。彼らは、見えないところで、こうしたことをやる。なぜ、そうなるのか。彼らには人権がないからだ。人権が理解できない人間に人権はないのだ。
3.11直後、京都大学原子炉実験所のK助教が、「原発を許してきた大人の責任として、(放射能汚染された食べ物を)食べるしかない。高齢者は、真っ先に」と言った。私は激しい怒りを覚えた。これは「危険な食品を食べて、食べさせられて応援しよう！」という問題ではない。基本的人権の問題なのだ。「食べろ」と、なぜ原発の実験をやって飯を食ってきた人間に言われなければならないのか。この男、人間にとって、いちばん大切なことを何一つ分かっていない。人権は、命をかけても守る価値がある。私は激しい怒りを覚えた。今、新型コロナについても、同じことが起こっている。何を勘違いしたのか、米国立研究機関博士研究員の峰宗太郎が、テレビなどのメディアに出て、「アメとムチを使ってでもワクチンを打たせろ」と言っている。彼のプロフィールには、日本の最高学府で研究してきた誇るべき経歴から始まって、ワクチン利権集団「こびナビ」の副代表を務めていることまで書かれている。しかし、「米国立研究機関」の名前だけは、日本人に絶対に知られたくないようだ。それは、アンソニー・ファウチが所長を務め、計画的にCovid-19を引き起こした元凶である「アメリカ国立アレルギー・感染症研究所」の研究員だから名前が出せないと判断したのだろう。この研究機関には「影の部分が多い」ことを自覚しているからこそ名前を伏せているのだ。私は、この男には、京都大学原子炉実験所のK助教以上の怒りを覚えている。半年後にコロナ情勢がすっかり分かったとき、メディアは峰宗太郎に「アメとムチ」の意味を説明させなければならない。峰宗太郎も、準公人として説明する義務があるだろう。日本の若者たちは、ワクチンを接種して、ワクチン証明書をもらえば、「自由に行動することができる」言う。彼らの自由とは、奴隷の自由である。永遠にブースター接種という足枷から解かれることはない。こんな愚かな日本の若者に未来はない。すでに奴隷になることしか考えられないのだから。
■新世界秩序と第三次世界大戦
ウクライナは第三次世界大戦の発火点になりうるが、今回もNATO、ロシアともに矛を収めるだろう。肝心なことは、紳士面した褐色の高官がワシントンからやってくることだ。彼は「日本経済のデストロイヤー」になるだろう。
日本のメディア、政治家、論客だけが「新世界秩序」という言葉を使えない理由
左派・右派・中道・リベラル・・・日本人には、この区別がつかない。それは良いことである。すべては、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)から出てきた虚構だからだ。新世界秩序(NWO)に与する側を「左派」、反新世界秩序を「右派」と言い換えれば、すっきり解決だ。米国を共産主義(新世界秩序)の国につくり変えようとしている米・民主党は明らかに「左派」で、共和党は「右派」だが、ワシントン中心の新世界秩序を目指しているわけだから、根っこは同じ。しかし、こと日本となると、これが一見して反対に見えるのだ。
奇妙なことに、海外では大統領でさえ「新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)」という言葉を口に出し、欧米主流メディアなどは、言い方を変えながら新世界秩序(NWO)を理解させようとしているのに、唯一、日本の政治家、官僚、学者、ジャーナリストだけは、決して、この言葉を口にしない。日本の統制されたマスコミでは、「新世界秩序」そのものが禁句とされており、国民に知らせないことによって超奴隷制度に組み込もうとしていることは100％明らかなことであるが、であるからこそ、学者、ジャーナリストは新世界秩序の危険性を我々に訴えなければならないはずが、まったく逆のことをやりながら隠蔽している。「新世界秩序」をよく理解しているのは台湾であり、中国はすでに実践している。北朝鮮はロシアと同様、新世界秩序に取り込まれないためには何でもやってきた。韓国はアジアで新世界秩序を成功させつつある中国にすり寄っているが、この判断は間違いである。しかし、日本だけは、そもそも「新世界秩序」など存在しないことになっているのだ。
チェルノブイリ原発事故を仕掛けてソ連を崩壊させた後、ロシア連邦をつくったのは、ロスチャイルド傘下のグローバル・エリートたちで、日本の政治家もこれに加わっていた事実を思い起こしてほしい。かつて、日本は「日米欧三極委員会」の主要メンバーで、宮澤喜一は東アジアでただひとりの新世界秩序の推進役だった。当時の日本(というか、「自民党は」と言い換えたい)は、世界でもっともパワフルな新世界秩序の推進エンジンだったのである。もっとも、自民党という政党それ自体が、アジアにおける新世界秩序の先導役としての役目を担わせようとして、CIAが資金を投じてつくった政党なので、敗戦後の日本は、最初から「新世界秩序の国」なのである。だから、日本の保守論客と言われている学者、ジャーナリスト、文化人は無自覚のうちに新世界秩序に与しているのであるが、生まれたときから「西側の思考に染め上げられている」ので気が付かないのである。目下のところ、「日」の部分は「中」に置き換えられて、中国がアジアの新世界秩序の推進役となっており、日本は一歩も二歩も後退しているが、日本の三極委員会は今でも生きており、日本事務局は（財）日本国際交流センターが担当している。ここが日本側のNWOエンジンである。このほかにも、新世界秩序の機関は名前を変えて日本にタコ足配線のように広がっている。つまり、日本を新世界秩序の世界政府に組み込もうとしている連中である。だから、彼らにはウクライナ問題の真相も永遠に分らないし、台湾問題の根っこにも新世界秩序があることを理解できない。
今年最後の配信は、頭の中で絡み合った糸をほぐし、日本が置かれている深刻な状況を理解し、動乱の2022年に備えてもらうために書いた。こういう言い方は失礼ではあるが、中途半端に頭がいい人間にとって、ますます混乱させる内容になっている。学力とは無関係で高度な知性を備えている人、本当の意味で「ずぬけて頭のいい人」だけが理解できる内容になっている。だから、真の意味で思考の封印が解かれている人だけに読んでほしい。でないと、うんざりするような初歩的な質問に回答するため、今年もまた正月を返上しなければならなくなる。だから、ご質問をいただいても返信しない場合があるかもしれないが、ご容赦いただけるとありがたい。
カレイドスコープ
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7346.html
バシャールの予言2015-2050
2015－ササニとヤイエルの周波数が,セドナのポータルを通じて地球に注ぎ込まれる。
2016－地球外生命が発見される。
2016－経済崩壊と税制改正。合衆国が（きっかけになる：be instrumental）
2020－経済構造がドラマチックに変化する。
2020-新しい政治システム。
2015-2025－フリーエネルギーの出現。
2017-2019-別の破壊的なテロリストの行動。
2015-2020-別の炉心のメルトダウン。
2020-2030-かつてない発明による新たな宇宙競争の10年間。オープン・コンタクトがここで起きる。
2030-2033-ディスクロージャーと地球外生命についての熟知。
2050-地球が惑星間連合の新たなメンバーとなる。
2015-2050-海面が35-50フィート（10m～15m）上昇。小氷河期に突入。多くの沿海都市に人が居住不能に。
2020-2025-アトランティスの存在が確認される。失われた記録の間（lost Hall of Records）が発見され,歴史が書き換えられる。
2020-2025-アレキサンドリア図書館のほとんどの知識が回復される。これをきっかけに地球に新たなアトランティスの黄金時代が。
バシャールからのメッセージ
http://kudoking.blogspot.com/2014/12/blog-post_9.html
http://kudoking.blogspot.com/2014/11/blog-post_10.html
ヤス:米国防の実態,中イロ日の新経済圏
2018.12.01（第57回）
加速する世界の多極化,日本が中心
２０１８年もあっという間に過ぎ,残すところわずかとなってしまった。
今年は,トランプ旋風による保護主義が世界を席巻し,既存の世界秩序が大きく撹乱される一年となったが,
来年はさらに変化の激しい年になると思われる。
今回は,来年の激動の中心となる状況について解説したい。
重要な情報なのではないかと思う。
まず,先頃トランプ政権から発表になった国防関連の報告書について解説したい。
おそらく日本の主要メディアでは報道されないと思うので,重要な情報だ。
●トランプ政権の自由貿易否定の理由
周知のようにトランプ政権は,中国のみならず日本やＥＵなどの同盟国に対しても関税を大幅に引き上げ,自由貿易によるグローバリゼーションを断念する姿勢を明確にしている。
中国との間で始まった貿易戦争が,世界経済の成長を押し下げるのも時間の問題と見られている。
トランプ政権はこのような保護主義的な政策を採用する理由を,自由貿易に基づくグローバリゼーションでは,アメリカの貿易赤字が大きく不均衡な経済関係を強いられているので,国益を守るためにこれを是正する必要があるからだとしている。
保護貿易へのシフトは,あくまで「アメリカ・ファースト」の政策の一環だというわけだ。
しかし筆者は機会あるごとに,トランプ政権の真の目的は,
軍事的な覇権の再構築である
と主張してきた。アメリカの国防産業の基礎になっているのは民間の製造業だ。
グローバリゼーションの影響で製造業が空洞化してしまったため,国防産業の産業的な基盤が失われた。
そのため,アメリカの兵器システムは,急速に発展しているロシアや中国の最新鋭のシステムに追いつかれ,その結果,アメリカは軍事的に劣勢な状況に追い込まれつつある。
このような状況を挽回するためにトランプ政権は,
１）保護貿易によって国内製造業を保護し,
２）インフラと軍事に対する政府の公共投資を活発に行い,３）海外に移転した製造業の生産拠点の国内回帰を実現する政策へと舵を切った。
このようにして国内の製造業の基盤を整備して,ロシアや中国を凌駕する強い国防産業を再建することを目標にしている。
これが,トランプ政権の目標であり,現在の保護貿易主義の背後に存在する本当の理由である。
この仮説は軍事産業系のシンクタンク,「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」が２０１６年の大統領選挙の約１ヵ月後,次期トランプ政権に向けて提出した「未来の鋳造（Future Foundry）」という報告書で提言された内容に基づいている。
このレポートでは,アメリカの国防産業は製造業との有機的な連関を喪失しており,ロシアや中国に負けないためには,最先端のＩＴを導入して,国防産業を再強化しなければならないとしていた。
しかしこの報告書では,国防産業の劣化した状況を総論的に解説するにとどまり,状況の深刻さを示す詳細な記述はなかった。
●１０月に公表された新しい報告書
そのようななか,９月にまったく新しい報告書がトランプ政権に提出された。
これは内容が非公開の報告書だったが,１０月にその一部が公開された。
２０１７年９月,トランプ大統領は「大統領令１３８０６号」を出し,アメリカの国防産業の実態の調査を命じた。
この報告書は,これに対する調査結果として提出されたものである。
この報告書は,「合衆国の国防産業と製造業におけるサプライチェーンの弾力性調査とその強化に向けての報告書（Assessing and Strengthening the Manufacturing and Defense Industrial Base and Supply Chain Resiliency of the United States）」という非常に長い題名である。
これは国防総省を中心に,あらゆる省庁が協力して編成したタスクフォースによる報告書である。
目的は現在の国防産業の産業的な基盤を徹底して調査し,最先端の軍事力の維持が可能であるか査定したものだ。
国防産業の基盤の包括的な調査としては,６０数年ぶりになるとのことだ。
●３００を越える領域で格差が拡大
この報告書を見て驚くのは,アメリカの国防産業の劣化の実態が詳細に分析されていることである。
すでにロシアや中国との間では,３００ほどの領域でアメリカの国防産業の劣化が進行しており,深刻な状況だという。
深刻さを認識してもらうために,いくつかの例を見てみる。
・数値制御工作機械のドイツ依存
精密兵器の製造にはなくてはならない数値製造工作機械はすべてドイツからの輸入に依存している。
・レアアースの供給は中国依存
２０００年代初頭まではアメリカ国内でもレアアースの掘削産業は存在していたものの,いまはない。
精密兵器やＩＴ機器にはなくてはならないレアアースは,すべて中国からの供給に依存している。
・ASZM-TEDA1添着炭
化学兵器や有毒ガス,また放射能ガスの防御機器の製造には欠かせない物質,「ASZM-TEDA1添着炭」の国内メーカーのほとんどは倒産しており,すでに一社しか残っていない。
「ASZM-TEDA1添着炭」は７２種類の防御機器で使われている。
・精密兵器用ＩＴ基盤
精密兵器はプリントされたＩＴの基盤を必要としているが,この分野でも米国内のメーカーはほとんどが倒産しており,一社しか残っていない。
３００を越えるエリアがあり,延々と書くと長くなるのでこのくらいにとどめるが,報告書を読むとアメリカの国防産業の劣化の状況がよく分かる。
●倒産,熟練工不足,海外サプライチェーンの依存
このような劣化を引き起こしている最大の原因は,グローバリゼーションによって製造業が空洞化したことだとしている。
米国内の製造業では倒産が相次いだ結果,最先端の兵器の製造には欠かせない特殊部品メーカーが消滅しつつあるのだ。
たとえば,海軍艦艇のためのプロペラのシャフト,戦車の砲塔,ロケット燃料,ミサイル用の精密赤外線探知機などのメーカーはすべて倒産した。
その結果,最先端の兵器製造にはなくてはならないこうした部品の供給は,中国を中心とした海外のサプライチェーンに完全に依存した状態だ。
また現状では,装甲車や海軍の艦艇,軍用航空機の製造には欠かせないアルミプレートの生産も危機的な状態にある。
さらに,こうした兵器用部品メーカーの倒産とともに,働いていた熟練工の多くは解雇され,国防産業から去った。
特に,工作機械,溶接,エンジニアリングなどの分野が深刻な熟練工不足の状況にある。
一方国防総省は,機会を見て国防産業の現状把握に努めてきた。
しかしその調査は,今回の報告書のように詳細なものではなく,国防総省と契約しているロッキード・マーチンやボーイングのような巨大企業に調査をしただけであった。
国防産業の基盤がどのような状態にあるのか分からなかったとしている。
ロッキード・マーチンやボーイングは多くの種類の軍用航空機を生産しているが,その製造は無数の部品を供給しているメーカーに依存している。
これらのメーカーは国防産業に特化しているわけではなく,一般の製造業のメーカーだ。
グローバリゼーションによる国際競争に敗退し,生産拠点を海外に移転するか,または倒産してしまったのである。
その結果,ロッキード・マーチンやボーイングのような会社は,中国やＥＵを中心とした海外メーカーのサプライチェーンに,部品を発注しなければならなくなっている。
こうした,国防産業内部の脆弱性は詳細な調査を待ってはじめて明らかになった。
●２０２５年までに国防産業を再建する
こうした報告書だが,急速に発展する中国のテクノロジーと,ロシアの軍事システムに対する恐怖が滲み出ているのが分かる。
中国は「中国製造業２０２５」という巨大プロジェクトを立ち上げ,２０２５年をひとつのメドに,中国が最先端テクノロジーの製造業大国になるとしている。トランプ政権はなんとしても２０２５年までに,中国,ならびにロシアの動きを阻止し,アメリカが最先端テクノロジーで圧倒的な優位を確確立し,米国内の国防産業を再編しなければならないと考えているようだ。
こうした国防産業の脆弱性への危機とそれを乗り越えるための再編計画の推進こそ,トランプ政権がいま強く推し進めている,
自由貿易とグローバリゼーションの否定
に基づく保護貿易主義政策の背後にある最大の理由であることは間違いない。
今回の報告書の公表で,これが証明された。
●変更不能な保護貿易政策と加速する多極化
こうした状況なので,トランプ政権が現在の保護貿易政策を変更するなどということは,まずあり得ないと考えたほうがよい。
トランプ政権は自由貿易こそ米経済を支える基盤であることを理解しつつあるので,いずれ政策を転換するだろうとの希望的観測も主要メディアではときおり見られるが,そのようなことはまずないと見たほうがよい。
トランプ政権は,アメリカの軍事的覇権を永続化するために,国防産業の再建に必死に取り組んでいる。
彼らにとって自由貿易とグローバリゼーションは,アメリカの覇権を軍事的に弱体化させた最大の原因なので,同盟国との関係などあらゆる犠牲を払ってでも,これを阻止するつもりだ。
もちろん,トランプ政権が引き金を引いた保護貿易主義への動きは,各国に大きな波紋を巻き起こしている。
水面下で始まっている,ドルによる国際決済通貨システムから脱却する脱ドル化の動きはその一端だ。
それとともに,アメリカの同盟国から,こうしたトランプ政権を真っ向から非難する発言も相次ぐようになっている。
たとえばドイツ外務省だが,１１月７日,ハイコ・マース外相は地方紙のインタビューで,
「今回の中間選挙での選挙運動は,米国社会がいかに分断されているのかを示しており,さらに推進した」
と述べた。さらに外相は,
「米国は欧州域外の最も重要なパートナーの一国であり続けることに変わりはないが,その関係を再検討する必要がある」
とした。そして,「米国の国際条約撤退や制裁関税などの措置に対し,欧州結束が唯一の打開策だ」と強調した。
またドイツ産業連盟（ＢＤＩ）は,「貿易摩擦の終焉みえず」と題する声明を発表した。
ディーター・ケンプ会長は
「ドイツ産業界は,米国から厳しい逆風を受け続けることになる。
多くの民主党議員もトランプ大統領の通商政策を支持していることから,米国の貿易政策が保護主義から方向転換することは,想像できない。
米政府の対立路線は世界経済にとって脅威で,今後も続くだろう」とコメント。
さらに,
「貿易摩擦が米国企業に対しても利益をもたらすことはなく,米政府の制裁措置が米国内の景気にマイナスの影響を与えるのは時間の問題だ。国家の安全保障にかこつけて,一方的に関税を課すことは誤りだ」と指摘した。
●多極化の動きの中心のひとつは日本か？
このように,トランプ政権の保護主義を強く非難する発言は,同盟国の多くの政府関係者から相次いでいる。
フランスのマクロン大統領もトランプ政権の批判を躊躇しなくなっている。
だからといって,保護主義の理由が軍事的覇権維持のための国防産業再編と強化であるとしたら,トランプ政権の方針が変化することなどあり得ないことだ。
むしろ,保護主義の動きは加速するだろう。
そして,その余波として,各国の脱アメリカ化と多極戦略も加速するはずだ。
そして,このような多極化の中心のひとつになっているのは,日本の安倍政権の動きである。
この方向がはっきりと見えたのが,１０月２６日の安倍首相の訪中である。
「競争から協調へ,日中関係を新たな時代へ押し上げたい」
とする安倍首相は李克強首相と会談し,通貨スワップ協定の再開や,第三国でのインフラ共同開発で合意した。
ちなみに「通貨スワップ協定」とは,金融危機などによる自国通貨の暴落を回避するために,両国の通貨を相互の中央銀行が持ち合う協定のことだ。
たとえば,なんらかの理由で人民元が大幅に下落した場合,中国の人民銀行は手持ちの円を市場で売って人民元を買い支え,下落幅を抑えることができる。
また,日銀も同じことができる。
また,「第三国でのインフラ共同開発」とは,言葉の使用は回避したが,中国が
「一帯一路」構想
で推し進めているインフラ建設への協力である。
これで中国と日本は,「一帯一路」でがっちり組む方向に動き出したということだ。
そして,さらにここで注目されるべきは,安倍政権のその後の動きである。
訪中から帰国直後,訪日したインドのモディ首相と会談した。首脳会談では,日本とインド両国の経済や国防への協力が合意されたほか,ミャンマー,バングラデシュ,スリランカのインフラ建設における両国の協力は合意された。
この３ヵ国は中国の「一帯一路」によるインフラ建設も進んでいる地域である。
ということでは,ある意味で日本が仲介役となりながら,インドのインフラ建設構想と中国の「一帯一路」になんらかの協力関係ができる可能性が出てきた。
さらに日本はロシアとも良好な関係にあり,領土問題はあるものの,経済協力は進展している。
すると,中国,インド,ロシアは日本が仲介することで,これまでにないような新しい経済協力関係が築かれる可能も出てきた。
●ロシア,中国,朝鮮半島を結ぶ行路
これは
中国,インド,ロシア,日本が結ばれる新たな経済圏の出現
といっても過言ではないかもしれない。アメリカには依存しない本格的な多極化の動きになるはずだ。
そして,すでにこうした動きの成果も出てきている。
日本の主要メディアではほとんど報道されていないようだが,
鳥取県と韓国江原道,中国吉林省,ロシア沿海地方,モンゴル中央県
の５地域が共同発展策を探る
「第２３回北東アジア地域国際交流・協力地方政府サミット」
が１０月３０日,ロシア・ウラジオストクで開かれた。
そこでは,境港と韓国の東海,ウラジオストクを結ぶ定期貨客船航路の延伸による物流ルートの構築に向けて連携することで合意した。
さらにウラジオストクからは,ロシアのシベリア鉄道でヨーロッパにまでつながる。
また,中国の吉林省も鉄道でウラジオストクにつながっている。
これが完成すると,
日本,朝鮮半島,中国,ロシアが単一の貿易ルートで結ばれる
ことになる。いわばこれは,日中韓ロの「一帯一路」のような構想である。
しかし,日本のこのような動きは保護主義と中国,ロシア排除のトランプ政権の基本政策からは大きくずれている。
ということでは,今後は日本の安倍政権がトランプ政権による攻撃のターゲットとなるということだ。
ただ攻撃は,表だった安倍政権批判ということにはならない可能性のほうが大きい。
予想外のところから日本を代表する企業が攻撃されたり,また日本経済の弱いエリアが締め付けの対象になるかもしれない。
昨今,カルロス・ゴーン会長の逮捕で日産とルノー,そして三菱自動車の三社アライアンスの行方に暗雲がただよっている。
この動きもこうした文脈で見たほうがよいだろう。
ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測
http://www.funaiyukio.com/yasu/
ヤスの備忘録 歴史と予言のあいだ
http://ytaka2011.blog105.fc2.com/
未来を見る！『ヤスの備忘録』連動メルマガ
http://www.mag2.com/m/P0007731.html
ツイッター
https://twitter.com/ytaka2013/
