南極老人星

福禄寿は、星の仙人たちである・・七福神の由来（３）
2017-02-22
七福神について、さらに「日本人と福の神」という本を読んでみました。
「福禄寿」と「寿老人」について書いてあるところをご紹介させていただきます。
いろいろな本を読んでみましたが、一番興味深いと思い、選びました。
古代中国文化は奥が深く、ミステリアスな魅力に富んでいます。
リンクは張っておりませんが、アマゾンなどでご購入になれます。
　　　　＊＊＊＊＊
（引用ここから）
「福禄寿・寿老人」
「南極老人星」への信仰
七福神の中の「福禄寿」と「寿老人」は、ともに「南極老人星」を神格化したものである。
そのために、しばしばその間に混乱が見られる。
「寿老人」と「福禄寿」の説明には錯綜した説明が展開しており、そのため、両者の間には明白な区別がみられない。
「南極老人星」は、中国の占星術では寿命をつかさどる星とされており、それゆえ「寿星」、「寿老人」などとも言われる。
「南極老人星」が見える時は、天下は太平に治まり、国主や人民の寿命も安泰であるが、
この星が見えない時は、国家に戦乱が続き、国主や人民にも危機が迫ってくると信じられた。
このような思想ないし信仰は古くからあり、中国最初の通史、紀元前９１年頃に完成した司馬遷の「史記」に、
「地平線近くに「南極老人」という大きな星があり、この星が現れた時は天下太平である」と記されている。
我が国においても、すでに平安初期には「老人星」が現れると人々も長寿になるという思想が認められる。
ただ、中国も日本も北半球に位置しているので、「老人星」はわずかに、春分の夕方と秋分の明けた頃の南の地平線付近に現れるのみである。
この「南極老人星」は、宋代の頃になると、人格神化するのである。
たとえば１０５６年～１０６３年、「南極老人星」が「道士」の姿に化身して市井に現れた、との伝説がある。
この「道士」とは、「道教」の経典を読んだり儀礼を執り行ったりする宗教者のことである。
また、宋代の１０８６年～１０９３年に、老人星が一人の老人に化身して現れた、とも言う。
この伝説は、魔訶阿頼耶著「日本七福神伝」や山本亮著「七福神考」に引用されている。
この伝記によると、
宋の元祐の頃、都に背丈がわずか３尺ばかりの一人の老人がいた。
その老人の頭は、胴体と同じ位長かった、とあるから、長頭に短体ということになる。
目は優美で、豊かなあごひげを生やしていたとあり、また質素な衣服を着て、占いを楽しみながら、町をあちこち歩き、金銭が手に入ると、それで酒を買って飲み、頭を叩きながら、「自分は人の寿命を支配する聖人なり」と語ったという。
「寿命を支配する聖人」といえば、ただちに「寿老人」と思われるが、ここには「老人星の化身」と記されているだけであって、「寿老人」とも「福禄寿」とも記していないのである。
「七福神考」には、次のように言う。
「寿老人」は、その形、端正にして、仙老の像であり、「福禄寿」は「長頭短体」にして、最も異相なり」と記してある。
そうすると、一老人は「福禄寿」ということになる。
それでは、「福禄寿」とは、どのような神なのか？
「福禄寿」の「福」は、幸福を意味しており、その幸福も様々あるが、とりわけ家庭の幸福であり、さらには子孫繁栄までも含んでいる。
次の「禄」は「俸禄」である。
これは官に仕える者に支給される手当のことで、したがって、「禄」には「富貴」の概念も見られ、これを広義に解釈すれば、「財産があって身分の高いこと」と言える。
最後の「寿」は「寿命」である。
「寿命」がいつまでも続くように、という願いが込められている。
このように「福禄寿」は、人間の三大願望といわれる
「幸運・富貴・長寿」
のことであり、これを換言すれば、したがってきわめて現世利益的である。
しかし「福禄寿」に対する信仰は、決して低俗なものでない。
「福禄寿とは、福人、禄人、寿人の三人を合わせ描ける名なり」と述べられている。
ここに言う「人」とは、「神仙」という意味である。
「神仙（仙人）」は、道教が理想とする人間像であり、よって、「福禄寿」は三つの徳を兼備する、「神仙の中の神仙」なのである。
それでは、「福」「禄」「寿」を授かるには、どうすればよいのか？
その方法や手段を知りたいものである、と、多くの人々はその尊像を守り、その前に酒肴を供えて饗応し、経典を唱えて祈っている。
また「福禄寿」の護符を受けて「肌守り」としている人々もいる。
このようにすれば「福禄寿」を授かり、豊かで楽しい幸福な生活に恵まれると信じている
ところで、中国の道教では、もう一つの考え方がある。
それは、宗教的、道徳的行為を実践すれば、「福・禄・寿」に恵まれるという考えである。
そのためには、「罪過を告白しながら心身を清めること」、つまり一種の「懺悔法」をするのである。
また、祭壇を設けて祈ることであり、主として「天神」の祭祀が目的となる。
中国の古代では、「天神」と言えばほとんどが「星辰」であり、「福禄寿」の場合は言うまでもなく、「南極老人星」である。
そして、善行を修めて功徳を積み、悪行をなさず、罪過を避けることである。
このように、日常の暮らしの中で心がけることにより、「福・禄・寿」に恵まれるとしている。
さらに「善行」を積んだ家には、良い報いが訪れ、それが子々孫々にまで及んで、多くの人々が幸福になるというのである。
ここには、中国道教の深い幸福観が述べられている。
ややもすると、「福禄寿」に対する信仰は、ひいては「七福神信仰」は、民衆の卑俗な現世利益と片づけてしまいがちである。
しかし、これらの信仰は、深い宗教的・道徳的行為、ないし実践に支えられているのである。
中国人、詳しく言えば「漢民族」は、春節（旧正月）になると、各家で「福禄寿三星図」をかけ、その前に種々の供物を捧げ、「今年こそは「福・禄・寿」に恵まれますように」と祈願をする。
「福禄寿三星」は、
「福星」、
「禄星」、
「寿星」
の総称であり、「三福神」とも言っている。
「三星図」は、文字通り「三星」を「三人」に擬人化して描いたものである。
台湾を訪れた時、何種類かの「三星図」を見る機会に恵まれた。
その中で印象に残った一枚は、画面に向かって中央に、ドジョウ髭を生やした天官が威儀を正して立ち、
右側に同じようにドジョウ髭を生やした天官が嬰児を抱いて立ち、
左側に、長頭で白い顎鬚を生やした老人が杖をついて立つ、という図柄であった。
この「三星図」は「年賀」としても人気があり、新年になると「福禄寿に恵まれますように」と願って、戸口に張る風習もある。
台湾で某氏に受けた説明によると、中央が「福星」、右側が「禄星」、左側が「寿星」であるという。
いかにも明快な説明であるが、いささか納得がいかない。
中央の天官が嬰児を抱く図もあり、よく見ていると、それは抱くというよりは、今にも手渡そうとしているようでもある。
また嬰児が手を伸ばしている図もあり、さらに、背後に嬰児の母と思われる高貴な女性が立っている図もあり、その部分に視点を置くと、一つの聖家族のようにも思われる。
杖を突いて立つ老人の杖には、ヒョウタンあるいは巻物が結びつけてある。
また杖の先端が鹿の頭で飾ってあったりする。
「七福神考」によると、この巻物には、人々の寿命の長短を記してあるのだという。
（引用ここまで）
　　　　　　　　＊＊＊＊＊
韓国の大企業「サムソン」株式会社の「サムソン」も、「三星」の韓国語読みだということを知りました。
明星ラーメン、みたいな感じでしょうか？

始まりに向かって
https://blog.goo.ne.jp/blue77341/c/d3b8ad356d6a6682294adede76abadd2

ロージーの予言

ロージーの予言
2010/3/29(月) 午後 11:05
近未来独り言 軍事
The Coming China/Russia Invasion of the United States
http://educate-yourself.org/lte/comingchinainvasion27may05.shtml
合衆国への今度起きる中国 / ロシアの侵略
（５年前の古い記事より、気になる部分だけ一部抜粋）
私は太字でロージーの予言のあるキーワードを強調した。
従ってそれらの心配のために準備する必要性に焦点を合わせることができる。
ロージーによって予言されるように、未来は可変性であり、予言は石で投げられない。
これらの可能性に気付く人々の数がより大きいと、それだけいっそう良い結果に向かって未来を変える
可能性がより大きくなる。
現実は集合的な思考によって作成される。
あなたは恐れからあなた自身を解放する事によって、暗黒面の議題を減少し、否定的な感情を促進させる
運命及び（暗黒の記事のソルチャファールの果てしない流れの後ろの本当の目的）絶望感でいっぱいに満たされたインターネットの記事の影響からあなた自身の接続を切り離すことができる。
ファシストアジェンダが前進することを予想する間に、私はダムのヒビ割れのサインを見る。
未来の困難のために準備することは必要であるが暗黒面の妨害に加わることもまた必要である。

メモ・独り言・戯言
https://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/31264320.html

メモ・独り言・戯言
https://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/32365589.html
https://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/32343190.html
http://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/32369383.html
http://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/31273049.html
http://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/32073345.html
http://blogs.yahoo.co.jp/jennifer1215b/31823986.html









2005
Original Message -----
From: Rosie
To: <editor@educate-yourself.org>
Sent: Friday, May 27, 2005 11:41 AM
Subject: 未来についての思考
私は非常に長い間予言に打ち込んでいた。
私が起きるために待っていたほとんどすべてのことが長年をかけて起こってしまった。
予言は無制限である。
それは警告であって、もし状況が変えられるなら、それが予測される方法で起きる必然はない。
もし我々が我々の態度を改めないなら、それは最悪の場合となる。
私はチェコスロバキア共和国の解放が起こると２００５年５月に書いた。
それは起きるはずだった。
しかしサインはまだ終了していない。
私は、それが本当に厳しくなる前に、これが起きなければならないことを確信している。
公然と、あるいは舞台裏でかは解らないが、ロシアと中国が団結することは完全に予測される。
中国は北西から来て合衆国を攻撃するはずである。
私はこれがどのようにしてうまくいくのかは理解しない。
それは意外ではあるが、それは予測される。
すでに中国とロシアの兵隊はここ北アメリカに何年もの間いる。
それらは地下のベースで、オフリミットの「生息保護域」エリアに位置する。
大きい数はブリティッシュ・コロンビアに置かれている。
したがってそれらは「北西」側から中に入るだろう。
私はそれらがヨーロッパで起こると同時に来る世界の悩みについてももっとたくさん言うことができる。
ロシアは古い方向に完全に戻る。
その区域にもう一つの革命が起こるが、一度「ロシア語」として考慮されたこと、本来のロシアあるいは
共和国として意味するかどうかは私は知らない。
民主主義国家と友人になってロシアのことは忘れなさい。
計画には第三次世界戦争がある
これを達成するために、アメリカは孤立している必要がある。
それは同じくこの目的で内部的に分割される必要がある。
私はこれがどのように行なわれようとしているかは正確には知らない。
しかし合衆国の中に戦いのような内戦があると予測する。
これの目的は合衆国を弱め、外からの攻撃に米陸軍を役に立たなくさせることである。
これらすべてはずっと以前に予言した。
私の意見はこれらの計画が暗黒面であることである。
しかしながら、ＮＷＯとそのすべてが非常に良くない終わりに到るであろうという強力な預言をあなたは
聖書の中に見つけることができる。
聖書が「売春婦、バビロン、偉人」と呼ぶこの古来のシステムに起きるであろうひどいことを避けるため
にそうなることを感じる黙示録を呼び出す。
属性を読めばそれはちょうどこの「売春婦」がだれであるか豊富に明確になる。
彼女は政府ではないが、すべての国家を支配し、お金および商業を世界的に制御する。

メモ・独り言・戯言
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足立ケンより；
「ドン・クロフトは繰り返しイギリスのエリザベス女王が「バビロンの売春婦である」と認知しました。
ロージーによる上記の声明に基づいて、それは確かにイングランドの女王がイングランド銀行を通して通貨および商業を世界的に制御すると同時に意味を成しています。」
しかしながら、「灰」以外の何も彼女から残らないでしょう。
燃える建物のグラウンドの灰以外は何もないのと全く同じように、彼女はいなくなるでしょう。
非常に良いニュースである、しかしそこに到達するのは難しい。
私は移行への時代がそれほど難しくないことを祈っています。
私は予測されたすべてのひどいことが人々を通して伝わるのを残念に思うでしょう。
残念なことに、若干の本当の迫害と痛みがあるでしょうが、人々は抵抗をしなければなりません。
彼らは気力を見せるでしょう。
中略
言うまでもなく、飢饉がもちろん同じく予測される。
また何か食べるものを求める都市生活者の歩き回る一団。 しばらく大きい問題は飲料水の確保である。
大きい激変の前に、現在の法皇は死ぬ。
彼が生きている限り、我々にはまだ準備する時間があるかもしれない。
これはそれ自体ローマ法王には何も関係を持たない。それはただサインに過ぎない。
カレンダーと日付の代わりに通過するサインがある。
ずっと以前に与えられた日付のほとんどは今のところ間違っている。
米国の激しい嵐は我々がその方向で先頭に立っているという印である。
他の印はオゾンホール、エイズ、低い出産率および乱行である。
私を困惑させるもう1つの事は人間のクローニングである。
17世紀に予測されたことをもし今それがされることを仮定するが、新しい人間が成年期まで育つまでにはしばらく時間がかかり遠いようではあるが他のすべてはパズルの小片のようにフィットする。

メモ・独り言・戯言
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出揃った韓国「破滅」の条件。米韓同盟終了と日本の資金援助拒否

出揃った韓国「破滅」の条件。米韓同盟終了と日本の資金援助拒否
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2018.11.06 
513 by 津田慶治『国際戦略コラム有料版』
tsuda20181105
「政治思想の欠落」を疑われても仕方のないようなトランプ外交に翻弄され、世界の米国離れが進行しています。
「もっとも顕著なのが韓国」とするのは、メルマガ『国際戦略コラム有料版』の著者・津田慶治さん。
津田さんは今回の記事で、南北統一にひた走る文在寅大統領の思惑と、北朝鮮との統一が韓国にもたらす負の側面を記しています。
米中貿易戦争の緩和か
11月第1週は、株が下落していたがトランプと習近平の電話首脳会談で貿易摩擦緩和で一致したという。どうなるか？
株価上昇の原因
NY株は、10月3日に2万6,651ドルと過去最高値を付けて、10月26日に
2万4,688ドル
まで下がったが、11月1日2万5,380ドルに戻したが、11月2日は
2万5,270ドル
と前日より109ドル下げた。中国と米国の電話首脳会談が実現して、11月の首脳会談で合意草案策定をトランプ大統領は指示したと報道、その後、ホワイトハウス高官やクドロー米国家経済会議（NEC）委員長が早期の米中の貿易合意に否定的な見方を示したことで、下げている。
しかし、日経平均は、合意草案の報道を受けて空売りの買戻しで11月1日に550円以上も上げて2万2,243円まで上昇した。日本も10月2日に2万4,448円と6年ぶりの高値を付けたが、10月26日に2万0,971円と下げていたが、戻した。
前回「アメリカ、終わりの始まり。それでも中国とは距離を置くべき理由」で、米中貿易戦争の一時休戦などの政治的な取り組みがないと、下落が続くとしたが、トランプ大統領も暴落の原因が米中貿易戦争であると見て、日本の安倍首相に中国 と米国との仲介を依頼したと見ている。
そして、安倍首相により中国に、日本が経験した米国との貿易摩擦の対処方法を説得し、中国が対応を変えたようであるが、そのことを中国国民に隠すために、中国が日本より上を演出したのであろう。
安倍首相訪中に米国は、非難しなかった理由でもある。
安倍首相は、帰国後米国のトランプ大統領に中国の妥協した事項を伝えて、米国から電話して米中電話首脳会談が実現し、妥協が成り立った可能性もある。
中国の対応が大きく変化し柔軟になっている。
しかし、まだ、妥協事項についてはわからないし、トランプ大統領の得意な交渉の駆け引きかもしれないし、中間選挙のために株価を上げるためだけに、わざと仕組んだ可能性も否定できない。
株価の今後の動向
IMFは、2019年の経済見通しを下方修正し、アップルの決算報告は良かったが、今後の見通しを述べなかったことで期待値に達しないと、アップルまでもが株価を下げてしまった。
これでFANG株すべてが値下がりになった。NY小型株はほとんど下げているし、J＆JやPGなどのデフェンシブ株だけが良い。
しかし、ハイイールド債の暴落はまだないので、景気の後退期には入っていない。
一進一退の景気状況のようである。
日本企業も減額修正が多くなり、すべての企業が増収増益の感じから少し変化して、景気の変わり目を予兆している。
これは、相場の大きな転換点になっている。そして、2019年3月以降景気減速が明確化する可能性が高い。
3月以降は、米減税の効果が剥がれてくるこ とになり、景気を支えるものがない。
よって、空売りの戻り買いしかないので、自立反発も長続きはしない。
だから、10月2日に付けた2万4,448円を上抜けはしない。
株価は、将来を織り込むので、景気後退が見えてきた現時点では、それを織り込み始める。
悪い材料が出ると空売りが50％を超えて株価が暴落し、良い材料が出ると暴騰の繰り返しになる。
上下動に激しい相場になる。しかし、企業業績が徐々に下向きになるので、株価は徐々に下がることになる。
ということで、下げのエリオット波動が始まり、第1波が来たようでもある。
上下しながら、下がっていくことになる。景気後退期になり、金融政策も変化させる必要になる。
金融政策
次回のFRBの利上げは難しい。株価の暴落になる と利上げはできない。
というより、金融緩和に戻る可能性も高い。量的緩和で資金が市中にダブつき賃金上昇によるインフレ圧力は高く、米国債金利上昇で景気後退になるとスタグフレーションとなり、最悪になるので、その前に処置をしないといけなくなる。
インフレが大きくなる前に米国が景気回復の金融緩和すると、日本はどうするかということになる。
現時点でも1ドル＝113円であり、金利差が縮小すると円高の可能性も出てくる。
景気後退期に入り、日本の金融政策の方が難しい。
円高で不景気になるが、より強い量的緩和を行うと、株式市場も市場機能が失われる。
現時点ではPERが13倍程度と株が安い状態であり、市場機能は健全であるが、企業利益が少なくなり、PERが16倍以上になると 、株が高い状態になり、日銀のETF買いは市場機能を損なう可能性が出てくる。
金融政策でもマイナス金利で現時点でも金融機関の利益がなくなり、地方銀行が大変なのに、不景気になったら貸出先もなくなることで一層存続が見通せなくなる。
非常にアクロバット的な金融政策にするしかなくなる。
PERの数値に基づく日銀ETF買いと短期金利をゼロ％にして10年国債の金利を引き上げて1％にした国債買いを行うことにするしかない。
この処置を景気後退前にすることである。景気後退が明確化した後では、この処置もできなくなる。
しかし、不景気で輸出がなくなると経常収支が大幅な赤字になり、円安に振れるので、その時は不景気化のインフレ（スタグフレーション）になり、打つ手なしになる。
インフレが加速しないように金利を上げるしかない。
この状態にならないような財政金融政策を取っていくことが重要でしょうね。
ということで、今まで私が提言した金融財政政策を無視したことで、非常に難しい状況になってきている。
米国のトランプ大統領と共和党幹部との違い
米国中間選挙が日本時間11月7日（水）の昼に分かるが、この選挙の途中結果が発表されるごとに株価が上下することになりそうである。
トランプ大統領は、共和党のペンス副大統領などの国際派とは違い、政治思想なく自分の評判しか関心がない。
今の時点、景気を維持して株価維持の方が、対中国貿易戦争で強硬な手段を取ることより優先レベルが高いようである。
為替条項を日本とのFTA交渉でも入れると いうように、中国に対抗するための日米同盟重視でもない。
その時々の自己評価優先である。このため、右と左に大きく振れるので、トランプ政策の予測が難しい。
世界は予測できないトランプ外交を信用できなくなり、米国を頼りにできないために、米国抜きの外交にシフトしている。
その最も進んでいるのが韓国である。
韓国の変化
韓国は、核付き南北統一に突き進んでいる。そして、韓国の有事指揮権も米国から韓国に移管するという。
これで、在韓米軍は、韓国指揮下では戦えないので、在韓米軍は撤退になるだろう。米韓同盟も終了になる。
韓国は対北朝鮮国境線を無防備にするというし、人的往来を自由化するというし、北朝鮮と合併するしかない。
北朝鮮での鉱山ビジネスや安 価な労働力などを手に入れるが、膨大なインフラ建設などの負担がかかってくる。経済的な観点がない。
勿論、日本は、慰安婦問題や徴用工問題で、韓国との対立があり、韓国からの資金支援要請を受けないだろうし、北朝鮮の拉致問題が解決しないことから、北朝鮮への資金援助もしないはず。
文在寅大統領は、核付きの強大国になる夢を追いかけ始めた。日本に対しても核兵器で脅せる。
このような政策の理由は、賃金の引き上げ政策で、韓国経済を弱めてしまい、経済の起爆剤が欲しいからのようだ。
韓国経済は、今サムソンとLG以外は不景気であり、就職先がないので韓国の学生の多くが日本企業に就職する道を志向している。
文在寅大統領は、韓国経済の起爆剤として、韓国の鉄道をロシア鉄 道に繋げて、釜山をユーラシア横断鉄道の起点としたり、北朝鮮の鉱山開発をするようである。
世界分割ゲーム
トランプ外交が信用できないので、世界を再分割するゲームが起きている。
イスラエルが一番心配である。米国を頼りにしてきたが、中東撤退の方向であり、サウジとの友好関係でイラン対抗をしようとしたが、サウジと米国の関係がおかしくなり、近傍に味方がいなくなる状況になっている。
このため、イスラエルのネタニエフ首相は、サウジとの友好関係を維持すると表明した。
サウジもロシアとの関係を強固にするということで、ロシアが中東を取り、中国がアフリカと東南アジアを取り、日本とインド、ベトナムなどは共同して中国の進出を緩和しようとしている。
米国 は孤立化し、カナダは欧州に寄り、中南米は迷っている。中国は中南米にも手を出し始めている。
欧州は、中をまとめるのに忙しく他地域への関心はない。これは、中露による世界分割劇になっている。
ここでも日月神示の予言が実現している。
さあ、どうなりますか？

MV
https://www.mag2.com/p/news/375394?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000125_sat&utm_campaign=mag_9999_1222&l=unq0156e88

WebBotの最新の予想

2018年12月のウェブボット予測
2018年中のウェブボットは以下のような予想を上げています。
※太字は特に期待されている内容。青字は的中させた内容です。
ビットコインが年内に220万円到達
ビットコイン年末10万ドル到達
ライトコインの価格がビットコインの1/5に落ち着く
中国の規制が強まる
1月にNEOの価格が上昇する
XRPは2018年に3ドルを目指すが価格操作に注意
夏頃に革命、世界中がBTCに注目
DASHは政府が絡み急騰する。
2018年中にスカイコイン高騰
仮想通貨人口が1％から13％に増加
イーサリアムが大きく乱高下する
今年イーサリアムは上昇するが、今年半ばと秋頃にスマートコントラクトに深刻な問題が見つかる
モネロが春以降に高騰する
リップル・モネロは仮想通貨の全体的な上昇の波に乗って上昇する

COINZ
https://coinzmoney.com/563








WebBotの最新の予想
では次に、気になるWebBotの最新の予想を確認してみましょう。
WebBotの予想は有料で配信されているため、すべての予想を公開することはできません。
そのため、一部の主要な仮想通貨や仮想通貨全体に関連する予想をピックアップして説明します。
ビットコイン
ビットコインについては、
「2018年内に220万円に到達する」という予想と、
「2018年末に10万ドル（約1,100万円）に到達する」
という予想が公開されています。
2018年10月8日現時点のビットコイン価格は、約75万円前後となっています。
残り2ヵ月を切る中、世界中のビットコイナーが年末の価格上昇への期待が高まっていることでしょう。
イーサリアム
イーサリアムについては、「2018年に大きく乱高下する」という予想と、
「イーサリアムの価格は上昇するが、2018年半ばと秋頃にスマートコントラクトに深刻な問題が見つかる」
と予想されています。
後者に限っては、すでに的中していることが分かっています。
2018年4月、イーサリアムのスマートコントラクトに重大なバグが見つかりました。
バグの発生により、イーサリアムのブロックチェーン上で発行されているERC20トークンの一部で異常が生じたのです。
これにより、仮想通貨の価格が暴落する要因となってしまいました。
リップル
リップルについては、
「リップルは仮想通貨の全体的な上昇の波に乗って上昇する」という予想と、
「3ドルを目指すが価格操作に注意が必要」と予想されました。
後者については、的中したとは言い切れませんが、実際にリップル社が価格操作の疑いがあるとし、リップル投資家に訴訟を起こされたこともありました。
訴訟に関する詳しい内容は、こちらの記事で説明していますので、ご覧ください。
その他の仮想通貨
その他の仮想通貨については、
「ライトコインはビットコインの価格の1/5に落ち着く」、
「ダッシュが8月～10月頃に政府が絡んで急騰する」
といった予想をしています。
また、リップル同様、
「モネロも仮想通貨の全体的な上昇の波に乗って上昇する」といった予想や、
「スカイコインは2018年中に高騰する」とも予想されています。
その他の仮想通貨関連について
その他の仮想通貨関連の予想については、
「中国の規制が強まる」という予想や
「仮想通貨人口が全体の1.2％から13.8％に増加する」といった予想もあります。
実際に中国での仮想通貨に対する規制は強まっていることから、前者は的中しているといえます。
後者の仮想通貨人口については、正確な数字を出すのは難しいといえます。
なぜなら、匿名性の高い仮想通貨や取引所も存在しているからです。
ただ、ダリア・リサーチ社（ドイツ）が公開した調査結果を1つの指標として見ることもできます。
ダリア・リサーチ社による調査結果では、仮想通貨投資の主要な国の中で
日本（11％）が最も仮想通貨の保有率が高い
ということが分かりました。
日本に次いで、
英国（9％）、
米国（9％）
となっており、平均は7％という調査結果が出ています。
ここまで、WebBotの過去予想や最新の予想を確認してきましたが、ふとこんな疑問が頭を過ぎった人も多いのではないでしょうか。
それは、なぜWebBotの予想が当たったり、外れたりするのか、という疑問です。
では、2018秋の現時点でビットコインが200万になってない理由を例に、WebBotの予想が当たる理由と外れる理由を説明していきたいと思います。
2018秋（現在）ビットコインが200万になってない理由
WebBotは最新の予想で、2018年内に220万円に達すると予想しています。
しかし、2018年も残すところ、わずか2ヵ月を切った現時点でビットコインは200万円どころか80万円にも達していません。
実は、至ってシンプルな答えで説明することができます。
なぜなら、上記の「そもそもWebBotとは？」でも説明した通り、WebBotはネット上の掲示板やSNSの感情に関するキーワードからデータを収集しているからです。
ざっくり言ってしまうと、ネット上で価格下落の発言が多くなれば、WebBotもマイナスを予想します。
一方で、価格上昇の発言が多くなれば、WebBotもプラスの予想をするということなのです。
つまり、ビットコインが2018年内に220万円に達するという予想は、ネット上でビットコインの価格上昇に関する発言が多いことを指すという訳です。
だとすれば、ビットコインの価格が現時点で200万円に達していないことに納得ができるのではないでしょうか。

Finte-X
https://finte-x.jp/13622










では、なぜWebBotの予想が的中するのでしょうか。
WebBotの予想と群集心理の関係性
WebBotの予想が的中には、群集心理との関係性を知ることで納得できます。
ぐんしゅうしんり【群集心理】
群集が示す特殊な心理状態。一般に判断力が低下し、興奮性が強くなり、衝動的・無責任的な言動をとる傾向になる。
引用：コトバンク　https://kotobank.jp
そもそも人は、群集心理に基づいて仮想通貨や株などの売買を行うと考えられています。
実際に、ジョン・マカフィー氏のような影響力の大きな人のツイートは、瞬く間に世界中に発信され、それを見た人が売買を行う。
売買によって仮想通貨の価格は変動し、多くの人が
「ジョン・マカフィー氏のツイートは的中率が高い！」
と信じるようになり、現実になってしまうということからも納得できるかと思います。
このように、WebBotの予想が的中することも、この群集心理によって説明でき、いわば、WebBotはインフルエンサー的な存在であると考えることができます。
WebBotの予想を上回って早い段階で予想が的中することにも理由があり、それはWebBotの予想を先回りして行動する人が多くなるからです。
WebBotの予想を先回りする人が多ければ多いほど、仮想通貨の値動きは早い段階で訪れることになるのです。
ただし、WebBotの予想が困難なケースも存在します。
それは、群集心理に基づいていない大地震や天変地異などの自然災害の予想や、コインチェックのハッキング事件のような突発的な出来事が発生した場合です。
繰り返しますが、WebBotの予想は群集心理に基づいた予想であることから、自然災害や突発的な出来事を未来予測することは現時点では難しいと言わざるを得ないのです。
過去予想で的中した自然災害に関しては、恐らくネット上で高い確率で発生するデータが多数存在したことから、WebBotはそのように予想したのでしょう。

Finte-X
https://finte-x.jp/13622





「2018年秋分の日、1ビットコインは220万円に到達する」最新未来予測＝高島康司
2017年10月12日
日増しに注目度が高まっているビットコインについて、「来年の秋分の日前後に220万円になる」との最新予測が出た。
その俄には信じがたい分析を紹介する。
『未来を見る！ヤスの備忘録連動メルマガ』高島康司）
※本記事は、未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 2017年10月6日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
「来年秋、ビットコインは220万円へ」ほか各仮想通貨の最新予測
未来予測プログラムによる相場分析
今回は、元マイクロソフトのコンサルタントだったクリフ・ハイが開発したコンピュータによる未来予測プログラム「ウェブボット」の最新仮想通貨相場予測を紹介する。
主催者のクリフ・ハイは、直近のインタビューで
「市場の動きに影響を与えたくないので、今後は仮想通貨の相場予測は公表しない」
としていた。しかしこれは、ネット放送などの公開インタビューだけに限った話であった。
相場予測に特化したレポートは、今後も毎月出すようである。
最新版は、10月4日に出された「Sparks！（火花）」というタイトルのレポートである。
今回は、10月から2018年の秋くらいまでの相場変動の予測をカバーしており、仮想通貨のみならず、推奨するICOも登場している。
長いので、4回のメルマガに分けてポイントを紹介しよう。
まず最初は、既存の仮想通貨の相場予想だ。ここでは日本で購入できる仮想通貨に限定した。以下である。
ビットコイン（BTC）相場
これまでの過去のデータでは、2018年2月になるとビットコインは152万円まで上昇するとあった。
今回の新しいデータでは、これを越える価格水準が提示されている。
それは、来年の秋分の日前後には220万円になるという予想だ。
一方、これはビットコインの価格が単純に上昇するというのではなく、ドルの減価によるハイパーインフレーションの進行を表現している。
また、現在のデータからは、この220万円という価格が、ビットコイン単独のものなのか、主要な仮想通貨すべての価値を合算した価格なのかは明確には判別がつかない。しかし、この価格予想の中心になっているのがビットコインであることは間違いない。
ビットコインキャッシュ（BTH）相場
ビットコインキャッシュのデータは、分岐元のビットコインから完全に分離した。
つまり、ビットコインキャッシュは仮想通貨として独立したものになっている。
テクノロジーの発展があるので上昇が期待できるという。今年の11月あたりからビットコインキャッシュが注目されるようになるとする。2018年の2月にはビットコインをはじめとした仮想通貨は上昇するが、ビットコインキャッシュはそれ以前から上昇を開始し、パーティーのような騒がしい状態になるとの見方だ。

MAG2
https://www.mag2.com/p/money/316837

クレイグ・ハミルトン・パーカーの２０１９年予言

2018.10.01（第55回）
クレイグ・ハミルトン・パーカーの２０１９年予言
１０月になりました。２０１８年も残すところあと３カ月たらずになりました。
激動の年だったのですが、来年の２０１９年はどうなるのでしょうか？　
そこで今回はいつもの世界情勢の分析ではなく、
クレイグ・ハミルトン・パーカー
というイギリスの著名なサイキックの２０１９年に関する予言をお送りします。
クレイグ・ハミルトン・パーカーは、大手企業の宣伝部長だった異色のサイキックです。
毎年９月に翌年の年間予言を公開しており、その的中率は７割を越えるといわれています。
　これまでもイギリスのＥＵ離脱やトランプの勝利などを的中させてきました。
また、毎年の予言の的中と外れをきちんと自己検証して発表するめったにいないサイキックでもあります。
　今回は９月１８日に公開された２０１９年予言の要約を掲載します。ちなみに予言の原文は以下のサイトで読むことができます。
http://psychics.co.uk/blog/predictions/
だが同じ予言はユーチューブにもアップされており、こちらのほうがはるかに詳細に解説されています。
https://www.youtube.com/watch?v=sg36DJHNfaE
掲載する予言は、ブログではなくユーチューブのビデオを参照しました。
●アメリカに関して
・トランプはシリアを巡ってプーチンに挑戦する。
全面的な戦争にはならないものの、ロシアとアメリカの対立は危険なレベルに達する。
・アメリカ軍はイスラエルも含めたシリアの周辺諸国に新たに展開し、ロシア軍を牽制する。
このため、シリアは一層危険な状態になる。
・トランプは病気になる。しかしこれは、大統領の任期のまっとうが危ぶまれたり、死の危険にさらされることはない。
もちろん、反トランプ派はこれを利用してトランプに辞任を迫るが、それは実現しない。
ただ、短期間、大統領としての職務を中断する。
・トランプ家のだれかが自動車事故を引き起こす。
自動車事故でなくても、車に関係した事件である。
・トランプは弾劾や罷免の危機を免れる。反トランプ派の弾劾に向けた努力は実現しない。
一方トランプには新たなスキャンダルが持ち上がる。だがこれが、トランプの弾劾にいたることはない。
・トランプは、２０１８年１１月の中間選挙では驚くべきほど勝利する。
もちろん共和党は少しは議席を減少させるものの、他の政権が中間選挙で大敗するような状況にはならない。
このときには新たなスキャンダルも出てくるが、トランプの支持率にはたいした影響はない。
そして、２０２０年の選挙でも勝利し、大統領を２期務めることになる。
・バブルの崩壊や金融危機などアメリカ経済には多くの懸念があるが、そうしたことは起こらない。
２０１９年のアメリカ経済は依然としてよく、景気が最高によい状態が続く。絶好調である。
・しかし、自然災害ではアメリカにとって厳しい年となる。
カリフォルニア州で巨大地震が起こるというわけではないものの、全米で地震が多発する。
また、今年以上に多くのハリケーンが襲う。これは環境破壊の結果でもあるが、太陽活動の活発化の結果でもある。
・アメリカのみならずカナダでも自然災害は多発する。
どうも大きな森林火災のようだ。
・トランプはパキスタンに経済的な圧力をかけ、大きな交渉をまとめ、他のアラブの政府にも同じように行動するように迫る。
これにより、パキスタンからイスラム原理主義のテロリストが完全に退去する。
だが、テロリストは隣国のアフガニスタンに結集し、アフガニスタンの治安が一層悪くなる。
このようにトランプは、軍事力ではなく経済力を使って圧力をかけ、目的を達成する。
・いまトランプの弁護士は元ニューヨーク市長のルディー・ジュリアーニだが、彼はトランプと馬が合う。
トランプは彼を政権の高官に抜擢する。
しかしジュリアーニは自分が大統領になる野望を持っているため、２０１９年にはトランプを裏切る。
しかし彼の計画はうまく行かない。
・ＮＡＳＡは月面基地の建設を発表する。
目的はレアアースの採掘である。この計画の予算が計上される。
・有名人のカップルか夫婦が自殺する。２人が同時に自らの命を絶つようだ。
この２人がだれなのかはいまのところよく分からない。
●ヨーロッパに関する予言
・ヨーロッパの選挙で反ＥＵの極右が大躍進し、各国の議会で多数派になる。
・ＥＵの旗のデザインが修正される。
ＥＵの旗の角に米国旗にあるような星のマークが加えられる。また、欧州統一軍が結成される。
・ドイツのアンゲラ・メルケル首相が辞任する。
メルケルのキリスト教民主党が少数政党に転落し、メルケルは辞任を迫られる。
・トランプ政権はアメリカに輸入されるドイツ車に高関税を課す。
そのため、ドイツの自動車産業は大打撃を受ける。中国もドイツ車に輸入を停止する。
・ヨーロッパには新たな移民の大波がやってくる。
これが原因で、フランス、ドイツ、スエーデン、そしてオーストラリアでは激しい抗議運動が起こる。
トランプ政権はシリアでロシアに挑戦するので、シリア内線が再燃する。
この結果、シリアから新たな移民の波が押し寄せるのだ。
・２０１９年はドイツにとって極めて厳しい年になるに違いない。
極右の抗議運動や経済の低迷に見舞われる。
・２０１９年はヨーロッパ経済にとってかなり厳しい時期となる。
そのため、２０１９年の年末までユーロの価値は下落する。さらに、世界の貿易や金融は大きく低迷する。
●世界に関する予言
・中国ではバブルが崩壊して不況に突入する。
これに怒った人々は抗議運動を始める。
これは共産党政権を転覆するような革命にはならない。
しかし中国は、民主化革命の方向に向かう運命であり、２０１９年の動きもその一環である。
・オーストラリアで例外的に巨大な森林火災が発生する。
キャンベラが被害に中心になる。
・ロシアに大きな隕石が落下し世界的なニュースになる。
これは、２０１３年にシベリアで発生した隕石の落下と同じようなものだ。
これは大きな脅威とならないものの、地球環境にもっと関心を払う必要性の示唆になる。
・中国はいっそう多くのロシア製兵器を購入する。
潜水艦や戦艦などが中心となる。
その結果、南シナ海のパワーバランスが壊される。
アメリカはこの地域の米軍を増大させる。
・南アフリカで実施されている十分な補償なしに白人が経営する農場から土地を買収する政策に抗議して、武力衝突が発生する。
・南アフリカの総選挙で不正選挙が発覚する。このため、議会は解散され、再度総選挙が実施される。
・トルコがシリアから撤退する。内戦の再燃で増加する移民の波がトルコに入るのを阻止するために、トルコとシリアの国境沿いに難民収容センターなどを設けたバッファーゾーンを作る。その形成のために現地を支配しているロシア軍を攻撃するが、ロシア軍の反撃にあって敗退する。そして、シリアから撤退する。
・米朝首脳会談がまた行われ、取引が成立する。その結果、南北の友好関係が強化され、朝鮮半島統一の機運が高まる。だが、北朝鮮とアメリカの交渉成立の効果がちょうど出始めたとき、北朝鮮の国民はキム・ジョンウン体制に反抗し、キム・ジョンウンは中国に亡命する。
・スーダンの停戦協定が破られ、内戦が再燃する。
・ネパールで破壊的な地震が発生する。
・カナダで大規模な森林火災は発生する。
・中国とインドネシアを巨大な台風が襲う。
この台風は北上し、日本に上陸する。２０１９年の日本では大規模な洪水が襲う。
●イギリスに関する予言
・メイ首相はイギリスがＥＵを離脱する３月２９日までは首相に止まるが、その後は辞任する。
メイ首相はＥＵからイギリスを離脱させた首相として、歴史に名を残すことにこだわっている。
・いまＥＵとの交渉成立によるソフトな離脱か、それとも合意もなしにイギリスが追い出されるハードな離脱になるかが焦点になっているが、ハードな離脱になる。ただ、３月２９日の直前にドイツとフランスがなんらかの妥協を提示する。
・離脱以後、いくつかの港で混乱が発生するも、すぐに貿易量は回復する。また、いまイギリス国内で騒がれているような医薬品の不足は起こらない。
・ＥＵに止まるがアイルランドとの間に国境ができてしまい、貿易が阻害されるのではないかとの懸念があるが、そうはならない。
国境は開かれ、ものと人のこれまで通りの自由な往来が可能になる。
しかし、アイルランドによって国境はできるだろう。
・離脱直後、ポンドは大きく値を下げるものの、すぐに上昇に転じて急騰する。
・私は大衆紙、サンに発表した２０１７年の予言で、イギリスでは保守党と労働党に代わる第３の党が結成されるだろうと予言したが、それは２０１９年に実現する。
・メイ首相の辞任後、デビッド・デイブスとボリス・ジョンソンが党首の座を争うが、ボリス・ジョンソンが党首になる。
・９月になると思うが、イギリスで総選挙が行われる。
保守党が勝利するものの、新しく設立される第３の党も躍進する。
・政府は、投資目的ではなく初めて住宅を購入する人々を支援する。
政府保証のローンのようなものだ。また、大家からいま住んでいる賃貸の家の購入を促進する制度も整備される。
これが背景となり、不動産価格は高騰する。
・トップ企業が賄賂を渡して国際的な契約を偽造する不正が発覚する。
これにはスコットランドからの影響力の効果だ。おそらくこれは、ニコラ・スタージョン首相であろう。
・目抜き通りの賃貸料や不動産価格が高いように、アクセス数の多いドメインネームには高い金額が支払われるようになる。
・グーグルのような大手のオンライン企業に課税される。
これまでは「ダッチ・サンドウィッチ」と呼ばれる課税を回避する抜け穴があったが、それは違法になる。
・ＮＡＳＡとのパートナーシップにより、イギリスの新しい宇宙計画が発表される。
太陽観測用の天体望遠鏡などはそのひとつだ。
・イギリスのＥＵ離脱の前後のタイミングで、イギリスの銀行や金融機関で障害が発生する。
これはロシアの仕業である。それと同時に、クレジットカード会社やウェブサイトも攻撃される。
・大規模な洪水がイギリスを襲う。特に、西部とランカシャーの被害が大きい。
・スコットランドで船が沈没する。人命が失われ、海の汚染が広まる。
・イギリス、フランス、スペインとの間で漁業権の争いが発生する。
両国の抗議に対応するため、どの国も漁業が禁止される領域が設定される。しかし、各国の漁船による争いが起こる。
・イギリス、ないしはアメリカの工場が大爆発する。
これはガス会社のようだが、化学物質が関係しているようだ。
・ジュリアン・アサンジは逃亡を試みる。
これは、滞在しているエクアドル大使館の近くで抗議運動が起こり、その機会を利用する。
以上です。 パーカーはさらに詳しい予言を１２月に発表すると言っているので、注目です。日本の予言もあるかもしれません。

ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測
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ヤスの備忘録 歴史と予言のあいだ
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ヤス:米国防の実態,中イロ日の新経済圏

ヤス:米国防の実態,中イロ日の新経済圏
2018.12.01（第57回）
加速する世界の多極化、日本が中心
２０１８年もあっという間に過ぎ、残すところわずかとなってしまった。
今年は、トランプ旋風による保護主義が世界を席巻し、既存の世界秩序が大きく撹乱される一年となったが、
来年はさらに変化の激しい年になると思われる。
今回は、来年の激動の中心となる状況について解説したい。
重要な情報なのではないかと思う。
まず、先頃トランプ政権から発表になった国防関連の報告書について解説したい。
おそらく日本の主要メディアでは報道されないと思うので、重要な情報だ。
●トランプ政権の自由貿易否定の理由
周知のようにトランプ政権は、中国のみならず日本やＥＵなどの同盟国に対しても関税を大幅に引き上げ、自由貿易によるグローバリゼーションを断念する姿勢を明確にしている。
中国との間で始まった貿易戦争が、世界経済の成長を押し下げるのも時間の問題と見られている。
トランプ政権はこのような保護主義的な政策を採用する理由を、自由貿易に基づくグローバリゼーションでは、アメリカの貿易赤字が大きく不均衡な経済関係を強いられているので、国益を守るためにこれを是正する必要があるからだとしている。
保護貿易へのシフトは、あくまで「アメリカ・ファースト」の政策の一環だというわけだ。
しかし筆者は機会あるごとに、トランプ政権の真の目的は、
軍事的な覇権の再構築である
と主張してきた。アメリカの国防産業の基礎になっているのは民間の製造業だ。
グローバリゼーションの影響で製造業が空洞化してしまったため、国防産業の産業的な基盤が失われた。
そのため、アメリカの兵器システムは、急速に発展しているロシアや中国の最新鋭のシステムに追いつかれ、その結果、アメリカは軍事的に劣勢な状況に追い込まれつつある。
　このような状況を挽回するためにトランプ政権は、
１）保護貿易によって国内製造業を保護し、
２）インフラと軍事に対する政府の公共投資を活発に行い、３）海外に移転した製造業の生産拠点の国内回帰を実現する政策へと舵を切った。
このようにして国内の製造業の基盤を整備して、ロシアや中国を凌駕する強い国防産業を再建することを目標にしている。
これが、トランプ政権の目標であり、現在の保護貿易主義の背後に存在する本当の理由である。
この仮説は軍事産業系のシンクタンク、「新アメリカ安全保障センター（ＣＮＡＳ）」が２０１６年の大統領選挙の約１ヵ月後、次期トランプ政権に向けて提出した「未来の鋳造（Future Foundry）」という報告書で提言された内容に基づいている。
このレポートでは、アメリカの国防産業は製造業との有機的な連関を喪失しており、ロシアや中国に負けないためには、最先端のＩＴを導入して、国防産業を再強化しなければならないとしていた。
しかしこの報告書では、国防産業の劣化した状況を総論的に解説するにとどまり、状況の深刻さを示す詳細な記述はなかった。
●１０月に公表された新しい報告書
そのようななか、９月にまったく新しい報告書がトランプ政権に提出された。
これは内容が非公開の報告書だったが、１０月にその一部が公開された。
２０１７年９月、トランプ大統領は「大統領令１３８０６号」を出し、アメリカの国防産業の実態の調査を命じた。
この報告書は、これに対する調査結果として提出されたものである。
この報告書は、「合衆国の国防産業と製造業におけるサプライチェーンの弾力性調査とその強化に向けての報告書（Assessing and Strengthening the Manufacturing and Defense Industrial Base and Supply Chain Resiliency of the United States）」という非常に長い題名である。
これは国防総省を中心に、あらゆる省庁が協力して編成したタスクフォースによる報告書である。
目的は現在の国防産業の産業的な基盤を徹底して調査し、最先端の軍事力の維持が可能であるか査定したものだ。
国防産業の基盤の包括的な調査としては、６０数年ぶりになるとのことだ。
●３００を越える領域で格差が拡大
この報告書を見て驚くのは、アメリカの国防産業の劣化の実態が詳細に分析されていることである。
すでにロシアや中国との間では、３００ほどの領域でアメリカの国防産業の劣化が進行しており、深刻な状況だという。
深刻さを認識してもらうために、いくつかの例を見てみる。
・数値制御工作機械のドイツ依存
精密兵器の製造にはなくてはならない数値製造工作機械はすべてドイツからの輸入に依存している。
・レアアースの供給は中国依存
２０００年代初頭まではアメリカ国内でもレアアースの掘削産業は存在していたものの、いまはない。
精密兵器やＩＴ機器にはなくてはならないレアアースは、すべて中国からの供給に依存している。
・ASZM-TEDA1添着炭
化学兵器や有毒ガス、また放射能ガスの防御機器の製造には欠かせない物質、「ASZM-TEDA1添着炭」の国内メーカーのほとんどは倒産しており、すでに一社しか残っていない。
「ASZM-TEDA1添着炭」は７２種類の防御機器で使われている。
・精密兵器用ＩＴ基盤
精密兵器はプリントされたＩＴの基盤を必要としているが、この分野でも米国内のメーカーはほとんどが倒産しており、一社しか残っていない。
３００を越えるエリアがあり、延々と書くと長くなるのでこのくらいにとどめるが、報告書を読むとアメリカの国防産業の劣化の状況がよく分かる。
●倒産、熟練工不足、海外サプライチェーンの依存
このような劣化を引き起こしている最大の原因は、グローバリゼーションによって製造業が空洞化したことだとしている。
米国内の製造業では倒産が相次いだ結果、最先端の兵器の製造には欠かせない特殊部品メーカーが消滅しつつあるのだ。
たとえば、海軍艦艇のためのプロペラのシャフト、戦車の砲塔、ロケット燃料、ミサイル用の精密赤外線探知機などのメーカーはすべて倒産した。
その結果、最先端の兵器製造にはなくてはならないこうした部品の供給は、中国を中心とした海外のサプライチェーンに完全に依存した状態だ。
また現状では、装甲車や海軍の艦艇、軍用航空機の製造には欠かせないアルミプレートの生産も危機的な状態にある。
さらに、こうした兵器用部品メーカーの倒産とともに、働いていた熟練工の多くは解雇され、国防産業から去った。
特に、工作機械、溶接、エンジニアリングなどの分野が深刻な熟練工不足の状況にある。
一方国防総省は、機会を見て国防産業の現状把握に努めてきた。
しかしその調査は、今回の報告書のように詳細なものではなく、国防総省と契約しているロッキード・マーチンやボーイングのような巨大企業に調査をしただけであった。
国防産業の基盤がどのような状態にあるのか分からなかったとしている。
ロッキード・マーチンやボーイングは多くの種類の軍用航空機を生産しているが、その製造は無数の部品を供給しているメーカーに依存している。
これらのメーカーは国防産業に特化しているわけではなく、一般の製造業のメーカーだ。
グローバリゼーションによる国際競争に敗退し、生産拠点を海外に移転するか、または倒産してしまったのである。
その結果、ロッキード・マーチンやボーイングのような会社は、中国やＥＵを中心とした海外メーカーのサプライチェーンに、部品を発注しなければならなくなっている。
こうした、国防産業内部の脆弱性は詳細な調査を待ってはじめて明らかになった。
●２０２５年までに国防産業を再建する
こうした報告書だが、急速に発展する中国のテクノロジーと、ロシアの軍事システムに対する恐怖が滲み出ているのが分かる。
中国は「中国製造業２０２５」という巨大プロジェクトを立ち上げ、２０２５年をひとつのメドに、中国が最先端テクノロジーの製造業大国になるとしている。トランプ政権はなんとしても２０２５年までに、中国、ならびにロシアの動きを阻止し、アメリカが最先端テクノロジーで圧倒的な優位を確確立し、米国内の国防産業を再編しなければならないと考えているようだ。
こうした国防産業の脆弱性への危機とそれを乗り越えるための再編計画の推進こそ、トランプ政権がいま強く推し進めている、
自由貿易とグローバリゼーションの否定
に基づく保護貿易主義政策の背後にある最大の理由であることは間違いない。
今回の報告書の公表で、これが証明された。
●変更不能な保護貿易政策と加速する多極化
こうした状況なので、トランプ政権が現在の保護貿易政策を変更するなどということは、まずあり得ないと考えたほうがよい。
トランプ政権は自由貿易こそ米経済を支える基盤であることを理解しつつあるので、いずれ政策を転換するだろうとの希望的観測も主要メディアではときおり見られるが、そのようなことはまずないと見たほうがよい。
トランプ政権は、アメリカの軍事的覇権を永続化するために、国防産業の再建に必死に取り組んでいる。
彼らにとって自由貿易とグローバリゼーションは、アメリカの覇権を軍事的に弱体化させた最大の原因なので、同盟国との関係などあらゆる犠牲を払ってでも、これを阻止するつもりだ。
もちろん、トランプ政権が引き金を引いた保護貿易主義への動きは、各国に大きな波紋を巻き起こしている。
水面下で始まっている、ドルによる国際決済通貨システムから脱却する脱ドル化の動きはその一端だ。
それとともに、アメリカの同盟国から、こうしたトランプ政権を真っ向から非難する発言も相次ぐようになっている。
たとえばドイツ外務省だが、１１月７日、ハイコ・マース外相は地方紙のインタビューで、
「今回の中間選挙での選挙運動は、米国社会がいかに分断されているのかを示しており、さらに推進した」
と述べた。さらに外相は、
「米国は欧州域外の最も重要なパートナーの一国であり続けることに変わりはないが、その関係を再検討する必要がある」
とした。そして、「米国の国際条約撤退や制裁関税などの措置に対し、欧州結束が唯一の打開策だ」と強調した。
　またドイツ産業連盟（ＢＤＩ）は、「貿易摩擦の終焉みえず」と題する声明を発表した。
ディーター・ケンプ会長は
「ドイツ産業界は、米国から厳しい逆風を受け続けることになる。
多くの民主党議員もトランプ大統領の通商政策を支持していることから、米国の貿易政策が保護主義から方向転換することは、想像できない。
米政府の対立路線は世界経済にとって脅威で、今後も続くだろう」とコメント。
さらに、
「貿易摩擦が米国企業に対しても利益をもたらすことはなく、米政府の制裁措置が米国内の景気にマイナスの影響を与えるのは時間の問題だ。国家の安全保障にかこつけて、一方的に関税を課すことは誤りだ」と指摘した。
●多極化の動きの中心のひとつは日本か？
このように、トランプ政権の保護主義を強く非難する発言は、同盟国の多くの政府関係者から相次いでいる。
フランスのマクロン大統領もトランプ政権の批判を躊躇しなくなっている。
だからといって、保護主義の理由が軍事的覇権維持のための国防産業再編と強化であるとしたら、トランプ政権の方針が変化することなどあり得ないことだ。
むしろ、保護主義の動きは加速するだろう。
そして、その余波として、各国の脱アメリカ化と多極戦略も加速するはずだ。
そして、このような多極化の中心のひとつになっているのは、日本の安倍政権の動きである。
この方向がはっきりと見えたのが、１０月２６日の安倍首相の訪中である。
「競争から協調へ、日中関係を新たな時代へ押し上げたい」
とする安倍首相は李克強首相と会談し、通貨スワップ協定の再開や、第三国でのインフラ共同開発で合意した。
ちなみに「通貨スワップ協定」とは、金融危機などによる自国通貨の暴落を回避するために、両国の通貨を相互の中央銀行が持ち合う協定のことだ。
たとえば、なんらかの理由で人民元が大幅に下落した場合、中国の人民銀行は手持ちの円を市場で売って人民元を買い支え、下落幅を抑えることができる。
また、日銀も同じことができる。
また、「第三国でのインフラ共同開発」とは、言葉の使用は回避したが、中国が
「一帯一路」構想
で推し進めているインフラ建設への協力である。
これで中国と日本は、「一帯一路」でがっちり組む方向に動き出したということだ。
そして、さらにここで注目されるべきは、安倍政権のその後の動きである。
訪中から帰国直後、訪日したインドのモディ首相と会談した。首脳会談では、日本とインド両国の経済や国防への協力が合意されたほか、ミャンマー、バングラデシュ、スリランカのインフラ建設における両国の協力は合意された。
この３ヵ国は中国の「一帯一路」によるインフラ建設も進んでいる地域である。
ということでは、ある意味で日本が仲介役となりながら、インドのインフラ建設構想と中国の「一帯一路」になんらかの協力関係ができる可能性が出てきた。
さらに日本はロシアとも良好な関係にあり、領土問題はあるものの、経済協力は進展している。
すると、中国、インド、ロシアは日本が仲介することで、これまでにないような新しい経済協力関係が築かれる可能も出てきた。
●ロシア、中国、朝鮮半島を結ぶ行路
これは
中国、インド、ロシア、日本が結ばれる新たな経済圏の出現
といっても過言ではないかもしれない。アメリカには依存しない本格的な多極化の動きになるはずだ。
そして、すでにこうした動きの成果も出てきている。
日本の主要メディアではほとんど報道されていないようだが、
鳥取県と韓国江原道、中国吉林省、ロシア沿海地方、モンゴル中央県
の５地域が共同発展策を探る
「第２３回北東アジア地域国際交流・協力地方政府サミット」
が１０月３０日、ロシア・ウラジオストクで開かれた。
そこでは、境港と韓国の東海、ウラジオストクを結ぶ定期貨客船航路の延伸による物流ルートの構築に向けて連携することで合意した。
さらにウラジオストクからは、ロシアのシベリア鉄道でヨーロッパにまでつながる。
また、中国の吉林省も鉄道でウラジオストクにつながっている。
これが完成すると、
日本、朝鮮半島、中国、ロシアが単一の貿易ルートで結ばれる
ことになる。いわばこれは、日中韓ロの「一帯一路」のような構想である。
しかし、日本のこのような動きは保護主義と中国、ロシア排除のトランプ政権の基本政策からは大きくずれている。
ということでは、今後は日本の安倍政権がトランプ政権による攻撃のターゲットとなるということだ。
ただ攻撃は、表だった安倍政権批判ということにはならない可能性のほうが大きい。
予想外のところから日本を代表する企業が攻撃されたり、また日本経済の弱いエリアが締め付けの対象になるかもしれない。
昨今、カルロス・ゴーン会長の逮捕で日産とルノー、そして三菱自動車の三社アライアンスの行方に暗雲がただよっている。
この動きもこうした文脈で見たほうがよいだろう。

ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測
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舩井幸雄.com（船井幸雄.com）｜ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測（高島康司先生）
このページは、社会分析アナリストで著述家のヤス先生こと高島康司さんによるコラムページです。
アメリカ在住経験もあることから、アメリカ文化を知り、英語を自由に使いこなせるのが強みでもあるヤス先生は、世界中の情報を積極的に収集し、バランスのとれた分析、予測をされています。
スピリチュアルなことも上手く取り入れる柔軟な感性で、ヤス先生が混迷する今後の日本、そして世界の情勢を予測していきます。

ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測
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タワーマンション 東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖

タワーマンション　東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖
オリンピックを開催した国はオリンピック後に衰退する運命なのでしょうか。
派手に演出したオリンピックの残骸が開催国の重荷になってしまいます。
3年後のオリンピックの準備で東京は華やかさを増していますが、オリンピックが終わってもその華やかさは維持されるのでしょうか。
そうは思えないのですが。。。
東京だけでなく首都圏のあちこちにマンションが建設されています。
人口が減少しているのにマンションばかり立ち並んでどうするのでしょうか。
保育園は不足しているのにマンションばかりが過剰供給です。
やがて空室が目立つようになるでしょう。
マンションを売りたくてもそう簡単には売れなくなるのではないでしょうか。
東京のタワーマンションも何十年後かに必ず老朽化します。
どうするのでしょうかね、老朽化したタワーマンション。
山の上から東京の高層ビル群が見える時がありますが。。。まるで天空の墓場のように見えたりします。
将来的に東京の高層ビルが巨大な墓石のようにならないことを願うばかりです。
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20170330/dms1703301700009-n1.htm
タワーマンション　東京五輪後にやってくるスラム化の恐怖
高層階の住民からすれば、住宅ローンをたんまり抱えて、「無理くり」入居してきた一般庶民である住民の存在は気に入らない、低層部の住民からみれば、必要のない豪華な共用施設を独り占めして我が物顔でふるまう高層階住民のいやらしさが癪に障るというわけだ。
しかし、この話はあくまでも現状での話だ。
別にお互い「好き」で買ったマンションなのだから入居後の争いなど他人からみればどうでもよい話ともいえる。
問題はこれからだ。タワマンの高層階は「投資」として買った人が多い。つまり、投資は「入口」があれば、必ず「出口」＝売却することによって完結する。
湾岸エリアのタワマンを買った多くの外国人投資家は東京五輪が終わるまでに、自分たちの投資を確定させようとする。
相続税の節税目的で買った人は当然だが、相続発生後はこの物件に用はない。
すでにこのエリアの中古マンション市場では、彼らによる「売り」が優勢になっている。新築のタワマンが折からの建設費の高騰により分譲価格がどんどん上がる中、中古市場では「売り逃げ」を図る投資家が繰り出す大量の売り物件で溢れている。
新築物件への影響は甚大になる。東京五輪後の東京の将来について楽観的な人は少ない。首都圏ですら、今後は人口が減少に向かうことは間違いなく、激しい高齢化社会の到来は首都圏においては、実はこれからが本番と言われている。
東京がアジアの金融センターになることを唱える政治家は多いが、外国人の金融マンの間ではジョークとしか聞こえないだろう。彼らは口をそろえて「アジアの金融センターはシンガポールあるいは香港」と断言する。
ということは、東京五輪後に東京タワマン投資の掛場に新たに登場する投資家は少ない。相場は「下げ」となる。もともと東京五輪目当てで上がってきたタワマン高層階相場は、大量の「売り」の出現により暴落するだろう。
さらに国税庁はタワマンの相続税評価額を見直し、これまで階層差に関わらず一緒だった評価に格差をつけた。相続税対策としての妙味も減じられてしまったタワマンの高層階をあえて高い価格で買おうとする人は激減するだろう。
この相場下げの影響は、本来は高層階とは縁のないはずの低層部の住戸の中古相場の足を引っ張ることにもなるだろう。
ここまではこれから数年間の話。
そして大問題が、東京五輪以降で顕著になるタワマンの大規模修繕問題の話である。
タワマンの建設が進んだのは1995年以降と言われる。
大都市法が改正され、都心部の容積率が大幅に緩和された結果、大量のタワマンが湾岸部を中心に供給されてきた。
そのマンションの多くが築25年を超えるのが東京五輪以降だ。
実はタワマンの大規模修繕については工法が確立されていない。
外壁の修繕をするためにも足場が組めないのでゴンドラによる作業になる。高層建築物では、上層部は穏やかな日でも強風であることが多い。作業面積は限られ、天候を見ながらの作業となり工期は通常の作業の3倍以上かかるといわれ、そのぶん負担金額は通常のマンション工事と比べて大幅増となる。
エレベーターも高層用は通常のマンションと比べて高性能であるぶん、更新する場合のコストは高額になる。しかもタワマンはエレベーターが一棟あたり15基くらいある。地震に対して「安心・安全」を謳う非常用発電機も更新の場合は1基あたり数千万円から1億円にもなる。
こうした負担について、デベロッパーはマンション分譲時に明確な説明はしていない。むしろ管理費・修繕維持積立金が安いのは「戸数が多いから」という一見わかったような説明をしているが、これらの費用が年々急上昇していく実態が世の中で明らかになるのはやはり
「アフター2020」
ということになる。
当然、これらの費用を負担するのは区分所有者自身だ。
投資家に見捨てられた高層部には、「逃げ遅れた」外国人が空き住戸を自国民に使わせ、住棟内のトラブルが増えるだろう。
管理費や修繕維持積立金の滞納が頻発することも心配だ。
彼らが国に帰ってしまえば、そのあとを追いかけるのは至難の業だ。
低層部では無理なローン設計で買っていた「背伸び」組の住民たちの中に、ローンが払えず破綻する人たちが発生するかもしれない。
管理組合は人種の違い、経済力の違い、年齢層の違いからくる阿鼻叫喚のスラム状態になす術がない。
そんなタワマンの未来を今から予見している人は少ない。
しかし、この事態は決してオカルト小説ではない、間近に迫った問題なのである。
ここまで、記事引用は⇒日本や世界や宇宙の動向さんより
さて、カレイド・スコープ氏による以下の内容では、もう差し迫った事態であることが怖いです。
（中国人富裕層が）2020年の東京オリンピック開催を当て込んで、東京23区内の新築物件に向かいました。東京23区内といっても、特に過熱しているのは、山手線の内側と東京湾岸エリアです。
初期の頃、東京の大手不動産会社の青図面を見ただけで、住むことのない豪華新築マンションを次々と買い漁っていったのです。
それは、2013年から2014年に集中しました。
日本の税制では、不動産購入後5年以内に売却すると、売却益の35％に税金がかかってきます。
しかし、5年以上が経過後の売却益にかかってくる税率は21％に大幅減額されるのです。
湾岸エリアのタワーマンションを爆買いした中国人の富裕層は、購入後5年が経過する2019年に売り払おうと身構えています。
中略
しかし、東京オリンピックが、最悪、頓挫の方向に向かったり、都心の再開発計画と切り離された場合、2019年を待たずして、東京23区内の新築物件の価格と、湾岸エリアのタワーマンションの価格には、早くも値崩れの兆候がはっきり出てくるでしょう。
その場合は、東京の地価暴落は、もっと早い時期にやって来るでしょう。
それが、東京が抱える潜在的な脅威なのです。
＜バブル崩壊の予兆は、去年の段階ですでに出ている＞
すでに今年の夏には、首都圏の新築マンション契約率が、不動産市場の「好・不況」の目安となる70％を割り込んでいて、消費者心理が冷え込んでいることを示しています。
これは、不動産購入を計画している人たちが、実は、マイナス金利の日本の未来に危機感を持っている証拠で、物件の動きは、去年の秋から極端に鈍くなっているのです。
http://www.mag2.com/p/money/28796/1
以上
それでも、大阪市内でも尼崎あたりでも、大型マンションや高層マンションが次々と建設されています。不動産会社の営業マンは、「即日完売だったんですよ～」とか平気で言いますが、その陰で「売れ行きが悪い」とこぼしているんですから、困りものです。あのセイクレストみたいなことを言ったりしているんですらもう本当にうそばっかりです。

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ジョン・ホーグの未来予想

ジョン・ホーグの未来予想
1914年と2014年
いままさに集合無意識から現れようとしている我々の未来とは、どのような姿なのだろうか？
そのヒントになるのは、２０１４年こそ第一次世界大戦が勃発した1914年の100周年であるという事実だ。
第一次世界大戦は、それ以前のヨーロッパを中心とした世界秩序を完全に破壊した。1914年以前は、経済のグローバリゼーションと科学技術の急速な発展という、まさに理性の合理的な力がもたらした繁栄を享受していた。
国際紛争は、大きな戦争にならないように、ヨーロッパ各国の王侯貴族が密接に結び合ったネットワークのなかで管理され、安定した国際秩序の維持に成功していた。それは、王侯貴族と特権階級である外交官が活躍する壮麗な世界であった。
事実、ヨーロッパで戦争は４３年間も起こっていなかった。
これを180度変えたのものこそ、第一次世界大戦だった。
第一次世界大戦は、周到に計画されて起こった戦争ではまったくない。
理性の勝利によって、経済や政治を完全にコントロールしたと思い込んだ傲慢さの背後で、抑圧された暗く動物的な集合無意識の力がなんの前触れもなく突然と解除されてしまったのだ。
集合無意識の力がもたらす破壊は壮絶なものだった。オスマントルコ帝国やオーストリー・ハンガリー帝国、そしてロシア帝国は完全に消滅し、ドイツ帝国は崩壊した。
そして、それとともに、長い間ヨーロッパの国際秩序を管理していた王侯貴族の世界は、それを支えていた伝統的な階級社会とともに吹き飛んでしまった。第一次世界大戦前と後の世界では、ほとんどなんの共通点もないほどに変化してしまった。
2014年のいま、100年前と同じことが起きようとしているのだ。読者の方々は、自分の内面に、また社会の激しい動きのなかに、集合無意識が息を吹き返し、荒々しいエネルギーの発散をはじめたのを感じないだろうか？
2014年のいま、まさに100年前の過程が再現されようとしている。
おそらく、第一次世界大戦の終結１００周年にあたる2018年には、かつてと同様、世界の様相は相当に異なっているはずだ。
2014年に始まる根本的な変化
では我々の集合無意識は、100年前と同じように、世界大戦へと我々を追い込んでいるのだろうか？いや、そうではない。これから破壊されるのは、コントロールがつかないほど肥大化した金融システムと、それに過度に依存した現代の経済システムである。
2014年から2018年にかけて、世界経済は1930年代の大恐慌を上回る不況に突入する。これが引き起こされる原因は、民衆の怒りというかたちをとる、激しい集合無意識の炸裂だ。
過度なグローバリゼーションは、低賃金労働の導入で中間層を没落させ、地域の住宅街を中心とした共同体を消滅させた。多くの人々の生活は先が見えないほど不安定になり、これまでの慣れ親しんだ安定した生活世界は消え去ってしまった。グローバリゼーションはほんの一部の人々に莫大な富を残したものの、大部分の人々には極端な格差しか残さなかった。
この恨みが、集合無意識の荒れ狂う力を解除させ、世界各地で激しい抗議運動に火を付ける。
トルコ、ブラジルなどの新興国ではこうした抗議運動はすでに起っているが、新興国の経済の停滞が続くにしたがって一層激しいものとなろう。
またアメリカでは、これまでにない激しい抗議運動が全米各地で起こるはずだ。
アメリカの衰退の真の意味とみずがめ座の時代
これまでに　解説したように、アメリカの衰退はだれの目にも明らかになりつつある。しかし、アメリカの衰退の後に待っている世界は、これまで考えられているような、ＢＲＩＣｓ諸国などが地域覇権を分け合う多極化した世界秩序の出現という地政学的な変化だけではない。
もちろん多極化は進展するだろうが、アメリカ の衰退ははるかに深い意味をもつ。
この意味を理解するためには、アメリカの衰退が起こっている時期に注目する必要がある。２００８年にみずがめ座の時代に入ったことを考えると、衰退の過程はみずがめ座の時代の特徴を反映したものとなるはずだ。
で は、みずがめ座の時代の特徴とはなんだろうか？それは、巨大組織の衰退、個人の力の強化、ネットワークの拡大などの特徴だ。それに伴い、社会のあらゆる方 面で中央集権が解体して、分散化が加速度的に進む。アメリカの覇権の衰退と多極化は、あらゆる領域でダイナミックに進む分散化の過程が、地政学の分野で表 現されたものにしかすぎないのだ。
2018年にやってくる徹底して分散化した世界
したがって、世界の多極化が本質的な現象だと誤解してはならない。これから我々の目の前に現れてくるのは、徹底して分散しシステムなのだ。
こうしたシステムは、2015年から2016年に起こる世界的な不況の過程で出現する。
先の解説ですでに紹介したように、2015年から始まる世界的な不況でドルと円は衰退し、中国の元が唯一の信頼できる基軸通貨となる。
しかし、元の基軸通貨の支配は長くは続かない。
というよりも、2016年頃になると、基軸通貨という概念が意味をなくし始めるのだ。
基軸通貨が必要であるの は、中央銀行が管理する不換紙幣によって維持されている経済システムのもとだけだ。
不換紙幣を相互に交換するツールが基軸通貨なのである。
だが2016年頃からは、ビットコインのような、ネットワークで使われるデジタル化した通貨が、あらゆるものとサービスの取引に使われるようになる。こので は中央銀行も一般の銀行も、中央集権化したあらゆる金融システムは必要なくなる。世界に分散化した個人が、ネットワークを通してデジタル通貨を支払い手段 として経済関係を結ぶのだ。
またこれは、投資にも大きな影響を与える。いま次第に大きくなっているクラウドファンディングが投資の中心的な形態になるはずだ。
もはや、巨大な投資銀行の役割はなくなる。
宗教と信仰
分散化というみずがめ座の時代の特徴は、宗教と信仰にも歴史的な転換を迫ることになる。中央集権化した教壇と、それを支えている信者の信仰心は、やはり急速に衰退する。
権威を集中した一神教的な宗教に変わって、個々の人間に神的な力が宿っていることを自覚する方向にシフトする。これは、特定の権威が神聖なものを独占している中央集権的な宗教の時代から、神聖性が個々の人間に分散化した時代になる。
そのような時代では、自分の内面に宿る力こそがもっとも神聖なものなので、信 仰という態度を保持する必要性もなくなる。
ヤスの備忘録2.0さんより抜粋
PRESIDENT 2015年1月12日号
もし私が日本の若者だったら、外国語を習得して日本脱出に備えます。
もしくは、カラシニコフ銃を手に立ち上がり、革命を起こそうとするかもしれません（笑）。
日本に骨を埋めるつもりなら、農地を買ってトラクターを運転できるようにもなってください。
これからは農業の担い手が不足するので、食糧を生産できる人の将来は安泰です。
ライバルが少ないうちに始めれば、15年後に農家として大成功したあなたのもとに「ここで働かせてください」と言ってくる人が現れますよ。ジム・ロジャース
▼ジョン・ホーグの2017年予測
特に大統領選挙では、1968年から一般投票の勝利者を予測し、すべて的中させている。
周知のようにアメリカの選挙システムでは、一般投票で得票したものが大統領になれるわけではない。
選挙の結果は、各州に配分された選挙人の人数によって決まる。
そのため、たとえ全米の得票数が上回っていたとしても、選挙人の獲得数で対立候補が上回っていれば、選挙には負けることになる。
今回の選挙ではこのケースであった。
クリントンの得票数は230万票もトランプを上回っていたものの、選挙人の獲得数ではトランプが勝っていたので、トランプの勝利が決定した。
ジョン・ホーグは、早くも1998年からクリントンが大統領になる可能性があること、そして2015年にトランプが立候補し泡沫候補であった時期に、トランプ旋風が起きることを予見していた。
そして、おおよそ次のようなことをかなり早い時期から述べていた。
「クリントンが大統領になる可能性は十分にある。それは間違いない。
一方トランプだが、彼が勝利する可能性は5%程度だ。
だが占星術から見ると、11月8日の投票日はトランプにとって絶好調の日だ。
5%が残りの95%を上回る可能性はある。今回は最後まで結果は分からない」
これは、クリントンでもトランプでもどちらが勝利してもおかしくないという予想に聞こえるかもしれないが、
事実、一般得票ではクリントンが勝利し、選挙人の獲得数ではトランプが勝利するという結果になった。
これは、ジョン・ホーグの予見した通りの展開ともいってよいだろう。
そのようなジョン・ホーグだが、今回トランプ政権の2017年がどのような年になるのか、予想する記事を配信した。
次の7つが起こるという。
1）米経済は2017年に好景気になる。
2）しかし好景気は2017年の秋には終わる。2018年にはインフレを伴う大不況がやってくる兆候が出てくる。
3）皆既日食のある8月21日前後には政治的、経済的な災難がアメリカで相次ぐ。
これらの出来事でアメリカ国民は自分たちのアイデンティティーを本格的に問われるようになる。
また、これらの出来事はトランプを決定的に変える。
4）オバマとネオコンが2014年に開始したロシアとの冷戦は、トランプによって2017年には終了する。
5）ロシアとアメリカは協力し、ＩＳを攻撃する。2017年の夏にはＩＳは駆逐される。
6）もしアメリカが2017年中に温室効果ガスを規制する気候変動会議をリードしなければ、2019年にはアメリカの覇権は完全に終演する。
7）2017年に起こる気候変動は激烈だ。トランプ自らが大きな経済的な損失を被る。
これに彼はショックを受けて、地球温暖化を信じるようになる。
もしこの転換が2017年に起こり、アメリカが気候変動会議をリードすることができれば、アメリカは再度大国として世界をリードする位置につく。
だが、この判断が2018年から2019年にずれ込むと、中国の世紀が本格的に始まり、アメリカは中国に追随するだけの国になるだろう。

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[予知情報] 松原照子予言,2019年

[予知情報] 松原照子予言,2019年
世見2017年12月30日来年の世の中の動向は
★世見★松原照子氏のスピリチュアル情報
＜世見＞
2017/12/30　来年の世の中の動向は　
2017年も明日で終わりです。
2018年に向けて、今年の内にお心の整理をなさってくださいね。
2018年がどのような一年になるのかは、月刊SYOの新年号で思いの丈を書かせていただいていますが、けっして油断できない一年になると思っています。
自然界も、経済界も、国との付き合いも、中々厳しいものを感じています。
私の感じる世界が真実に迫るものかはわかりませんが、世界は大きく変化しようとしているのが感じられるのです。
自然界におきましても、危機迫る何かを感じ取り始めているのは私だけではないと思います。
人類はあらゆる自然災害に打ち勝ち、生き抜いてきたのですから、今後どのような災害が来ても大丈夫と申し上げておきたく思います。
いつも申し上げていますように、自然界に感謝する気持ちを忘れずにいますと、必ずや自然界に届きます。
来年は中国の動きから目を離してはいけません。
来年も隣国北朝鮮は、日本国を嘲笑うかのようにミサイル発射をすることでしょう。
来年も韓国は、中国と共に慰安婦問題を突き付けて来ることでしょう。
来年、中国・韓国は反日ムードを国民に煽ることになると思います。
来年と申しましても二日後です。
今年を振り返りますと、アメリカ合衆国大統領トランプ氏の動向が目立ちました。
出来ることなら、月刊SYO新年号の「世の中の動き」を是非お読みいただきたいとも思います。
2018年、2019年の2年間に、何か大きなことが起きるようにも思えて、自分の心に気合を入れてもいます。

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世見2018年5月1日平成時代、この30年
★世見★松原照子氏のスピリチュアル情報
＜世見＞
2018/5/1　平成時代、この30年
昭和をどのようなイメージで受け止めているのでしょうか。
平成はもうすぐ終わりを告げます。
1989年から丁度30年後の2019年に平成は終わります。
この30年で世界はどのように変わり、どのようなピリオドを打つのでしょうか。
30年というのは、過ぎてしまえばアッという間です。
平成元年には、天安門事件やベルリンの壁崩壊が起きました。
その後、ソ連が解体。
香港が中国に返還され、金正日が総書記に就任したのが平成9年。
そして彼は平成23年に死去しました。
EU単一通貨ユーロが導入されもしました。
イラク戦争が勃発したのも15年前です。
地下鉄サリン事件が起きたのが平成7年、今から23年前の3月20日です。
未曾有の巨大地震が西と東に起き、阪神淡路大震災では大火が暴れ、東日本大震災では大津波の恐怖を体験したのです。
この大災害から未だに立ち直っていない方々もおられます。
天災は人類の想いなど受け付けてはくれません。
いつ起きるのかは地球しか知らないことなのです。
雲仙普賢岳の火砕流のもの凄さ、そして御嶽山の噴火。
豪雨は、日本列島を洗っているかのようです。
平成元年の4月には消費税3％の徴収開始。
バブルピークの平成元年、そしてバブル崩壊。
日経平均株価は3万8,957円、こんな時もありました。
時代は流れゆき、一人一人の生き様が刻まれて歴史が作られて行きます。
私達は歴史の証人です。
望むことが出来るのであれば、未曾有の大災害はもう二度と体験したくありませんが、
「災害は忘れぬ内にやって来る」
と言葉が変化しそうです。

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富士山より怖い白頭山の噴火確率99％だって
早川由紀夫教授のホームページに見つけた資料を下記に転載します。
また、東北大学名誉教授である谷口宏充氏は、
「白頭山の過去1100年間の噴火を調査した結果、10世紀に大噴火した後、14-20世紀の間に6回噴火したことが明らかになった」
という公式発表を2012年にしています。
なぜかというと、
「2011年3月の東日本大震災で、プレート運動が起き、白頭山が噴火する確率は、2019年まで68％、2032年までは99％」
と述べているのです。
以下早川教授記載のもの転載
青森県内の十和田湖915年火山灰の上には，白頭山 Baitoushan から日本海をわたって飛来してきた火山灰（苫小牧火山灰）が認められる（町田・他，1981；Machida and Arai, 1983）
両テフラの間にはクロボクまたは泥炭が約3cm堆積している。
苫小牧火山灰は，アルカリ長石を含むというきわだった特徴をもつ。
北海道・青森県・秋田県北部のほか，八戸沖および日本海北部の海底にも見いだされる。
白頭山は朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）と中国の国境にあり，中国では長白山 Changbaishan とよばれている。
長白山の地表直下では，次のような堆積物の積み重なりが観察される（Machida et al., 1990)：上位より，
白山 Baishan ⇒火砕流
円池 Yuanchi ⇒降下軽石
両江 Liangjiangラハール/長白 Changbai ⇒火砕流
白頭 Baegudu ⇒降下軽石
二道白河 Erdaobaihe ⇒岩なだれ
なお，町田・光谷(1994)は上の層序を若干修正し，白山火砕流を長白火砕流の上部に含め，円池降下軽石を10世紀ではない後世の噴火堆積物としている。
また，町田・白尾(1998)は，苫小牧火山灰を長白火砕流から立ち上った灰かぐらと考えている。
白頭山の10世紀噴火のマグニチュードは7.4であり，過去2000年間では，インドネシア・タンボラ火山の1815年噴火(M7.1)をしのいで，世界最大級である。
日本列島の上に降り積もった苫小牧火山灰の厚さは5cm以下であるから，北海道・東北北部が受けた被害は軽微なものだったろう。
しかし，噴火規模・噴火様式から考えて，当時の白頭山周辺地域が受けた被害は甚大であったと想像される．
Machida et al. (1990)は，少なくとも4000km2の森林がこの噴火によって破壊されたとみている。
青森県小川原湖の堆積物中に，厚さ13cmの泥を挟んで，苫小牧火山灰と十和田湖915年火山灰があることを福澤・他（1998）は認め，その間に22枚の葉理を数えた。
この葉理が年縞であるとみなすと，苫小牧火山灰は937年に降ったことになる．しかし泥の堆積速度が一様だったと考えると，13cmの泥の堆積時間として約40年が期待され，22年では短すぎる（池田・他，1997）。
『高麗史』の世家巻第二の高麗定宗元年（946年）条に「是歳天鼓鳴赦」，および志巻第七に「定宗元年天鼓鳴」とある。
また，『朝鮮史』は同年条に「是歳，天鼓鳴ル．仍リテ赦ス」と記し，その引用元として『高麗史』および『高麗史節要』を挙げている。
天にかなりの鳴動があったため，罪人の大赦をとりおこなったのだろう、鳴動が聞こえた月日は，いずれの史料にも記されていない。
鳴動の聞こえた場所にかんする記載もないが，大赦をおこなうほど深刻に受けとめられたのであるから，おそらく高麗の都であった開城（Kaesong，現在のソウルの北西）付近で為政者らが直接体験した事件であったと想像される。
当時の高麗の領土は白頭山のある威鏡道地方に及んでなく，火山灰の分布軸からも外れている．このため，鳴動の原因を知るには至らなかったようだ。
なお，『高麗史』と『朝鮮史』をみる限り，10世紀前半に他の鳴動・降灰事件の記録は見られない。
まとめ
史料に書かれた記録にもとづいて火山学的に検討した結果，以下の結論が得られた。
白頭山の噴火クライマックスは947年2月7日で，噴火開始は946年11月（あるいは944年2月）だったと思われる。
以上　
早川氏のホームページには、十和田湖の噴火についても書かれてあります。
十和田湖の噴火と白頭山の噴火には相関関係があるとも推察されています。
ふと869年に起きたという貞観地震と関連があるのかもしれないと思ったりします。
白頭山付近には中国の赤松原発があります。
もし、白頭山の噴火が起きれば、規模は1980年のセント・へレンズ山噴火レベルと推定されると谷口教授は言います。

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ポールシフト後の世界,未来の地球…海外のサイキックによる姿　　　　　　　　
アセンション系の話について興味がある人は多いと思います。
3・11以降そのことに引き寄せられた人や、理由なく何かが脳裏に浮かぶようになった、または何か分からないけど敏感になったなど感じている人もとっても多いと思います。
私もその一人です。ある瞬間、突然あるシーンが見えたり、立っていると目の前の景色が縮んだり広がったり…ある時は、ふわ～っと空に飛んでいたり…。
こんな体験を持つと、今見ているものは幻？あるいは別の世界が同時に存在している？とか妄想していますが・・・
私たちの未来はどこへ？
…そしてどうなっていくのでしょうか？
自分への問い、いつもそればかり考えてちょっと悲観的な部分もありましたが、いろいろなことを調べて探しているうち、この答えならいいな、と思うものがありました。
松原照子さんやコテ造さんなど、足元にも及ばない程の内容なのです。
海外の友人からその人のことを耳にしていた時、「アネモネ」という雑誌にその方のリーディングなどがびっくり！掲載されていました。
それはペニー・ケリーさんという方が見てきた未来のお話です。
ペニーさんが語る未来の地球は、とても素晴らしいものです。
私たちの意識は変革をしていて本当に大切なこと、愛や親しみ、人々との協調、共鳴…を知ればこのような素晴らしい未来を手に入れることができる人が多くなる、ということだと思います。
（これから起こることはいかようにも変えられる未来というものであろうと思います。それは人々の意識が変わることで、その未来も変えられる、というような…）
まずは、そんなペニーさんが語る2011年から2021年までの世界の動きをご紹介します。
―――メッセージ―――
「国の機能が崩れていくため、国同士の戦いはほんのわずかとなります。
ほとんどの戦いは内戦です。
例えば『人民とその国の政府との戦い』『富裕層と貧民層』『持っている人と持たない人』『若者と老人』『工業と経済の発展を信じる人とそれが破壊を進めていると信じる人』との間に起きます。
また、非常に大きな破滅状態と混乱が起きます。破滅状態は2012年が最悪なのではなく、2011年から2021年までにおよびます。
2015年から2019年までは、非常に大変なことになるでしょう。
特に米国では、2021年までに自分たちの国が決して昔のようには戻らないと気づき始めます」
（アネモネ9月号より）
そしてそのペニーさんが見てきた未来が4つに分けてまとめられています。
１地軸移動「ポールシフト」後の新しい赤道
２世界都市は、ポールシフト後の未来の都市
３2度のポールシフトを乗り越えた人類の近未来
４ 2413年の遠い未来の様子
ポールシフト (pole shift) とは、惑星など天体の自転に伴う極（自転軸や磁極など）が、何らかの要因で現在の位置から移動すること。
実際に、地球の地磁気は過去100万年あたり1.5回程度の頻度で反転していることが地質的に明らかである。現在では極端な移動こそはないものの、中心核の磁性変動で磁北が1年に約64キロというスピードで東へ向かって移動しているとする研究結果が発表されている。
自転軸に関しても、2004年12月26日に発生したマグニチュード9.3のスマトラ島沖地震では、最大で約2cm程度移動した（広義の"ポールシフト"、極運動が発生した）可能性があるとする予測がある（Wikipediaより）


あほうどりのひとりごと 幸福への近道
http://www.あほうどりのひとりごと.com/article/222085673.html

pennykelly.com
http://www.pennykelly.com/node/204）

[予知情報] 射手座木星の2019年
2019年は最後の浮足立った年？木星が射手座に移動後の社会情勢
October 05, 2018 00:01
2017年10月～2018年11月中旬まで蠍座の間をうろついていた木星が、2018年11月下旬より1年間、射手座に移動します。
その木星を使って、2019年の世相を読み解いてみましょう。
そもそも占い関係なしに言えば、日本国を揺るがす大きなイベントとして、
天皇即位、
参議院選挙、
オリンピック前年、
消費税10％開始
などが挙げられ、かなりざわつく年であることが予測されます。
射手座は、弓を掲げたケンタウロスの形をしています。
弓は遠くのものを射止める道具であり、今ここに無い理想を狙う象徴です。
空想上の生物ケンタウロス族は人馬の姿をしており、一般的には粗暴な性格をしています。
しかし、この星座のモチーフとなっているケンタウロスは、ケンタウロス族の賢者ケイローンと呼ばれる人物で、
医学・音楽・予言
など多才で博識であったとされています。
そのようなことから、
運動、
医学、
音楽、
予言（オカルト）、
遠くにあるもの（海外・通信・移動）、
理想的なもの（宗教・教育）、
足元を省みない
などといったキーワードが抽出できるでしょう。
木星が射手座を通り過ぎるというのは、そういったキーワードの意味が強まる時期ということです。
こういったキーワードと、2018年現在見られている兆候をぶつけてみて、ありうる未来を予測することができます。
【1】いざなぎ景気の再来
木星の公転周期は12年なので、木星を使って社会を読み解こうとするならば
12年前の2007年
にそのヒントがあります。
その時期は、米国でじりじりサブプライムローンが焦げ付いておりましたが、日本はいざなぎ景気の時代です。
その翌年のリーマンショックまで、景気はイケイケでした。
消費税増税前の駆け込み需要、オリンピック前の需要と波に乗るならば最後の時期ですが、調子に乗っていると翌年以降痛い目に遭います。というよりも、
水面下では不況の波が押し寄せています
ので、見た目に騙されないことが重要です。
【2】教育改革
2020年度（2021年1月）からセンター試験が廃止されて、大学入試共通テストという形式で大学受験が新しくなります。
つまり、2018年4月以降に入学した高校生はこの変更に巻き込まれる形となるでしょう。
教育業界もこの対応に追われていますが、ある程度の試験の予測が整いノウハウが確立してくる時期になるかと思われます。
また、角川ドワンゴ学園のN中等部の2019年4月開校、堀江氏のゼロ高の2018年10月開校と様々なスタイルの学校が教育業界に殴り込みをかけ、少子化社会の中、学生獲得は熾烈を極めるでしょう。
【3】スポーツの注目度アップ
別にサッカーワールドカップ等の大きな行事は少ないものの、オリンピック代表選手の選考に一喜一憂する機会が増えたり、日本人選手の海外での活躍が期待できたりするかもしれません。
オリンピックについて、2018年は運営体制で国内からのバッシングが激しかった訳ですが、スポーツそのものに対する注目度は高くなることで今よりかは、良い意味で注目できそうです。
ただし、開催費用はさらにかさむでしょうから、それのバッシングは避けられないでしょう。
【4】宗教絡みの事件が増える
例えば、24年前はオウム真理教の地下鉄サリン事件が起きました。
12年前は、紀元会、顕正会、摂理などの宗教団体が問題を起こしました。
2019年も宗教絡みで何かしら、大きなことは起こるのでは無いでしょうか。
考えられそうなのは、創価学会の池田氏がここ数ケ月姿を見せていないことが大きな波紋を作るとか・・・。
まあ、天皇即位も広義での宗教変革といえるかもしれませんが。
【5】通信が更に便利になる
日本のwifiインフラ整備は先進国の中では遅れていますが、オリンピックに向けて、公共インフラが更に充実する可能性はあるでしょう。
また、新通信規格5Gも2020年開始予定から1年前倒して開始される可能性も高まってきました。
5Gでは、スマホのデータ転送量が更に増える他、他の機器への通信がより便利になると言われています。

魔術師ダッチの人生放浪日記
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2050年までの未来を科学的考察を含めて占う
July 21, 2018 17:10
時代は、複業だとかテレワークだとか色々と言われていますが、大多数の人にとっては、今一つ実感が湧かない現状にあります。
ただ、いずれはそちらの方向にシフトしていくことはまあ間違いはないでしょう。
問題なのは、いつ時代が変遷していくかということです。
何事も大事なのはタイミング。
儲かると言われる株だって、売るタイミングを間違えると損することは充分にありえます。
青信号で安全な筈の横断歩道も、しばらくそこに立っていればやがて赤信号になり、車が往来し始め、歩行者にとって地獄の環境となるでしょう。
世界のダイナミズムにタイミングを合わせないと、先走って変人扱いされたまま終わったり、遅すぎて先行者利益を取られてしまったりします。
そういう訳で、大まかな世の中の流れを西洋占星術（特に天王星の動き）及び、その他、科学的統計などをミックスして、2050年までの日本の流れを追っていこうと思います。なお、
★マークは占星術を基にした予測、
☆マークはオカルト一切抜きにした資料に基づいた予測
です。
【1】2018年～2026年（牡牛座天王星）
★更なる豊かさを求め、インフラを整備する時代
牡牛座は資産や安定性を司る星座。星の動きからすると、2010年代半ばぐらいまでの独立・起業・副業を煽るような動きは落ち着きます。
ある意味では企業文化の最盛期ということもありますので、企業とか組織にくっついていた方が、ソロ活動をするよりも何かとお金を稼ぎやすい時代かと思われます。
また、この時代では資産を守る意識が強く働き、堅牢性も追及されることでしょう。
☆おそらく日本における企業社会の最盛期となるのがこの時代です。
東京オリンピックに向けたインフラ整備が急ピッチで進み、以後も余波で企業の経済活動は活性化していることでしょう。
また、ここで最盛期と書いたのは、既に日本の人口が毎年減ってきているのであり、それに伴って経済が衰退することを意図しています。東京の人口のピークも2025年です。
それ以降は東京ですら、衰退の道を歩み始め、インフラの整備が困難になっていきます。
インフラは何も、物理的なものに関わらず情報に関わるものも含みます。
例えば、オリンピック観光客用にとwifi環境の整備が進むことでしょう。
一方でサイバーセキュリティの強化も伴い、ガチガチの監視管理によって、逆にユーザーに不便を強いることもあるでしょう。
特に企業活動について、セキュリティは非常に大事なものですので、ガチガチの防御システムに守られることとなります。
それによって在宅勤務を推奨する潮流が一時的に弱まるかもしれません。
【2】2026年～2033年（双子座天王星）
★多様性と流動性の時代
双子座は移動・流通・通信を司る星座です。また、双子座はその名のとおり、双子であり、多数の顔を有している星座でもあります。そういったところから多様性という言葉もキーワードにしても良さそうです。
その辺りに革命的な何かが起きると占星術では予測できます。
☆デパートも銀行も老人ホームも地方からなくなります。
2030年ごろには人口不足により、38道府県で生産力が低下するためです。
職を求めて労働者はさらに都会に進出し、地方に老いた親をそのままにしてはおけないと引退した老人をも地方から引っ張り出されるケースが増えるでしょう。
つまり、引っ越しなどの民族大移動が日本列島各地で見られることとなります。
すると物流業者は大忙し。
昨今、ヤマト運輸は人手不足に伴い、サービスの質を下げましたが、今のペースでは流通サービスの質はますます落ちていくため、流通改革を求められる機運が高まることでしょう。
また、引っ越しをするということは、働き方や働く場所そのものを変えるということになります。
様々な事情を持った人たちがマジョリティ化することで、職場はそれらに対応していかなければなりません。
ここでようやく企業社会も規制が緩やかになり、ダイバーシティ対応や複業など多様な働き方が、実感を持てるほどに一般化されることでしょう。
【3】2033年～2039年（蟹座天王星）
★家・共同体・国の概念が変わる時代
蟹座は保守的な性格を帯び、自分のホームを守ることを主眼とした星座です。
我々にとってホームとは何かということですが、それは文字通り物理的な家屋であったり、家族や共同体などのコミュニティだったり、人によっては国や地域を指すこともあるでしょう。
双子座天王星の時代を経て、多様な価値観が普及し、これまでの伝統的なホームは失われつつあります。
蟹座天王星は、容赦なくホームに改革のメスを入れることでしょう。
☆多様な価値観普及の功罪として、若者は結婚しないもしくは、マッチングの難易度が上がり結婚したくてもできない時代に突入し、既に少子高齢化問題が盛んに叫ばれています。ただ、この時代になると様子が変わってきます。かつての若者が高齢化し、かつての高齢者（団塊の世代）はぼちぼちお迎えが来る年頃です。
2039年前後は年間160万人ぐらいずつ日本人が死んでいくと考えられます。
2017年の出生数が91万人ですから、この死亡数がいかに多いかは納得できるでしょう。
検死するための医者不足、僧侶不足、火葬場不足、墓不足などの問題が一時的に湧きあがります。
そういった多死社会への対処をするために、儀式の効率化、墓の機能性重視の風潮は強まると予測されます。
今では親族に対して、盆暮正月、冠婚葬祭ぐらいでしか顔を合わせない人も多いでしょうが、死に対する扱いの変化は、親族の在り方にも一石を投じることになるかもしれません。
また、家屋そのものに関しても、変化はあるかもしれません。双子座天王星の時代の引っ越し前の地方の家、今では誰が住んでいるのでしょうか？
大抵の場合は、空き家ですね。
空き家を放置すると犯罪者の温床になったり、害獣（スズメバチなど）が住み着いているのに駆除できなかったり、不法投棄による環境汚染問題が発生したりで問題です。また、都市部でも、タワーマンションの老朽化に伴い、管理組合内での意見の対立して補修が進まないといった問題に見舞われるリスクはあります。それ故に、居住環境の大幅な改革が求めらることでしょう。
また、インフラも老朽化が甚だしくなっているにも関わらず、地方は人口減による税収不足で、インフラ再整備ができず、住む場所を規制する公的な動きも強化される可能性はあります。というよりも、この頃には青森市（2018年時点で28万人都市）レベルでも存続が危ぶまれる状態となっています。
自然災害やハザードマップとかにかこつけて、コンパクトシティ化が求められるでしょう。
【4】2039年～2046年（獅子座天王星）
★遊びの社会が到来する時代
獅子座は子どものように無邪気な遊び心を持った星座です。
近年、一部のオピニオンリーダーは「好きなことだけで生きていけば？」と周囲を煽りますが、一般人レベルがそれを実感できるのは、この時代あたりからだと思われます。
お気楽な一般市民としては、遊びそのものが産業化して、主婦が趣味でやっている小物づくりをバザーに出店がするがごとく、利益度外したビジネスごっこが流行るかもしれません。
もしくは、2010年代半ばに流行ったサロンビジネスブームの再来もありえるでしょう。
ただ、利益を度外視して、遊んでいるだけでも生きていける時代って、何が起こっているのでしょうか？
☆2040年代前半は、人口のボリュームゾーンのひとつである団塊ジュニア世代（1971～1974年生まれ）が70歳に到達し、定年が引き上げられていなければ、というか定年や年金の概念が残っていれば、引退して余生を送る時期です。
しかし、一説によれば楽観的試算で2043年には国民年金（厚生年金は2037年）の積立金が枯渇しています。
年金以外の何らかの方法が生み出されていることを祈るばかりです。
・・・ということもありますが、架空の楽園の実態は、人工知能や３Dプリンタなど技術の発展に伴う失業でしょう。
業務の高度化、資本所有の格差によって、多くの人が働きたくても働けない社会が到来します。
そうなると、古代ローマのように、市民はパンとサーカス（食料と娯楽）が提供されて、遊び惚ける時代になるかもしれません。
何故、提供されるかといえば、貧困とそれに伴う暇は、犯罪に繋がりやすいからです。
税収もないのに、支出に悩まされる行政としては地獄のような時期であるため、海洋資源の採掘などで資金源を獲得しなければ非常にまずい状態です。
【5】2046年～（乙女座天王星）
★シンギュラリティの時代
乙女座は、細かい物事や緻密作業全般に影響する星座です。
つまりプログラミング、コンピュータ言語、人工知能に関する革命が起きる時期と解釈できるでしょう。
人工知能が人間の知能を超え、生活が大きく変化するという概念を
「技術的特異点（シンギュラリティ）」
と言います。一般的に流布されているレイ・カーツワイル博士の説によれば2045年が可能性が高いとのことです。
とはいえ、社会の変化は、大抵の場合、助走期間がありますので、翌日から急に違った生活を強いられるというのは考えづらいです。
2044年～2046年の間に木星と冥王星の合とか、天王星と冥王星の衝など占星術的にインパクトのあるイベントが目白押しであり、その3年間において世界がじわじわと激変していくものかと考えられます。
☆人工知能が人類を凌駕するということで、実務的なことは人工知能がやってくれるとした場合、人類は何をするのでしょうか？
おそらくは、技術に関する法整備、倫理・哲学の整備、管理責任などそういったことが求められるのでしょう。
機械が起こした事故は誰が責任を取るのか、機械が生産した機械の所有者は誰か。
人に似せた機械を作成・廃棄するときに制約を作るべきなのか・・・
そういった細かいことが沢山決められ、守ることが義務となります。
ところでテクノロジーは、加速度的に進歩しており、世界の保存情報は、2年ごとに倍になるとすら言われています。
とはいえ、いくらデータや知恵があったとしても、それを物理的に影響を与えるいわば手足が無ければ、バーチャルの存在に留まっているだけだということです。
例えば、2050年頃には世界で深刻な水不足が懸念されています。そういった、試算は機械の得意分野です。
ところで水不足の件ですが、日本は水資源は一見豊かそうに見えますし、水道を捻れば水はいくらでも出てきそうなもので、何が問題なのでしょうか。
実は問題は農作物の輸入にあります。
農作物の育成には多大な水を使うのです。
そして、現在大量の農作物を輸入しているということは、大量の水を輸入しているのと同義なのです。
ついでに言えば、インフラの老朽化から日本国内の水道水の利用料金は高くなると言われています。
人工知能様がこういった社会問題を解決してくれればいいのですが、いくら優秀な頭脳があったとしても、地球規模で何らかの解決策を実行してくれる手足が無ければ、理想通りの世界には中々ならないでしょう。
・・・そんな感じで、未来の状況を天王星の動きに即した時系列にまとめてみました。
既に記述したとおり、その時期になったら、いきなり切り替わるのではなく、グラデーションのように少しずつ変化していきます。
周囲の人たちの携帯電話がガラケーからじわじわスマートフォンに切り替わったかのような感じです。
グラデーションの最先端の部分を見極めつつ、少しだけ先行して、少しずつ慣らしていくのが、多分、効率の良い生き方なのだと思われます。

魔術師ダッチの人生放浪日記
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魔術師ダッチの人生放浪日記
hベンチャー企業北京支社の20代管理職⇒プロ無職⇒プロ占い師⇒普通な魔術師。
他人の仕事運、旅行運、恋愛運を占いながら、国内外問わずいろんな所をぶらついて、
見て聞いて考えたことを徒然なるままに書き殴ります。

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白頭山の噴火確率

富士山より怖い白頭山の噴火確率99％だって
早川由紀夫教授のホームページに見つけた資料を下記に転載します。
また、東北大学名誉教授である谷口宏充氏は、
「白頭山の過去1100年間の噴火を調査した結果、10世紀に大噴火した後、14-20世紀の間に6回噴火したことが明らかになった」
という公式発表を2012年にしています。
なぜかというと、
「2011年3月の東日本大震災で、プレート運動が起き、白頭山が噴火する確率は、2019年まで68％、2032年までは99％」
と述べているのです。
以下早川教授記載のもの転載
青森県内の十和田湖915年火山灰の上には，白頭山 Baitoushan から日本海をわたって飛来してきた火山灰（苫小牧火山灰）が認められる（町田・他，1981；Machida and Arai, 1983）
両テフラの間にはクロボクまたは泥炭が約3cm堆積している。
苫小牧火山灰は，アルカリ長石を含むというきわだった特徴をもつ。
北海道・青森県・秋田県北部のほか，八戸沖および日本海北部の海底にも見いだされる。
白頭山は朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）と中国の国境にあり，中国では長白山 Changbaishan とよばれている。
長白山の地表直下では，次のような堆積物の積み重なりが観察される（Machida et al., 1990)：上位より，
白山 Baishan ⇒火砕流
円池 Yuanchi ⇒降下軽石
両江 Liangjiangラハール/長白 Changbai ⇒火砕流
白頭 Baegudu ⇒降下軽石
二道白河 Erdaobaihe ⇒岩なだれ
なお，町田・光谷(1994)は上の層序を若干修正し，白山火砕流を長白火砕流の上部に含め，円池降下軽石を10世紀ではない後世の噴火堆積物としている。
また，町田・白尾(1998)は，苫小牧火山灰を長白火砕流から立ち上った灰かぐらと考えている。
白頭山の10世紀噴火のマグニチュードは7.4であり，過去2000年間では，インドネシア・タンボラ火山の1815年噴火(M7.1)をしのいで，世界最大級である。
日本列島の上に降り積もった苫小牧火山灰の厚さは5cm以下であるから，北海道・東北北部が受けた被害は軽微なものだったろう。
しかし，噴火規模・噴火様式から考えて，当時の白頭山周辺地域が受けた被害は甚大であったと想像される．
Machida et al. (1990)は，少なくとも4000km2の森林がこの噴火によって破壊されたとみている。
青森県小川原湖の堆積物中に，厚さ13cmの泥を挟んで，苫小牧火山灰と十和田湖915年火山灰があることを福澤・他（1998）は認め，その間に22枚の葉理を数えた。
この葉理が年縞であるとみなすと，苫小牧火山灰は937年に降ったことになる．しかし泥の堆積速度が一様だったと考えると，13cmの泥の堆積時間として約40年が期待され，22年では短すぎる（池田・他，1997）。
『高麗史』の世家巻第二の高麗定宗元年（946年）条に「是歳天鼓鳴赦」，および志巻第七に「定宗元年天鼓鳴」とある。
また，『朝鮮史』は同年条に「是歳，天鼓鳴ル．仍リテ赦ス」と記し，その引用元として『高麗史』および『高麗史節要』を挙げている。
天にかなりの鳴動があったため，罪人の大赦をとりおこなったのだろう、鳴動が聞こえた月日は，いずれの史料にも記されていない。
鳴動の聞こえた場所にかんする記載もないが，大赦をおこなうほど深刻に受けとめられたのであるから，おそらく高麗の都であった開城（Kaesong，現在のソウルの北西）付近で為政者らが直接体験した事件であったと想像される。
当時の高麗の領土は白頭山のある威鏡道地方に及んでなく，火山灰の分布軸からも外れている．このため，鳴動の原因を知るには至らなかったようだ。
なお，『高麗史』と『朝鮮史』をみる限り，10世紀前半に他の鳴動・降灰事件の記録は見られない。
まとめ
史料に書かれた記録にもとづいて火山学的に検討した結果，以下の結論が得られた。
白頭山の噴火クライマックスは947年2月7日で，噴火開始は946年11月（あるいは944年2月）だったと思われる。
以上　
早川氏のホームページには、十和田湖の噴火についても書かれてあります。
十和田湖の噴火と白頭山の噴火には相関関係があるとも推察されています。
ふと869年に起きたという貞観地震と関連があるのかもしれないと思ったりします。
白頭山付近には中国の赤松原発があります。
もし、白頭山の噴火が起きれば、規模は1980年のセント・へレンズ山噴火レベルと推定されると谷口教授は言います。

あほうどりのひとりごと 幸福への近道
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